2021年10月11～15日の株式市場は米国株、日本株ともに大幅上昇する動きになりました。米国では、FOMC議事要旨にて年内テーパリングが確認される中、9月消費者物価指数の影響を受けたことにより過度なインフレ懸念が後退しました。金曜日の予想以上の小売売上高や決算発表が良好だったことを受け、シクリカル銘柄（景気敏感株）が物色される中、ディフェンシブ銘柄は向かい風となっています。10月18日週の注目する経済指標は18日に米鉱工業生産・設備稼働率、20日のベージュブックが公表される予定となっています。米国ではインフレ懸念が後退し始めており、米国債は短期金利を中心に上昇してきていることから、ドルインデックスはある程度楽観的な部分を織り込んでいると考えても良いのではないでしょうか。

2021年10月上旬は、米金利の上昇や、中国不動産会社の問題が注目される場面が多くありました。この記事では、2021年10月上旬の振り返りと、10月末へ向けての見通しを解説します。

VTIは米国のほとんど全ての銘柄をカバーしているため、このETFに投資することで米国株式市場全体に投資することができます。近年、米国株式市場が好調なため、投資家に人気のETFの一つです。

しかし、VTI ETF（以下VTI）の価格形成に歪みが生じています。それは、VTIが保有している全銘柄のうち、上位10銘柄の組み入れ比率が約22%（2021年7月末時点）にも上っているためです。これでは組み入れ比率が高い銘柄にVTIの価格が左右されるため、本来のメリットである米国市場全体に投資しているとは言い難い状況です。

そこで今回は米国のETFで人気の「VTI」の見通しについて解説します。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ（ナティクシスIM）は9月28日、中国恒大集団の経営危機とリーマン・ショックを比較し「第二のリーマン・ショックにはならない」とコメントを発表。

中国で不動産投資大手「恒大集団」の経営危機が世界的に注目を集める中、ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ（ナティクシスIM）は9月22日、「新興国への投資機会に関する考察：少なくとも今は、まず中国を見る必要がある理由」と題したコメントの日本語訳を発表した。

VYMは手数料の一つである経費率が低いことや、高配当銘柄で構成されているため、配当利回りが高いことが人気の米国株ETFのひとつです。

米国では年内にテーパリング（量的緩和政策による資産買入額を徐々に減らすこと）が開始される可能性が高まっています。量的緩和政策を背景に市場に供給された大量の資金の一部が株式市場に流れ、株価押し上げに貢献してきました。そのため、テーパリングは株式市場にとってはネガティブ材料といえます。

こうした市況も踏まえ、今回は投資家に人気の高い高利回りETF「VYM」の今後の見通しなどについて解説します。

米国株の今後を見通すうえで、重要なポイントは利上げ時期です。米連邦準備理事会（FRB）
のパウエル議長は、注目されていた８月27日のジャクソンホール会議の席で、毎月実施している債券購入について年内に段階的に縮小（テーパリング）を始めるのが適当だとの考えを示しました。

現在、FRBは量的緩和政策として、毎月米国債を月800億ドル、MBS（住宅ローン担保証券）を400億ドル購入しています。そのため、テーパリングの開始は少なからず資本市場に悪影響を与える可能性があります。

年内のFOMCは9月23日、11月4日、12月12日に予定されています。市場ではテーパリングは11月のFOMCで決定され、12月に開始されるとの見方が有力です。

そこで今回は米国株の今後の見通し、注目銘柄の動向について解説します。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズのグローバル・マーケット・ストラテジー部門責任者エスティ・ドウェク氏は①年内のテーパリングに関する議論が活発化したが、市場に目立った変化はない②利回りは低水準で安定しているが、徐々に上昇傾向に戻る可能性がある③シクリカル銘柄は最近下落圧力を受けているが、引き続き年末に向けてパフォーマンスは向上すると見ている――と所見を述べている。

世界の株式市場において、もっとも重要な経済指標の1つが「米国雇用統計」です。米国雇用統計では、世界経済の中心である米国の雇用情勢が毎月発表されます。この記事では、米国雇用統計の見方と、日本の株式市場に与える影響について解説します。

2021年7月末時点世界時価総額ランキングにて、上位10社のうち7社が米国企業となっています。（米国企業以外の銘柄は、サウジアラムコ、テンセント、TSMC）このように、米国企業の存在感は株式マーケットの中で非常に大きく、…

2021年8月は、米ISM製造業景況感指数が下落したことによる影響で米金利が大きく低下したことや、デルタ変異株に関してのニュースが目立ちました。この記事では、2021年8月の為替動向を振り返り、下旬へ向けての動向を解説します。

不動産投資の物件運用においては、運用の状況や物件価格の推移が経済状況に左右される側面もあります。このため、長期的に物件を運用する上では経済の状況に要注意です。アメリカで導入されている量的緩和とテーパリングの内容に加え、テーパリングが始まるとアメリカ不動産市場ではどのような変化が起こるのか、予測について解説します。

2021年6月14日～6月20日の為替動向は、FOMCの影響を大きく受けました。18人中11名のメンバーが2023年末までに2回の利上げを見込んでおり、13名が少なくとも1回の利上げを見込んでいることが示唆されたこと、また2022年の利上げ予想においても、前回の4人から7人に増えるなど、予想されているよりもかなりタカ派な内容となり、この結果を受け米金利上昇、米ドル上昇、米株下落と、素直な反応を見せました。この記事では、2021年6月14日～6月20日の為替動向の振り返りと、6月末にかけての見通しを解説します。

株価は様々な要因で変動しますが、中でも主な要素として、その国の金融政策、人口構造、国内総生産（GDP）が大きく影響を及ぼします。今回は、それぞれについて詳しく解説します。

FRBは、新型コロナウイルス感染拡大の影響から大規模な金融緩和をおこなっています。しかし、大型の経済対策と新型コロナワクチン普及により経済が正常化すれば、金融政策は量的緩和の縮小（テーパリング）が行われる見込みです。この記事ではテーパリングとはどのような仕組みなのか、今後どのように実施されていくのかについて解説します。

2020年初は世界的に景気・株式市場ともに好調で、株価上昇が期待されていました。しかし2020年1月頃から新型コロナウィルスにより景気は悪化し株価は世界的に大きく売られ、コロナショックとまで言われる事態ともなりました。今回は、2020年の株式市場を振り返り、さらに今後の予測、投資の注意点について解説します。