マネックス証券株式会社は2月8日、2024年1月の公募投資信託の月間積立額が前年同月比で倍増し、約170億円になったと発表した。

マネックス証券株式会社は1月5日午後5時から「令和6年能登半島地震災害義援金」への寄付受付を開始した。投資信託の保有やマネックスカードの利用などで得られる「マネックスポイント」を災害義援金への寄付に充てられる。

マネックス証券株式会社は2月17日、「2023年トルコ・シリア地震救援金」への寄付受付を開始した。投資信託の保有やマネックスカードの利用などで得られるマネックスポイントを「2023年トルコ・シリア地震救援金」への寄付に充てられる。救援金として交換申請したマネックスポイントに相当する金額を「マネックス証券口座保有者有志一同」名義で、同社が日本赤十字社へ送金、寄付する。

マネックス証券株式会社は12月14日、 自社のポイントサービス「マネックスポイント」によるポイント投資の調査結果を発表した。同ポイントによるポイント投資は今年10月開始、1ヶ月を経過した時点で利用傾向を調査したもの。資先には、信託報酬率の低いファンドとともにリスクの高いファンドがランクインしている。

老後資金のための資産形成の一環として投信積立を行う方が増えてきており、最近はクレジットカードによる投信積立サービスも拡大しています。中でもマネックス証券の「マネックスカード」は利用に応じてポイントが貯まる仕組みになっており、高還元率で投信積立を行えるのが特徴です。

そこでこの記事では、「マネックスカード」の投信積立について、条件や年会費等を他社サービスと比較しながら詳しく解説します。積立投資に関心のある方、ポイ活をしながら将来必要な資金を作りたい方はご参考ください。

マネックス証券株式会社は3月15日、「ウクライナ人道危機救援金」への救援金受付を開始した。投資信託の保有などで得られる「マネックスポイント」を寄付に充てられる。救援金として交換申請したポイントに相当する金額を、同社が「マネックス証券口座保有者有志一同」名義で、が日本赤十字社へ送金し寄付する。

投資信託は少額から様々な国や資産に分散して投資できる金融商品です。特に全ファンド購入時手数料が0円となっているマネックス証券では、1,200本以上の銘柄を扱っている一方、選択肢が多すぎてどの銘柄を選べば良いのかわからない場合もあるでしょう。

そこでこの記事では、マネックス証券で購入上位となっている銘柄の特徴を詳しくご紹介します。各ファンドの運用成績や手数料、特徴について比較しているので、銘柄選びで悩んでいる方は参考にしてみてください。

信用取引は手元資金の3.3倍までの取引ができるほか、同日中に同じ銘柄を何度も取引することや、株価の下落局面で利益を狙えるのが特徴です。信用取引を行える証券会社の中でも、マネックス証券は、自動決済発注サービスを利用できたり、初心者向けのスタート信用があったりするなど、幅広い投資家のニーズに応えることができます。

この記事では、マネックス証券で信用取引を活用することのメリットやデメリットについて、手数料や評判などを交えながらわかりやすく解説しています。マネックス証券の信用取引に興味のある方は、参考にしてみてください。

マネックス証券株式会社は7月5日約定分から国内株式における単元未満株取引の買付手数料を無料化する。ほとんどの国内株式を1株から取引できるサービス「ワン株」の買付手数料を、現行の約定金額の0.5％（税込0.55%）、最低手数料48円（同52円））が無料になる。

大手ネット証券の一つであるマネックス証券では様々な金融商品の取引が可能です。もともと、米国株やIPO株の取引で定評のあるネット証券ですが、投資信託でも100円から積立可能で、マネックスポイントが貯まるなど独自の特徴があります。

この記事では、マネックス証券の投資信託について、メリット・デメリット、人気商品、評判、口座開設の方法を詳しくご紹介するので、参考にしてみてください。

マネックス証券株式会社と新生銀行グループの株式会社アプラスの提携クレジットカード「マネックスカード」の発行開始日が5月19日に決定した。両社は今年1月27日付で金融ビジネスにおける協業の検討を目的とする業務提携で合意を発表しており、その一環としてカード利用に応じて、マネックス証券が提供するポイントプログラム「マネックスポイント」が貯まる提携クレジットカードの発行を準備していた。

マネックス証券株式会社は12月22日、二要素認証を導入した。出金時に暗証番号の入力に加え、ワンタイムパスワードによる追加認証を利用することで、悪意ある第三者にID・パスワードを知られてしまっても、ワンタイムパス認証が、不正送金のリスクを大きく低減する。

マネックス証券株式会社は、11月2日の約定分から一日定額手数料（現物取引・信用取引の合算）と取引毎手数料（信用取引）を引き下げる。一日定額手数料では、日計り取引の片道分の手数料相当額を「マネックスポイント」で翌日に変換することで片道分の取引は実質無料とする。

マネックス証券株式会社は7月7日、「令和2年7月豪雨」の災害支援のため寄付受付を開始した。投資信託の保有で毎月貯まる「マネックスポイント」を災害支援団体への寄付に充てられる。

マネックス証券株式会社は4月9日から、クラウドファンディングサービスを運営するREADYFOR株式会社で寄付金募集中のプロジェクト「新型コロナウイルス感染症：拡大防止活動基金」への寄付を受け付けている。

マネックススループ株式会社は9月24日、2019年度中間期の株主優待として、従来の株主優待に加えてビットコインを進呈することを発表した。

マネックス証券株式会社は4月24日、同社のグループ会社であるコインチェック株式会社と連携し、マネックスポイントの仮想通貨への交換サービスを開始した。