住み替えに失敗してしまう原因は?5つの対策ポイント解説

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家の住み替えの失敗例としては、現在の住居を相場より低い価格で売却してしまった、ローンの審査に落ち契約が出来なかったなど様々なケースがあります。

売却活動の期間が短かった、健康上の問題で団体信用生命保険(団信)に加入できずローンの審査にも落ちてしまったなどの原因がありますが、5つのポイントをおさえておくことで失敗する確率を低くすることができます。

本記事では住み替えに失敗してしまう事例と原因、失敗しないための5つのポイントを解説していきます。

目次

  1. 家の住み替えに失敗してしまう、失敗例と原因
    1-1.相場より低い価格で売却してしまった
    1-2.タイミングが合わずに予想外の出費が生じた
    1-3.新居に関する失敗
    1-4.住宅ローンの問題
  2. 住み替えで失敗しないためのポイント5つ
    2-1.「買い先行」と「売り先行」を決めておく
    2-2.購入と売却を同じ不動産会社にすることを検討する
    2-3.複数の不動産会社を比較する
    2-4.金融機関を複数あたってみる、住み替えローンの検討
    2-5.リフォーム・リノベーションという選択肢も検討してみる
  3. まとめ

1.家の住み替えに失敗してしまう、失敗例と原因

家の住み替えにおける失敗例としては、主に下記の4つに分類されます。

  • 現在の住居の売却価格
  • 住み替えのタイミング
  • 新居関連
  • 住宅ローン

住み替えの失敗は二重ローンや相場より低い価格で売却してしまったなど経済的な損失だけではなく、新居の見学を十分に行う時間が無く駅からの時間を妥協して後悔した、引っ越しが2回必要になり不便だったなどの失敗例があります。それぞれ詳しく見て行きましょう。

1-1.相場より低い価格で売却してしまった

早く引っ越す必要があったため住居を相場より低い価格で売却してしまった、不動産会社が物件の宣伝に弱く、低い売却価格で売ってしまうなど売却で失敗してしまう事例があります。

1-2.タイミングが合わずに予想外の出費が生じた

現在住んでいる家と新居の引き渡しのタイミングが合わず、仮住まいが必要になった、予想より売却に時間がかかり二重ローンになってしまうなど「タイミングが合わない」ことで、思わぬ損失を被る可能性があります。

1-3.新居に関する失敗

新居探しの時間が無く駅からの時間を妥協し不便で後悔する事になった、新居の購入費が予想よりかさんでしまったなど新居が原因で失敗してしまう事例です。

新居がなかなか決まらず、仮住まいが必要になってしまうケースでは引っ越し代や仮住まいのための費用がかかり引っ越しの回数が増えてしまいます。

1-4.住宅ローンの問題

健康上の問題で団体信用生命保険(団信)に加入できなかった、審査に落ちてしまったなど住宅ローンの問題で住み替えが上手くいかないケースがあります。

現在住んでいる家に住宅ローンが残っている場合、二重ローンになり生活が苦しくなってしまう事例もあります。

2.住み替えで失敗しないためのポイント5つ

上記のような住み替えの失敗を避けるために、以下の5つのポイントをおさえておきましょう。

  • 「買い先行」と「売り先行」を決めておく
  • 購入と売却を同じ不動産会社にする
  • 信頼できる不動産会社選びを
  • 金融機関を複数あたってみる、住み替えローンの検討
  • リフォーム・リノベーションという選択肢も

2-1.「買い先行」と「売り先行」を決めておく

住み替えには「買い先行」と「売り先行」という2つのパターンがあります。
あらかじめ買い先行と売り先行のメリット・デメリットを把握し、どちらで住み替えを行うかを決めておくことで納得のいく住み替えが出来る可能性が高くなります。

買い先行

買い先行は新居の購入を先に行う方法で、新居探しに時間をかけられる、仮住まいの必要がなく引っ越しが一度で済むといったメリットがあります。

一方で二重ローンになってしまう可能性があり、売却を急ぐため売却価格が低くなることがあるなどのデメリットがあります。

売り先行

売り先行は現在住んでいる住宅の売却を先に行います。売却に時間をかけられるため、売却価格が低くなりにくい、売却価格が先に決定するため新居の資金計画を立てやすいというメリットがあります。

ただし新居探しを急ぐ可能性があり、場合によっては仮住まいが必要となり2回引っ越しを行うことがあります。

「売り」と「買い」のタイミングを可能な限り近づける事で住み替えにおける手間やお金が少なくなりますが、時間をかけることで売却価格が高くなったり、納得のいく新居探しができるケースもあります。

