「HEDGE GUIDE 編集部 不動産投資チーム」の記事

国内不動産投資

【将来が不安な方へ】これがお金の準備の新常識!独立系FPが教える無料不動産投資セミナー3/9開催

東京・横浜エリアの新築・中古ワンルームマンションの販売・管理を手がける株式会社湘建が3月9日(土)にみなとみらいセンタービル(みなとみらい線みなとみらい駅4番出口直結)で不動産投資セミナーを開催する。

国内不動産投資

グローバル・リンク・マネジメント、2月「不動産投資を決断する前に知っておくべき5つのコト」セミナー開催

東証プライム上場企業で不動産の開発から販売・管理までをワンストップで手掛ける株式会社グローバル・リンク・マネジメントが「不動産投資を決断する前に知っておくべき5つのコト」をテーマとしたセミナーを東京都渋谷区の同社セミナールームで開催する。

OYO LIFE国内不動産投資

インド発ユニコーン企業「OYO」とヤフーが合弁会社設立。家具家電付き、敷金・礼金・仲介手数料0の賃貸サービス「OYO LIFE」3月開始へ

インド最大級のホテルチェーンを運営するインド発のユニコーン企業「OYO(オヨ)」とヤフー株式会社が合弁会社「OYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN株式会社」を設立し、3月上旬より賃貸サービス「OYO LIFE(オヨ ライフ)」を開始する。

投資・マネーコラム

意外とかかるマンション売却時の費用と誰でもできる節約術を紹介!

マンションを売却する際には費用が発生します。不動産会社に支払う仲介手数料や譲渡所得税・印紙税などの税金、住宅診断料・ハウスクリーニングなど様々で、数百万円にのぼることも珍しくありません。売却時の費用を抑えるためには、費用の内訳と節約のコツを知っておく必要があります。この記事を参考に売却活動を有利に進めてください。

国内不動産投資

不動産投資ローン借り換え代行、変動金利1.575%から。3月末までの融資承認限定

フィンテックを活用したオンライン型の不動産投資サービスを提供する株式会社MFSが、同社が提供するオンライン完結のローン借り換え代行サービス「モゲチェック・プラザ」において、変動金利1.575%からの特別金利の案内を開始した。

Fintech

不動産テック、3社に1社が取り組む。成果には「出資先との積極的な関係構築」NTTデータ経営研究所調査

株式会社NTTデータ経営研究所は、「NTTコムリサーチ」登録モニターを対象に「企業における不動産テックの取り組み動向調査」を実施、15日に結果を発表した。金融の「フィンテック」などと比べると認知度が低いものの、「知っている」という回答者の所属企業の3社に1社に当たる35.8%が不動産テックに取り組んでいた。

投資・マネーコラム

ローンが残っている不動産を売却したい!知っておくべき手順と注意点

マイホームも様々な事情から売却せざるを得ないことがあります。しかし住宅ローンの返済途中でまだ債務が残っている場合、不動産はどのように売却すれば良いのでしょうか。そこで今回は、住宅ローンが残っている不動産を売却したい方向けに、不動産売却の流れやローンを完済する手順、そして完済できない場合の対処法をご紹介します。

国内不動産投資

GAテクノロジーズとMFS、不動産投資家向けバウチャー発行サービスで連携

AIを活用した中古不動産流通プラットフォームサービス「Renosy(リノシー)」を運営する株式会社GA technologies(以下、GA テクノロジーズ)は18日、投資用不動産販売において株式会社MFSが提供する借入可能額証明書(バウチャー)発行サービスとの連携を開始した。

海外不動産投資

2018年国内の事業用不動産投資額、対前年比27%減。CBRE調査

CBREが14日発表した2018年第4四半期の投資市場動向で、18年の世界の事業用不動産投資額は前年比5%増の1兆380億ドル(約117兆円)を計上し、投資額としては2010年以降で最高値を更新した。米国の投資市場がけん引した。一方、18年第4四半期の日本の投資額は3兆円で対前年比27%の減。大型取引数の減少が主因。

投資・マネーコラム

消費増税の影響は?不動産売却に関する主要な4つの税金について解説

2019年10月の消費増税前には駆け込み契約の増加も予想される不動産(マイホーム)の売却ですが、不動産取引には税金や仲介手数料など様々な費用が発生します。そこで今回は不動産売却で生じる4つの税金「消費税」「印紙税」「(譲渡)所得税」「(譲渡)住民税」を詳しく解説します。自宅の売却を検討している方などご参考ください。