不動産投資では、家賃収入を継続して得ることができれば勝ちにつながることが多いため、負けないような対策を練ることが重要です。そこで今回は、不動産投資をこれから始めようとする人、やり方を見直そうとしている人に不動産投資家が実践している5つの心得について詳しく解説していきます。

経済成長が続くカンボジアはコンドミニアムの価格上昇が続くなど不動産市場が好調です。2018年7月に総選挙で圧勝したフン・セン首相はさらなる投資を呼び込もうと、カンボジアを「アジアの工場」とする目標を掲げています。今回はカンボジアのコンドミニアムを購入する際のポイントや注意点、リスクなどをご紹介していきます。

資産運用の選択肢に、不動産投資があります。そしてソーシャルレンディングにおいても、不動産ファンドへ投資を行うことができます。これらには、どのような違いがあるのでしょうか。そこでこの記事では、不動産投資、不動産ファンドへの投資の違いや、不動産に投資できるソーシャルレンディング事業者5選をご紹介したいと思います。

チャイナマネーの流入が続くマレーシアでは不動産価格が上昇し、好調な経済成長を維持しています。今後もさらなる投資マネーの呼び込みが期待できることから不動産投資先として日本人にも人気があります。しかし、外国人がマレーシアの物件を購入する際は、州によって条件が異なるなど事前の情報収集がとても大切です。

フィンテックを活用した住宅ローンコンサルティングサービスを提供する株式会社MFSは10月1日、オンラインと電話による非対面型の不動産投資ローン借り換え代行サービス「モゲチェック・プラザ for 不動産投資ローン」の正式版をリリースした。

ロードスターキャピタルが運営するオーナーズブック。投資家から高い信頼を得ているオーナーズブックですが、最近投資家に対してエクイティ型ファンドの提供を始めました。このエクイティ型ファンドは、これまでのソーシャルレンディング案件とは一体、どのような点が異なるのでしょうか。その点について詳しく特徴を見ていきます。

東京オリンピックの開催が決まってから、東京都心の不動産価格は上昇してきました。2020年以降に想定されている問題と住居ニーズ、ライフスタイルなどを考えながら、これから不動産投資をする際のおすすめの物件や購入のタイミングについて解説します。

海外不動産は国内の不動産と比べて異なる税制が適用されることがあるため、節税目的で海外物件を購入する例も見受けられます。そこで今回は、海外不動産投資による節税方法と期待できる効果、および気をつけたいポイントなどについて詳しくご紹介します。

不動産賃貸・売買仲介のCBRE（日本本社：東京都千代田区）が20日発表した「アジア発のアウトバウンド不動産投資 2018年」で、18年上期のアジアからの対外不動産投資は総額253億USドルとなり、中でもシンガポールからの投資額がもっとも多く、アジア地域全体の36%を占めた。「足元で中国の対外不動産投資が減速しているにもかかわらず、アジア全体の対外不動産投資は引き続き堅調」としている。

今回はどのような点に気をつけて物件を選べばよいか、大手不動産会社で数百件の不動産投資物件の販売を手掛けてきた青山和也さん（仮名）にお話をお聞きしました。不動産投資と他の投資商品との違いや、不動産の違いによるメリット・デメリットなどを整理した上で、総合的な視点から青山さんが選ぶサラリーマンにおすすめの不動産投資物件をご紹介したいと思います。

中古マンションのリノベーション・販売・管理などを手掛けるリズム株式会社が、10月6日（土）に東京国際フォーラムで不動産投資投資セミナーを開催する。

世界第2位の経済大国である中国は、今なお不動産相場の上昇が続いています。利回りこそ低いものの、キャピタルゲインが狙えることで世界中の投資家が中国の不動産市場に投資マネーを投入しています。しかし、中国で不動産を購入する際、中国の土地の所有権は全てが国もしくは農民にあり、建物と土地は別個に扱われないなど、独自の制度に注意する必要があります。

毎年3％を超えるインフレ率により不動産価格の上昇が見込めるインドネシアは、世界の投資家から今注目されています。しかし土地所有権はインドネシア国民に限られるなど海外投資家にとって不動産投資参入の障壁が高いことでも知られています。
そこで今回はインドネシアで不動産投資を始めるため方法・手順をご紹介していきます。

東証プライム上場企業で不動産の開発から販売・管理までをワンストップで手掛ける株式会社グローバル・リンク・マネジメントが「日本一わかりやすい投資不動産セミナー」を東京都渋谷区の同社セミナールームで開催する。

ハワイでは不動産価格の上昇が続いており、海外不動産投資先として注目されています。ハワイの不動産を検討する場合、現地の商慣習に注意しながら、利益を出せる物件選びが重要になります。そこで今回はハワイで不動産投資を始めるための方法をご紹介します。節税目的でハワイの物件を検討している方などもぜひ参考にしてください。

いまだに従業員の副業を規制している企業も少なくありませんが、最近は働き方の多様化により、副業を解禁する中小企業だけでなく大手企業も増えています。今回は、サラリーマンが副業として不動産投資を行うことは実際には問題ないのか、副業として不動産投資を行う際の注意点は何か、という点についてまとめていきたいと思います。

不動産投資は株式投資などの他の投資と比較しても長期の投資になります。長期投資に向いているかどうかは建物のデザインや造りだけではなく物件の所在するエリアも重要な条件になってきます。また、立地や物件以外の自己資金の額なども大きく関係してくるため、複数の視点からチェックをしていくことが大切です。

民泊物件専門の不動産ポータルサイト「民泊物件.com」や民泊関連サービスを掲載するポータルサイト「民泊の窓口」を運営する株式会社スペースエージェントは9月3日、不動産投資家に向けた収益物件・セミナー情報アプリ「収益物件.com」のiOS版を正式にリリースしたことを公表した。

「こんなに安い価格でしか売れないのか・・・」売却時にそんなお悩みを抱えるマンションオーナーの方も少なくありません。
そこで今回は、将来の資産になる投資用マンションのポイントについて、資産運用の専門家である現役FP（ファイナンシャルプランナー）の視点から解説をしていきたいと思います。

投資用マンションは、都内の新築ワンルームで2000万円～3,000万円、中古でも1000万円～2,000万円前後と高い買い物になるため、購入前にリスクや収益性を見極めておく必要があります。そこで今回は、投資用マンションを購入する際にリスクと収益性を見極めるのに役立つ7つの質問を取り上げて解説していきたいと思います。