イーサリアムのレイヤー2スケーリングソリューションを提供するOptimismが3月18日、1億5,000万ドル（約180億円）を調達したことを発表した。

暗号資産Fantom（FTM）関連プロジェクトの開発に携わるAndre Cronje氏は3月6日、同僚のAnton Nell氏と共に、暗号資産業界から身を引く意向をTwitter上で表明した。この発表に伴い、FantomエコシステムのTotal value locked（TVL）は急落している。

イーサリアムにおけるガス代高騰の解決策として様々な方法が考案されていますが、その一つが「レイヤー2（L2）」と呼ばれるものです。レイヤー2によって処理能力の向上を目指し、ユーザーの負担を軽減することを見込めることから、イーサリアム上の様々なDAppsにも利用できるのではないかと期待感が高まっています。今回は、レイヤー2上で広がるNFTについてまとめたいと思います。

暗号資産メディアBanklessは1月14日、イーサリアムの2021年第四四半期（Q4）レポートを公開した。レポートでは主に、2020年のQ4と2021年のQ4を比較することで、イーサリアムがどのように変化したかを示している。

米暗号資産メディアThe Blockが、イーサリアムを含む複数のブロックチェーンが注目を集める「マルチチェーン化」の時代となった2021年を包括した。DeFi市場が盛り上がったことで、BSC（Binance Smart Chain）とAvalancheなどのブロックチェーンが恩恵を受けたとしている。

分散型取引所（DEX）大手のUniswapは12月23日、イーサリアムのサイドチェーンであるポリゴン（Polygon）上でサービス提供を開始したことを明らかにした。

米メディアCoinDeskは、第3四半期の総括レポートを10月5日に公開した。暗号資産の時価総額全体に占めるビットコインの割合を示すドミナンスは、過去5年間で最低の42.8%まで減少している。

NFTは社会でどのように役に立つのでしょうか。またNFTを持っていることで恩恵を受けることはあるのでしょうか。その一つの事例ともなるあたらしいNFT担保ローンによる資金供与事例が海外で生まれましたので、背景事情を含めてご説明致します。

日本銀行の決済機構局が、「自律的な金融サービスの登場とガバナンスの模索」と題した日銀レビューレポートを4月28日に公開した。北條真史氏および鳩貝淳一郎氏による連名となっている。

教育・金融分野でのブロックチェーン活用およびオンライン学習サービス「PoL(ポル)」を運営する株式会社techtecは4月20日、DeFi最大手「Compound（コンパウンド）」の開発を主導するCompound Labsより、日本初となるグラント獲得を通した資金調達を実施した。

2020年に暗号資産市場全体が盛り上がりを見せる中、一際注目を集めたのが「イーサリアム」です。この記事ではDMM Bitcoinを利用してイーサリアムを購入する方法、及びレバレッジ取引で利益を稼ぐ方法についてご説明します。

今回は、DeFiトークンのパフォーマンスに連動するインデックス「DeFiインデックス」の事例について、渡邉草太氏（@watatata0108）から寄稿していただいたコラムをご紹介します。

分散型金融（DeFi）では、TVL（Total Value Locked）が史上最高値を更新し続けており注目を集めている。そうした中、DeFi Pulseに掲載されている34社の分散型金融企業では100を超えるVCファン…

ブロックチェーン技術の普及・発展に取り組む一般社団法人日本ブロックチェーン協会（JBA）は9月8日、ブロックチェーン技術を用いた分散型ソーシャルメディアプラットフォームを運営する株式会社ALISのCEO 安 昌浩 氏を招…

昨今、暗号資産・ブロックチェーン業界ではDeFi（分散型金融）の分野が注目されています。スマートコントラクト上にロックされた資産規模を計測するTVLという指標は8月後半に60億ドルを突破しています。DeFi市場はわずか数か月で数倍に拡大しており、「バブル」と見る声も少なくありません。難解なDeFiに暗号資産投資初心者はどのように向き合えばいいのかについて、ここでは解説していきます。

新しくDeFiサービスを利用し始める人やDeFiトークンのトレードを始める人は、DeFiに潜む潜在的なリスクに気を配る必要があります。十分にリスクを把握しないで今から参入すると、大きな損失を被る可能性があるでしょう。本記事では、前半に現在のDeFi市場の概況を述べ、後半でDeFiで運用を行う上で気を配るべき7つのリスクを紹介します。

DeFiプロトコルに担保として預けられている仮想通貨（暗号資産）の価値の合計が、20億米ドルを突破した。背後では「Yield Farming（金利農業）」と呼ばれるスキームが投資家を動機づけている。ニューヨークのデジタル資産とブロックチェーンニュースメディアThe Blockが7月7日、伝えている。