GMOインターネットグループで仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は3月18日、GMOコインユーザー約1万名を対象とした仮想通貨アンケート調査を発表した。

グループ会社にGMO証券を持つGMOコインは2月20日、レバレッジ取引ユーザーを対象にしたPC専用ツール「WebTrader」をリリースした。
WebTraderチャートは、仮想通貨投資家を含む世界のトレーダーから利用する「TradingView」を採用している。WebTraderは、ひとつの画面で取引を完結できるように取引板、高性能なチャート、歩み値、注文機能などを備えており、WindowsとMacOSのいずれでもご利用できる。

GMOインターネットグループのGMOフィナンシャルホールディングス株式会社の連結会社で、仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は2月15日、「毎日がチャンス！ビットコイン購入で最大10万円が当たる！キャンペーン」を開始した。

仮想通貨取引所GMOコインは2月8日、「貸仮想通貨」2019年2月度ビットコインの募集を開始した。貸仮想通貨サービスは、ユーザーが保有する仮想通貨をGMOコインに貸し出すことで、貸し出した仮想通貨の数量に応じた賃借料を受け取れるサービスだ。

GMOフィナンシャルホールディングス株式会社の連結会社で仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は1月30日、同取引所の現物取引・レバレッジ取引にて、アルトコイン4銘柄の追加を発表した。

今後、仮想通貨の実用化の話が出てきた時にいざ仮想通貨を購入しようと思っても、そもそも「具体的な口座開設の方法がわからない」「どこの取引所を開設すればいいかわからない」という初心者の方もいるでしょう。そこで、この記事ではHEDGE GUIDE編集部がおすすめする仮想通貨取引所「GMOコイン」の登録から取引開始まで、一連の流れをご紹介します。

GMOインターネットは12月25日、2018年12月期第4四半期決算に、仮想通貨マイニング事業に係る特別損失を計上することを決議し、マイニング機器の開発・製造・販売を中止することを発表した。また、自社で行うマイニング事業とマイニング機器の開発・製造・販売を含めて355億円の特別損失を計上する見込みであることがわかった。自社のマイニング事業に関しては継続する。

GMOインターネットグループで仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は11月21日、GMOあおぞらネット銀行株式会社と連携し、GMOあおぞらネット銀行からGMOコインの口座へ即時入金が可能となるサービスを開始した。

東証プライム上場インターネット関連企業のGMOインターネット株式会社は11月5日、仮想通貨マイニング事業の10月度月次報告を発表した。

GMOインターネットグループのグループ会社で仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は11月1日、全銘柄のスプレッド縮小キャンペーンを開始した。キャンペーン期間は11月1日12時から11月14日15時までとなる。

仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は10月22日、GMOあおぞらネット銀行株式会社と連携し、GMOあおぞらネット銀行口座からGMOコイン口座への即時入金を11月中旬から開始することを発表した。

リターンが大きい一方でリスク・デメリットも大きい仮想通貨投資において、私たちはどのように向き合っていくのが良いのでしょうか？ここでは過去のハッキング事件を振り返り、規制状況の概要について触れながら、仮想通貨投資家が仮想通貨の保管で気をつけるべきポイントについてご紹介していきます。

GMOインターネット株式会社は10月9日、2019年度を目処に日本円と価値を連動（ペッグ）させた仮想通貨「GMO Japanese YEN」の発行する計画を発表した。

仮想通貨交換業者のGMOコインは5月31日、iOSアプリ「GMOコイン 仮想通貨ウォレット」を公開した。

仮想通貨交換業者のGMOコインは5月30日、仮想通貨FXにアルトコイン4銘柄を追加した。

仮想通貨交換業者であるGMOコインは4月25日、レバレッジ取引の倍率10倍を追加した。これにより同取引所では5倍と10倍の取引が可能になる。

GMOフィナンシャルホールディングス株式会社は4月24日に行った2018年12月期第1四半期決算説明会の中で、今後仮想通貨事業に注力していくことを明らかにした。

GMOコインは4月11日、新サービス「貸仮想通貨」の取り扱いを開始した。本サービスは、ユーザーが保有している仮想通貨をGMOコインに貸し出し、貸付数に応じた金利を受け取れるというものだ。

マイボイスコム株式会社は3月28日、インターネットで実施した「仮想通貨に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査実施期間は3月1日から5日まで。回答者数は10,857名で、このうち20代は4%、30代は13%、40代は26%、50代は29%、60代以上が28%だった。男女別内訳は男性53%、女性47%だった。

金融庁は3月8日午前、仮想通貨交換業者7社を一斉に行政処分することを発表した。行政処分のうち、業務停止命令を受けたのはFSHO、ビットステーションの2社。業務改善命令の対象は、テックビューロ、ＧＭＯコイン、バイクリメンツ、ミスターエクスチェンジ、コインチェックの5社だ。