TAG エネルギー

ESG投資

仏トタルエナジーズ ドローンを活用したメタンの排出検知・定量化開始

仏エネルギー大手のトタルエナジーズ(ティッカーシンボル:TTEF)は5月16日、事業で排出されるメタンの検知、定量化、削減を図るべく、世界各国で操業する石油・ガス上流部門(#1)の事業すべてで、ドローンを活用した排出検知・定量化する取り組みを開始した。

投資信託

バフェット氏率いるバークシャー、シェブロン株を大量保有。シティも購入

ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイ(ティッカーシンボル:BRK B)が、1~3月期に米石油大手シェブロン(CVX)株を大量に買い増していることが明らかになった。バークシャーにとっては、アップル(AAPL)、バンクオブアメリカ(BAC)、アメリカン・エキスプレス(AXP)に次ぐ4番目の保有額となる。

投資信託

英BP22年1~3月期、204億ドルの赤字。ロシア撤退損失3兆円超も調整後純利益は前期比2倍強

英石油大手BP(ティッカーシンボル:BP)が5月3日に発表した2022年1~3月期決算は、ロシアからの事業撤退に伴う損失を255億ドル(約3兆3,000億円)ドル計上したことが響き、最終損益は204億ドルの赤字(前年同期は46億ドルの黒字)に転落した。もっとも、減損などの影響を除く調整後純利益は、前年同期比2倍強の62億ドルとなったほか、強固な財務基盤を背景に25億ドル規模の自社株買いの追加実施も発表した。

ESG投資

マースク、グリーンメタノール調達で戦略的提携。25年までに年73万トン超確保

コンテナ船大手のAPモラー・マースク(ティッカーシンボル:MAERSKB)は3月10日、2025年末までに少なくとも年間73万トンのグリーンメタノール(#1)を調達すべく、6社と戦略的パートナシップを締結したと発表した。より環境負荷を減らしたグリーンメタノールを船舶燃料として活用することで、海上輸送の脱炭素を推進する。

投資ニュース

仏エネルギー大手トタル・エナジーズ21年通期 黒転 コモディティ価格の急騰受け

仏エネルギー大手のトタル・エナジーズ(ティッカーシンボル:TTE)が2月10日に発生した2021年通期決算は、調整後純利益が前年比4.4倍の18億1,000万ドルと黒字幅が大きく拡大し、市場予想の171億ドルも上回った。コモディティ価格の急騰が利益を押しあげた。

ESG投資

トタル・エナジーズとヴェオリア、バイオメタン製造推進に向け協働

仏エネルギー大手のトタル・エナジーズ(ティッカーシンボル:TTE)と水ビジネス世界最大手の仏ヴェオリア(VIE)は2月2日、ヴェオリアが15カ国で運営する廃棄物・水処理施設から排出される有機性廃棄物を原料とし、バイオメタンを製造することでパートナーシップ契約を締結した(*1)。バイオメタンは天然ガスを代替する再生可能ガスとして注目されている。

ESG投資

【米国株情報】ウォルマート、GHG排出削減に向けた新たな融資プログラムを創設

米小売り大手のウォルマート(ティッカーシンボル:WMT)は2021年12月8日、1.5℃目標に整合した科学的根拠に基づく中長期の排出削減目標(SBT)の設定を求める融資プログラムを創設したことを発表した。同社によると業界初の取り組みになるという。

ESG投資

【1〜3月オンラインツアー】アムステルダムの世界初サステナブルファッションミュージアム「Fashion for Good」を体感しよう

大量生産・大量廃棄を始めとするファッションを取り巻く問題が広く知られるようになる一方で、ファッションシーンでは「サステナビリティ」「エシカル」といったキーワードが注目を集めるようになりました。

様々な企業・教育機関・スタートアップらが持続可能なファッションのあり方を模索するなか、2018年には世界で初めてサステナブルなファッションとイノベーションに特化した体感型ミュージアム「Fashion for Good Experience(ファッション・フォー・グッド・エクスペリエンス)」がオランダ・アムステルダムにオープン。以来、欧州最先端のサステナブルファッションを来場者が体験し、実際にその後の生活で変化を起こすために行動できるよう後押しし続けています。

この度、そんなFashion for Goodと手を取り合い、社会をもっとよくするアイディアマガジンIDEAS FOR GOODと日本のサーキュラーエコノミーを加速させるプラットフォームCircular Economy Hubなどを運営するハーチ株式会社は、日本の皆様にサステナブルファッションを体感できるオンライン・ツアーを開催します。

ESG投資

SDGs取り組み状況調査で旅行業が業種別最下位、最高は金融・保険業

立教大学観光学部の野田健太郎教授と株式会社JTB総合研究所は「観光産業におけるSDGsの取り組み推進に向けた組織・企業団体の状況調査」の調査結果を発表した。旅行業でSDGsに取り組む企業の割合は16.0%で、業種別でもっとも低い結果となった。業種別の最高は「金融・保険」で85.7%だった。

ブロックチェーン

ブロックチェーン活用事例の7つの業界マップが公開

ブロックチェーンのビジネス開発向け情報サイト「BaaS Info」を運営する株式会社digglueは8月30日、国内外の7つの業界(保険・不動産・サプライチェーン・広告・医療・アート・エネルギー)における、ブロックチェーン業界マップを作成した。