「新居探しの時間」「現在の住居を高く売却する」「引っ越しの手間」など様々な要素を考慮し、新居が快適であることが重要な方は買い先行、金銭面での負担が少ないことを重視する方は売り先行とするなど、自身が重きを置く点を明確にした上で、どちらを選ぶかを決めましょう。

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2-2.購入と売却を同じ不動産会社にすることを検討する

住み替えの際には、資金計画やスケジュール管理が重要となります。購入と売却を同じ不動産会社にすることで、できる限りタイミングをすり合わせて貰える可能性があります。

ただし、購入する不動産会社が物件の売却仲介を積極的に行っているかどうか、確かめておくことが重要です。不動産会社によっては物件の仕入れを行っておらず、不動産査定を苦手とするケースもあるためです。

売却条件をできるだけ有利に進めたい方は、不動産の売却仲介の前に複数社の不動産査定を受け、各社の査定結果を比較すると良いでしょう。

2-3.複数の不動産会社を比較する

不動産会社を選ぶときには複数の不動産会社に連絡を取り、比較した上で検討し、契約を行うようにしましょう。

特に不動産売却は前述したように不動産会社によって得意・不得意があり、大きな価格差を生んでしまうことも少なくありません。複数の不動産会社へ査定を依頼し、査定価格を比較する作業が重要となります。

複数社へ不動産査定を依頼するのであれば、不動産一括査定サイトの利用を検討してみると良いでしょう。不動産一括査定サイトは、一度の登録で複数社へ効率的に査定依頼が出来るメリットがあります。

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また、不動産の購入を行う不動産会社を選ぶ際は購入予定の物件だけでなく、担当者に不動産の知識があり対応が早い、マンション・戸建てなど住み替えしたい物件の取引実績がある、顧客のマネープランやライフプランを踏まえた提案を行うなどのポイントも見ておくと良いでしょう。

また、担当者が「顧客目線」の営業方針であることは重要となります。自社の利益を優先し、不利益となる物件を勧めてくる会社や話を聞かない担当者、囲い込みを行うといった不動産会社は避けましょう。

2-4.金融機関を複数あたってみる、住み替えローンの検討

ローンの審査が通らない、団信に加入できないなどローンで問題がある場合には複数の金融機関をあたってみましょう。

住宅ローンは金融機関の種類、担当者やタイミングによって審査結果が異なる可能性があります。団信にも持病がある方でも加入できる「ワイド団信」を取り扱っている金融機関があります。

なお、現在の住宅にローンが残っている方で一括返済が難しい場合には、現在の住宅と新居のローンと合算する「住み替えローン」を利用できる場合もあります。ただし、通常の住宅ローンより金利が高い傾向にありますので、慎重に検討しましょう。

住宅ローンについて不安がある場合

住宅ローンについて不安がある場合は、ファイナンシャルプランナーなどプロのアドバイスを受けることを検討されてみるのも良いでしょう。例えば、株式会社リクルートが提供する「保険チャンネル」では、専門知識を持ったファイナンシャルプランナーへ無料相談をすることが可能です。

頭金として備える額や住宅ローンと並走して発生する費用といった、いつまでにいくら必要かというスケジュール感も具体的に知ることができ、今後の将来設計も踏まえたライフプランの相談も可能となっています。リクルートグループが提携するFPのみが登録されているため、無理な勧誘やしつこい営業が行われないという点も特徴的です。

2-5.リフォーム・リノベーションという選択肢も検討してみる

「家が古いから住み替えたい」「子供が大きくなったため、もう1部屋欲しい」といったケースでは現在の住居をリフォーム又はリノベーションすることで対処できる可能性があります。

リフォーム・リノベーションは、住み替えよりもコストが低くなることが多く、ローン申し込みや新居探しなどの手間や時間がかかりません。1度仮住まいに引っ越すことになりますが、最終的には住所を変えずにリニューアルされた家に住む事が出来ます。

転居が必要なケースを除き、住み替える前にはリフォーム・リノベーションで対処できるかも検討してみると良いでしょう。

まとめ

住み替えの失敗を防ぐためには、「買い先行」と「売り先行」をあらかじめ決めておき、信頼できる不動産会社を選びましょう。購入と売却を同じ不動産会社で行うことで、タイミングを合わせて貰える可能性があります。

転居の必要が無い方はリフォーム・リノベーションで対応できるかを検討しましょう。ケースに応じた不動産会社や金融機関を選び、自身の希望に沿った住み替えを行っていきましょう。

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田中 あさみ

経済学部在学中に2級FP技能士(AFP)の資格を取得。ライターとして不動産投資を含む投資や年金・保険・税金等の記事を執筆しています。医療系の勤務経験がありますので、医療×金融・投資も強みです。HEDGE GUIDEでは不動産投資を始め、投資分野等を分かりやすくお伝えできるよう日々努めてまいります。