住居の提供を通じて、さまざまな視点でSDGsへの貢献が可能です。今回の記事では、個人投資家がマンション経営を通じて取り組めるSDGsへの貢献方法をまとめました。

近年取り組みが積極化しているダイバーシティは、SDGsを実現するうえで欠かせない考え方の一つです。企業経営や社会形成の枠組みの中で意識されることが多い取り組みですが、不動産経営の領域で貢献する方法もいくつかあります。不動産経営でダイバーシティを推進することで、様々な属性の方の住居確保を行いやすくなったり、安心して暮らせる世の中の形成に役立ちます。今回は不動産経営におけるダイバーシティの取り組みについて紹介します。

ESG投資に対する注目度が高まる中、株価や財務指標からは読み取れない取り組みを行っている企業も多く存在します。環境への配慮などESGの観点が重要視されつつあります。一方でESGの切り口は多岐にわたります。どういった部分から着目していけば良いのか、戸惑う方も多いのではないでしょうか。この記事では、「ESG」の中でも、「S（社会）」に着目し、具体的な企業の取り組みを紹介します。

オーストラリアの資産運用大手IFMインベスターズは11月29日、「責任あるビジネスレポート（Responsible Business Report）2022」を発表した。再生可能エネルギー案件の投資パイプラインが10ギガワット規模に拡大したことや、IFMのインフラ・ポートフォリオ全体で投資先企業における取締役のジェンダー・ダイバーシティが大幅に向上したことを報告している。

サステナビリティに世界的な注目が集まる中、日本はESG（環境・社会・ガバナンス）で海外に遅れをとっていると指摘されることが多い。しかし、資産運用大手のシュローダーは「多くの日本企業がステークホルダー・マネジメントにおいて先進的な取り組みをとってきた」という見解を示している。

国際労働機関（ILO）は4月6日、ダイバーシティ（多様性）とインクルージョン（包括・包含）に関する新たな報告書を公表した。同報告書によると、4人に1人が職場で自分の価値を実感していないが、より上級職はインクルード（含み入れる、仲間に入れる）されていると感じているという。

鎌倉投信の代表取締役社長の鎌田恭幸さんに、結い2101での「いい会社」の選定基準や投資哲学、投資先企業との対話で大切にしているポイント、社会的インパクトが大きい企業や事業の事例、今後実現したい社会や未来などについて、詳しくお話を伺いました。

シュローダーは12月17日、「2022年市場見通し（サステナビリティ）」を発表した。世界経済、（REIT／不動産株式）に続くレポートで、同社のサステナブル投資チームは、注目すべきESG（環境・社会・ガバナンス）エンゲージメントのテーマとして人的資本管理、人権、多様性、「インクルージョン」などの社会的問題により焦点が当てられると予想する。

アートパラ深川おしゃべりな芸術祭実行委員会と一般社団法人アートパラ深川は『アートパラ深川おしゃべりな芸術祭2021』を開催している。会場は東京都の門前仲町、清澄白河、森下で、昨年に続く実施となる。江戸時代からの神社仏閣のある下町・深川の街中に、障がいのあるアーティストの作品約400点を展示。2021年10月22日に開幕し、10月31日まで行われる。

株式会社ダスキンは8月10日、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用した4つのESG（環境・社会・企業統治）指数すべてに選定されたと公表した。選定は2年連続で、同社によると、GPIFが採用している4つのESG指数をクリアしている企業は、東証プライム上場銘柄2190社の内87社、約4％（2021年7月31日時点 ）という“狭き門”だ。

三菱重工業株式会社は3月9日、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が日本企業へのESG（環境・社会・ガバナンス）投資にあたって採用する4つの指数全ての構成銘柄に3年連続で選定されたと発表した。

金融データ・プロバイダーのリフィニティブは9月17日、「2020年の世界で最も多様性と受容性を備えた企業の上位100社」を発表した。今年、上位100社をリードした業界は銀行・投資サービス・保険の18社、次いで医薬品業界9社、通信サービス、専門小売店業、個人・家庭用品がそれぞれ7社となった。