新しくDeFiサービスを利用し始める人やDeFiトークンのトレードを始める人は、DeFiに潜む潜在的なリスクに気を配る必要があります。十分にリスクを把握しないで今から参入すると、大きな損失を被る可能性があるでしょう。本記事では、前半に現在のDeFi市場の概況を述べ、後半でDeFiで運用を行う上で気を配るべき7つのリスクを紹介します。

ここ最近は暗号資産市場が盛り上がりを見せています。イーサリアムは7月中頃は25,000円程で推移していましたが、執筆時点（8月18日）には43,000円まで高騰しています。その背景には、イーサリアムの大型アップデート「Ethereum2.0」が控えており、投資家の注目が高まっています。ここでは改めて、イーサリアムというブロックチェーン、及び暗号資産についてご紹介します。

一般社団法人日本セキュリティトークン協会（JSTA）は8月14日、オンラインセミナー「証券会社が取り組むセキュリティトークンビジネス」を9月29日に開催する。 同セミナーでは、JSTA協会正会員 東海東京フィナンシャル・…

昨日のビットコイン相場は下落。一旦大台を達成した後は調整相場が継続しており、上値の重い展開が続いている。 昨日は一時11,000ドル付近までタッチする勢いも見られており、引き続き短期的には下落方向で見ている投資家が多い様…

ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社、損害保険ジャパン株式会社、株式会社ナビタイムジャパン、株式会社LayerXは8月17日、保険事故発生の自動検出および保険金支払業務自動化の技術検証のため、MaaS領域におけるブロックチ…

ソーシャルレンディングや不動産投資型クラウドファンディングは、投資の対価として金銭の形でリターンを得ることができます。今回は、金銭以外のリターンのある優待付き案件を提供しているソーシャルレンディング・クラウドファンディングをご紹介します。

LENDEXは不動産案件を専門に取り扱うソーシャルレンディングです。募集金額も70億円に迫る勢いであり、ソーシャルレンディングの中でも注目度の高いサービスのひとつと言えます。この高利回り無担保案件に投資する時のメリットやデメリットを見ていきましょう。

株式会社ブロックチェーンハブは8月18日、ブロックチェーンコミュニティ運営の一環として、オンラインサロン“Beyond Blockchain 未来はブロックチェーンを越えて、その先に”を開講し、サロン参加者の募集を開始し…

一般社団法人日本承継寄付協会は9月4日、初のオンランセミナー「なぜ今、承継寄付の実務家が求められているのか　～相続実務家に求められる新たな役割とは～」を開催する。午後6時半からの2時間3部構成で、第一部では同協会代表理事で相続専門司法書士の三浦美樹氏が登壇。

暗号資産デリバティブ取引所BitMEX（ビットメックス）を含む海外取引所が、KYC（本人確認）を導入する動きを見せています。ここへきて日本のユーザーをサービス対象外とする流れが出てきており、今後も加速することが考えらえます。今後も、海外市場で暗号資産を取引したいと考えている人は、気を付けるべきことがあります。

昨日のビットコイン相場は小幅上昇。暗号資産市場全体で大きな変動はなく落ち着いた一日となった。 米株は上昇しているものの、ビットコインはついていかず。足元は株の動きよりもドルインデックスの動きをチェックする期間な様子。金価…

LINEの暗号資産事業およびブロックチェーン関連事業を展開するLINE Xenesis株式会社は8月17日、暗号資産取引サービス「BITMAX」において、暗号資産「LINK（リンク）」の購入額が、8月6日の取扱い開始から…

一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）と一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）は8月19日、暗号資産（仮想通貨）とブロックチェーン技術の普及推進と健全な業界育成を目的に初の共催イベント「Go To N…

今年に入って、一部の機関投資家がビットコインへの投資を公言するなど市場で評価されるようになりました。背景には、新型コロナウィルス対策による金融緩和とインフレへの懸念があり、資産配分戦略の一環に暗号資産が組み込まれている模様です。暗号資産市場の本格的な拡大がこれからとなれば、このタイミングで投資を考えてみてはいかがでしょう。ここではビットコインに適している長期積立投資についてご紹介します。

暗号資産取引所のコインチェック（Coincheck）は若年層のユーザーベースが大きいことで知られています。コインチェックのサービス内容はもとより、取引ツールやアプリのデザイン性で高い評価を得ており、「アプリダウンロード数」、「デイリーアクティブユーザー数（DAU）」で国内No.1となっています（2020年1月～6月 データ協力:App Annie）。

金融情報サービスのリフィニティブの日本法人リフィニティブ・ジャパンは8月24日、リフィニティブが提供する主要リスクを事前に把握するための「エンハンスド・デューデリジェンス・レポート」に、NGOを情報源とするESG（環境・社会・ガバナンス）要素を含めたオルタナティブ・データを追加、調査範囲を拡大したと発表した。

先週末のビットコイン相場は横ばい圏で推移。金曜日は米株はハイテク銘柄を中心に上昇する中でビットコインも若干上昇するような動きを見せていたが、取引高も盛り上がらずちょっとした値動きに終始した。 ドルインデックスが上昇してい…

松井証券は、大手のオンライン専業の中でも初めて投資信託の購入時手数料を全て無料にした証券会社です。投資信託の商品ラインナップも豊富で、2019年12月時点で約1,200本の商品を扱っています。そこでこの記事では、松井証券で投資信託の購入を考えている方のために、資金流入TOP10のランキングをご紹介します。

株式投資型クラウドファンディングサービスを提供するイークラウド株式会社は年8月20日、エンジェル税制の認定事業者として認定されたと発表した。これにより、現在募集受付中の1号案件「地元カンパニー」がエンジェル税制の対象となり、投資家は20年の株式譲渡益から最大50万円の控除を受けられる。

株式会社MFSはオンライン住宅ローンサービス「モゲチェック」を運営する株式会社MFSは8月21日、住宅ローンおよび不動産投資サービスの利用者が3万人を突破したと発表した。2015年8月のサービス開始から約5年となる7月21日時点の達成。