在来種を中心とした植栽に囲まれた家に住み、庭で様々な生きものと触れ合う人は、うつ症状の発症リスクが低下し、高い幸福感や充実感を持つ――。積水ハウス株式会社は7月9日公表した共同研究「生物多様性と健康に関する共同研究」で、このような分析結果を導き出した。

2022年4月から、日本においても高校で金融教育が義務化されました。この記事では金融教育の先進国である英国と日本の金融教育を比較し、今後の課題を考えていきます。

日清食品株式会社と公益財団法人安藤スポーツ･食文化振興財団が10月18日に発表した研究調査「Recipes for Wellbeing Report」(食とウェルビーイングの関係性レポート) で、食事に満足している人は、満足していない人に比べて、ウェルビーイングを実感する可能性が「1.62倍高い」という数字が示されている。

株式会社NTTドコモは10月4日、マネックス証券株式会社と親会社のマネックスグループ株式会社との間で資本業務提携契約を締結した。ドコモは、マネックス証券が株式移転にて設立する中間持株会社の株式の譲渡および第三者割当増資によって、中間株式会社の株式および議決権割合の約49％を保有する。

パーソルホールディングス株式会社は3月に参画した「One Week for Well-being」で集まった金額を認定NPO法人育て上げネットに寄付したと発表した。

総合不動産の東京建物株式会社は3月17日、ウェルビーイングに関する施策の検討を深め、まちづくりに実装していくことを目的としたプロジェクトチーム「Well-being Lab.（ウェルビーイングラボ）」の発足を発表した。

2023年2月14日～15日、日本で第7回目を迎える「第7回サステナブル・ブランド国際会議 東京・丸の内」が開催されました。エリア型カンファレンスの形が取られた同会議には、サステナビリティのリーダーたちが集まり、多様なテーマで情報発信がなされました。本記事では「本業でめざすウェルビーイングな社会 / 次世代企業人がウェルビーイングを考える」をレポートします。

楽天証券株式会社は7月29日からオウンドメディア「トウシル」のスマートフォン向け情報配信アプリにポイントミッション機能を追加した。同アプリから投資や資産形成、お金に関する学びを得ることで、「楽天ポイント」が獲得できる。

京都大学は1月30日、「『しあわせ』の再定義と定量的尺度作成のための調査研究　―個人の価値実現をサポートする金融サービスのあり方を哲学的見地から検討」の成果として論文（ホワイトペーパーと関連資料）を公表した。

株式会社電通PRコンサルティング内の企業広報戦略研究所は11月8日、生活者1万人を対象とした「2022年度ESG/SDGsに関する意識調査」の結果を発表した。ESG/SDGsに対する一般生活者の認知や関心の状況・情報経路、ESGに関する企業の取り組みがどのように伝わっているか・今後何を期待されているかの解析を試みている。

シュローダーは12月17日、「2022年市場見通し（サステナビリティ）」を発表した。世界経済、（REIT／不動産株式）に続くレポートで、同社のサステナブル投資チームは、注目すべきESG（環境・社会・ガバナンス）エンゲージメントのテーマとして人的資本管理、人権、多様性、「インクルージョン」などの社会的問題により焦点が当てられると予想する。