仮想通貨（暗号資産）イーサリアムクラシック（ETC）は、7月下旬に大型アップグレード「Magneto（マグネトー）」を予定しています。Magnetoには、イーサリアムの「Ｂｅｒｌｉｎ（ベルリン）」アップグレードで実装された4つのイーサリアム改善提案（EIP）が含まれます。今回はイーサリアムクラシックのMagnetoアップグレードに焦点をあてて解説したいと思います。

Enjin社はNFTを発行・管理・取引できるブロックチェーン技術を用いたエコシステムを展開しており、その分野で先駆的な立ち位置にあります。Enjinプラットフォームで利用可能な仮想通貨Enjinコイン（ENJ）も急成長を遂げており、国内の仮想通貨取引所ではGMOコインやコインチェックに上場しています。今回はNFT分野で注目度の高いEnjinプロジェクトについて解説します。

4月にはEnjin社によるJumpNet（ジャンプネット）と呼ばれるスケーリングソリューションがリリースされたことで、NFT（ノンファンジブルトークン）市場の成長を後押しそうです。今回はJumpNetについて、そしてエンジンコイン（ENJ）の買い方について解説します。

NFTについて連載を続けていますが、NFTにおいてプラットフォームとは何を指していて、それらはどのように違いがあるのでしょうか。今回は、特に有名なNFTマーケットプレイスを全8つご紹介します。

日本発パブリックブロックチェーンPlasm Network（プラズムネットワーク）の開発を主導するステイクテクノロジーズ株式会社は5月6日、マイクロソフト コーポレーション」が提供するスタートアップ支援プログラム「Microsoft for Startups」に採択された。

仮想通貨（暗号資産）エンジンコイン（Enjin/ENJ）は、今年の2月下旬から約3週間で800%もの上昇を見せました。1月にコインチェックで取扱いが開始された後、GMOコインでも取り扱いがスタートしており、関心がある方も多いのではないでしょうか？今回はエンジンコインとその買い方について解説します。

仮想通貨（暗号資産）エンジンコイン（ENJ）は、2021年3月上旬から4月上旬にかけて800%も上昇しました。今回はエンジンコインの概要や特徴、今後の展望について解説します。

ここ最近は暗号資産市場が盛り上がりを見せています。イーサリアムは7月中頃は25,000円程で推移していましたが、執筆時点（8月18日）には43,000円まで高騰しています。その背景には、イーサリアムの大型アップデート「Ethereum2.0」が控えており、投資家の注目が高まっています。ここでは改めて、イーサリアムというブロックチェーン、及び暗号資産についてご紹介します。

今回は、6月前半（6月1日〜6月14日）の暗号資産・ブロックチェーン業界について、田上智裕氏（@tomohiro_tagami）が解説したコラムを公開します。 目次 次世代コンテンツプラットフォームCivilがクローズ …

大手会計事務所アーンスト・アンド・ヤング（EY）の幹部は、企業がパブリック・プロックチェーンを利用することのメリットを主張した。EYは、パブリックなイーサリアム・ブロックチェーンを推奨している。米国の経済誌フォーブスは4月26日、伝えている。

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団やグーグルを含むテック企業は、断片化するデジタル決済システムの相互運用性の課題解決を目的に、モジャループ財団を設立した。ビジネスとライフスタイル情報メディアFortune が5月6日、伝えている。

米マイクロソフトは、仮想通貨マイニングにウェブ広告を見たユーザーの脳波などを利用する技術に関する特許を申請した。4月27日、技術レビュー専門メディアPCMag.comが報じている。

Bakkt（バックト）のアダム・ホワイト社長は自身のツイッターで3月16日、決済ツール「Bakkt Cash」をスターバックスのモバイルアプリに統合した事を発表した。スターバックスのモバイルアプリユーザーは、試験的に「Bakkt Cash」で飲み物の代金を支払うことが可能となっている。

イーサリアムの活用・導入を推進するイーサリアム企業連合（EEA）は、企業の管理システムとイーサリアムメインネットの統合を促進する事を目的としたタスクフォース「EMINENT」を設立した。1月27日、EEA公式ブログが伝えている。

マイクロソフトリサーチは、AIにブロックチェーンテクノロジーを活用した機械学習をより利便性の高く構築するフレームワークに取り組んでいるという。7月31日付けでテック系メディアのADTmagが報じている。

米国の経済誌フォーブスは4月16日、収益または評価額が10億米ドルを超えるブロックチェーン導入に積極的な企業のリストを公開した。リストには、仮想通貨やブロックチェーン領域の企業以外に、銀行や金融や食品、サプライチェーン管理業なども含まれている。

米大手商業銀行のバンク・オブ・アメリカは、ブロックチェーンマーケットが70億米ドル規模になる可能性をもつとの試算を示し、ブロックチェーンがAmazonやMicrosoftなどの大手企業の成長を後押ししていくとしている。10月3日、CNBCが報じている。

マイクロソフトの検索エンジンBingは5月14日、仮想通貨関連の広告を2018年7月までに禁止することを公式ブログで公表した。

米ニューヨークに本拠を置くリサーチ会社のCB Insightsは、ブロックチェーンおよび仮想通貨への投資トレンドに関するレポート「Blockchain Investment Trends In Review」を公表した。同レポートは、ブロックチェーン業界を代表するコンソーシア（共同事業体）としてHyperledger、Enterprise Ethereum Alliance、Ripple、R3の4つを挙げている。