SBI証券、投資信託専用のスマホサイト提供開始。積立以外の取引にも対応
株式会社SBI証券は、2月29日から投資信託専用のスマートフォンサイトの提供を開始する。スマホで投資信託の取引(積立買付を含む)や管理を行える。投資信託の買い付けの際には、2019年7月からサービスを開始したTポイントの利用も可能。
株式会社SBI証券は、2月29日から投資信託専用のスマートフォンサイトの提供を開始する。スマホで投資信託の取引(積立買付を含む)や管理を行える。投資信託の買い付けの際には、2019年7月からサービスを開始したTポイントの利用も可能。
野村アセットマネジメント株式会社は2月28日、世界各国の株式の中からESG(環境・社会・企業統治)などに着目して銘柄選定を行う「モルガン・スタンレー グローバル・サステイン戦略ファンド」(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)を設定する。実質的な運用はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドが行う。
今回は、つみたてNISA対象商品にもなっている「コモンズ30ファンド」を運用するコモンズ投信の取締役会長であり、新1万円札の図柄となる渋沢栄一5代目子孫でもある渋澤 健氏に、長期投資・積立投資を始めるにあたっての大切ポイントや楽しみ方、コモンズ投信のコンセプトや取り組みなどを中心にお話を伺ってきました。
マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割(48.5%)が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%)で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。
マネックス証券株式会社は1月26日から投資信託の積立による買付けを毎日実施する「毎日つみたて」サービスを開始する。同社で取り扱う投資信託で、指定の銘柄を毎営業日に、自動で積み立て買付が可能。
今年始めたい資産運用は「株式」「定期預金」「NISA」–インターネット銀行の株式会社じぶん銀行は1月15日、全国のビジネスパーソン男女500名を対象に実施した「資産運用」に関するアンケートの調査結果を発表した。回答者の37.6%が資産運用を行っており、「株式」「投資信託」が人気だった。
投資サービスやアプリの普及で少額から可能な株式投資や資産運用の関心が高まっています。投資は利回りも大事ですが、デメリットやリスクを含めた個人の資産状況や投資目的にマッチしたサービスを判断することも大切です。この記事では、投資初心者の方のために投資の種類やメリット・リスク、注目のサービスについてわかりやすく解説します。
海外案件を専門に取り扱うソーシャルレンディングサイト「クラウドクレジット」。そのクラウドクレジットが、2019年11月29日(金)に東京・茅場町で新たな資産運用の形を提唱するイベント「アクティブ投資ナイト」を開催しました。そのイベントのレポートをお伝えするとともに、クラウドクレジットが目指す投資の形を探ってみましょう。
株式会社お金のデザインは12月16日、実物資産を投資対象としたアクティブ運用の公募投資信託「お金のデザイン・グローバル・リアルアセット・ファンド」を新規設定した。
株式会社SBI証券12月16日(月)からすべての投資信託の販売手数料、ETF(上場投資信託)・REIT(不動産投資信託)などの信用取引の取引手数料、夜間PTS取引の手数料を無料化する。同社が取り扱う投資信託は12月4日時点で2700本あり、うち半数以上となる1381本がノーロード(販売手数料無料)。
株式会社SBI証券は11月27日、投資信託の月間の積立設定金額が同月26日時点で150億円を突破したと発表した。口座開設数上位5社の主要ネット証券(SBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券)では最大級。積立設定を利用している口座数は35万超となった。
NTTは11月5日、株式分割および株主へNTTドコモのポイントサービス「dポイント」を進呈すると発表した。株式分割により投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家層の拡大を図る。今年12月31日を基準日として、同日付の株主の所有する同社普通株式を、1株につき2株の割合をもって分割する。
SMBC日興証券株式会社は、株式会社NTTドコモが提供する「dポイントクラブ会員」を対象にdポイントをプレゼントする2つのキャンペーンを11月1日から開始した。このうち「クイズに答えてdポイントをあてよう!キャンペーン Part2」は同社の口座がなくても申し込みできる。
Tポイントで株式投資ができる「ネオモバ」を提供するSBIネオモバイル証券とCCCは、10月4日、20~69歳の男女1万32名に実施した意識調査「投資に関するアンケート調査」の結果を発表した。投資に興味を持っている人は全体の5割で、興味のある投資としては1位が株式投資、2位がNISA、3位が投資信託となった。
金融庁では「金融商品取引業者等向けの総合的な監督指針」の一部改正(案)を取りまとめ9月30日公表し、10月31日までパブリックコメントを求めるとしている。
最近よく聞くロボアドバイザー、オンラインで少額から投資を始めることができ、一般的な投資信託などよりも手数料が安いということで注目を集め始めています。今回は、ロボアドバイザーのサービスを提供している各社の情報を取り上げ、ロボアドバイザーの機能や手数料体系、取り扱う商品などについて詳しく調査してみました!
今回は、スマホでかんたんに積立投資ができるサービスをピックアップしてご紹介していきたいと思います。少額でもいいからすぐに投資を始めてみたいという方や、窓口での手続きや大量の書類手続きは面倒くさいという方やはぜひ参考にしてみてください。
「老後2000万円問題」で、長期・積立・分散投資の資産形成制度である「つみたてNISA」と個人型確定拠出年金「iDeCo」。2000万円への関心が高まっている。しかし投資未経験だと、両制度を理解し、自分の資産形成により適しているのか判断するのはハードルが高い。
ドルコスト平均法は、毎月一定額の金融商品を買い続けることで相場変動のリスクを抑える投資法で、積立投資などに用いられています。大きなリターンは期待しにくいものの、リスクの減少や手間を省けることから投資初心者に向いた手法です。この記事では、ドルコスト平均法のメリットやデメリット、どんな人に向いているかを解説します。
いよいよ来年は東京オリンピックです。ここ数年どんどん不動産の価格は上昇し、都心のマンションなどは価格が高止まりしているとも言われています。今回は、そんな不動産投資の中でも、大家さんにならなくても少額で不動産投資ができる「J-REIT」という仕組みに注目してみました。