2022年年初からFRBを中心に世界の中央銀行の積極引き締めがテーマとなってきました。市場は既に利上げを織り込んでいます。FRBであれば、概ね3.5-4.0％の範囲で織り込んだ状態です。市場のテーマは、中央銀行の積極引き締めに伴うリセッション（景気後退）に本格的に移行している様子が伺えます。今回は、RBNZ、BOCの金融政策決定会合と米国CPIとミシガン大消費者信頼感指数について詳しく解説していきます。

2022年6月現在、世界でインフレ懸念の高まりから物価上昇が止まらず、世界の中央銀行はこぞって政策金利を引き上げようとしています。リーマンショック以降なかなか政策金利が上昇せず、通貨金利も低かった状況が継続していたものの、少しずつ政策金利が高くなる雰囲気が出てきています。一方で、政策金利を引き上げる気配のない日本は円安となっています。円安相場で儲けたい考えている投資家も増えてきているのではないでしょうか。ここでは円安となっている理由と、円安で儲かるためのトレード方法を初心者でもできるように解説します。

FXでは新しい材料が出たとき、現時点でどの程度市場に織り込り込まれているかを把握しておく必要があります。相場の織り込みについて理解を深めることで、スワップポイント狙いの長期運用や、数ヶ月スパンでポジションを保有する際に投資戦略を立てやすくなります。この記事では、利上げの織り込みについて解説し、また、利上げ織り込みを活かしたトレード戦略を紹介します。参考にしてみてください。

2022年5月時点、為替相場は円安で推移していますが、日銀は金融緩和政策の継続姿勢を崩していません。この記事では、円安によって金融政策が転換し、金利が上がった場合、収益不動産の価格はどうなるのか、イールドギャップの仕組みの観点から考えていきます。

022年5月現在、世界的な物価上昇から、マーケットは中央銀行の金融政策の変化に注目しています。政策金利が変更されると、その国の通貨の強弱に影響します。今回は個人投資家でもFRBの政策金利の予想を立てられるように、FRBの利上げ織り込みを確認できるツールの使い方を解説します。金利と為替は密接に関係するため、理解しておくと便利でしょう。

FXには為替の値動きに振り回されることなく、安定的に資産運用できる方法が存在します。2つのFX会社間のスワップポイントの差に着目するのです。2022年5月現在、日本を除く多くの国が利上げしています。金利差が広がり、スワップポイントで収益を得るチャンスが増えているということです。記事では具体的な方法を紹介しています。FXを利用して安定的な運用をしたい方はぜひ参考にしてみてください。

注目された米CPIのイベントを消化し、相場もこれまでの米金利を中心とした世界の金利上昇のトレンドに落ち着きが見え、むしろ織り込み過ぎた利上げが株を押し下げることでリスクオフの様相となりました。為替市場では溜まっていたJPYショートの巻き戻しが発生しています。今回は、BOEとRBAの見通しを確認する上で大切な両国の指標について、それぞれ詳しく解説していきます。

米セントルイス地区連銀のジェームズ・ブラード総裁は3月18日、15～16日の連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25%の利上げが決定されるなか、0.5％の利上げを主張したことについて説明する声明を発表した。

海外不動産投資というと、東南アジアの新興国やアメリカなどに注目している方も多いのではないでしょうか。先進国の中ではイギリスも外国人向けに不動産市場を開放しており、日本人もイギリスの不動産に投資できます。この記事では、イギリス不動産投資のメリット・デメリットについて、公的な統計なども交えて解説します。

不動産投資ローンの支払金利は不動産投資でかかる経費の中でも大きな割合を占めるため、低金利の時にローンを利用すると、その分の不動産の取得費が割安となり、投資の利益を得やすくなります。日本では長らく低金利の状態が続いていますが、今後どのように変化すると予測されるのか、本記事では2021年10月時点における過去の金利推移を検証することで考察していきます。

2021年10月時点、日本銀行が量的緩和の政策を維持していることから、新型コロナウイルスの影響がありながらも、金融機関の融資金利は低い状態が続いています。この記事では、2021年10月時点で不動産投資にローンを利用できる金融機関について、申込条件や金利などを比較します。

米国株の今後を見通すうえで、重要なポイントは利上げ時期です。米連邦準備理事会（FRB）
のパウエル議長は、注目されていた８月27日のジャクソンホール会議の席で、毎月実施している債券購入について年内に段階的に縮小（テーパリング）を始めるのが適当だとの考えを示しました。

現在、FRBは量的緩和政策として、毎月米国債を月800億ドル、MBS（住宅ローン担保証券）を400億ドル購入しています。そのため、テーパリングの開始は少なからず資本市場に悪影響を与える可能性があります。

年内のFOMCは9月23日、11月4日、12月12日に予定されています。市場ではテーパリングは11月のFOMCで決定され、12月に開始されるとの見方が有力です。

そこで今回は米国株の今後の見通し、注目銘柄の動向について解説します。

世界の株式市場において、もっとも重要な経済指標の1つが「米国雇用統計」です。米国雇用統計では、世界経済の中心である米国の雇用情勢が毎月発表されます。この記事では、米国雇用統計の見方と、日本の株式市場に与える影響について解説します。

2021年6月14日～6月20日の為替動向は、FOMCの影響を大きく受けました。18人中11名のメンバーが2023年末までに2回の利上げを見込んでおり、13名が少なくとも1回の利上げを見込んでいることが示唆されたこと、また2022年の利上げ予想においても、前回の4人から7人に増えるなど、予想されているよりもかなりタカ派な内容となり、この結果を受け米金利上昇、米ドル上昇、米株下落と、素直な反応を見せました。この記事では、2021年6月14日～6月20日の為替動向の振り返りと、6月末にかけての見通しを解説します。

5/24の週は、米インフラ整備を中心とした2022年度予算案が予想以上の規模だったことが好感されるなど、円安の動きが目立ちました。この記事では、2021年5月24日～30日の為替動向の振り返りと、6月上旬にかけての見通しを解説します。