2022年6月13日からの相場は、USDの方向性が錯綜する展開となりました。FOMCでは0.75％利上げが実施されました。パウエル議長が異例の対応だと述べたことでUSD買いの調整が入りました。FRB以外にも各国中銀の利上げが相次ぎ、リスクオフのUSD買いが進行しました。パウエル議長が米国経済の軟着陸は極めて困難との認識を示したことから、米金利が低下し、USD売り地合いとなりました。この記事では、2022年6月下旬の振り返りと、7月に向けての動向を解説します。

2022年6月現在、主要中銀の政策決定会合が続き、BOJ以外の全ての中銀がインフレ見通しと共に政策金利を引き上げました。一方で、長期金利は株の低下も織り込まれつつあり、上値が重くなってきています。今後は各国ともどこまで利上げに耐えられるのかを、経済指標や高官発言を確認していく段階です。今回は、英CPI・英GFK消費者信頼感調査・カナダCPIについて、それぞれ解説していきます。

2022年5月30日からの相場は、JPY売りの動きが優勢でした。リスクオンのJPY売りというよりは、緩和継続を明言している日銀と引き締め姿勢を強めるその他主要国中銀の金融政策スタンスの差がJPY売りを誘発しました。この記事では、2022年6月上旬の振り返りと、6月下旬に向けての動向を解説します。

2022年5月16日からの相場は、ドル高の流れに調整が入りました。高インフレに対応する各国中銀の金融引き締め姿勢があるなか、米小売企業の決算が崩れたことがきっかけとなりリスク回避ムードが広がり、米国債をはじめとした主要国の債券利回りの低下に繋がりました。USD/JPY相場にとっては、利上げ一巡後の景気後退の回避が焦点となりつつあります。この記事では、5月下旬の振り返りと、6月に向けての動向を解説します。

2022年5月30日現在、FRBの行き過ぎた利上げ織り込みが剥落し、先々の利上げ中止まで織り込まれ始めました。今度は一転して米株が反発、そして米国以外の国が利上げを加速していることもあり、米国以外の通貨が買われUSD売りの地合いに転換しました。今回は利上げが織り込まれているBOC政策決定会合と、FRBの利上げ見通しを確認する上で大切な米雇用統計について、詳しく解説していきます。

2022年4月4日以降の相場は、USD買いが優勢となりました。米金融当局のタカ派姿勢が一段と鮮明になったことが背景です。ハト派的とみられていたブレイナードFRB理事が「バランスシートを５月にも急速なペースで縮小」と述べたことがきっかけとなりました。この記事では、2022年4月上旬の振り返りと、4月下旬に向けての動向をファンドマネージャーが解説します。

2022年4月現在、欧米中心に世界各国の主要中銀がタカ派転換しています。公式見解以上のタカ的な発言をする高官も増えてきています。会合毎にインフレ見通しを引き上げ、スタンスを引き締め寄りにシフトしていることは、金融政策が後手に回ってしまったということでしょう。中銀は遅れを取り戻すべく一気呵成に引き締めをしそうな雰囲気が強まっています。今回は、RBNZ・BOC・ECBの金融政策決定会合について解説していきます。

11月22日からの相場は、USD買いが強まりました。次期FRB議長としてパウエル議長の続投が事実上決まり、対抗馬のブレイナード理事よりタカ派色が強いとしてUSD買いが進行しました。その後、南アフリカ発のオミクロン変異株が登場すると今度はリスクオフのUSD買い・JPY買いが強まり、最後はパウエル議長が議会緒言でテーパリングの早期終了に言及したことからUSD買いが強まりました。この記事では、2021年12月までの振り返りと、年末年始へ向けての注目材料を解説します。

2021年6月7日～6月13日の週は、長期金利の変動や各国中銀の政策決定会合に注目が集まりました。 この記事では、2021年6月7日～6月13日の為替動向の振り返りと、6月下旬にかけての見通しを解説します。 目次 202…

5/10の週の相場は、米インフレ先行きの思惑により米金利が乱高下し、それに伴い米株も激しく上下する場面がありました。全体的に不安定な相場展開となり、為替市場もUSDが振らされる展開となりました。

この記事では、2021年5月10日～16日の為替動向振り返り、また5月下旬にかけての見通しを解説します。

世の中にある代表的な資産は株、債券、不動産、商品（コモディティ）、通貨の5つです。この中で通貨だけは特徴が異なり、自国通貨や外国通貨を資産として保有するという目的以外に、他の４つの資産を取得する際に為替という形で関係してくることがあります。例えば、日本人が外国にある株・債券・不動産や、米ドル建てで取引される商品（コモディティ）を購入する場合、円からその国の通貨に交換（為替）をしなければなりません。今回は、コモディティと通貨の関連性に絞って、詳しく解説していきます。