マサチューセッツ工科大学（MIT）の科学技術誌「MITテクノロジーレビュー」は2月23日、「10大ブレークスルー・テクノロジー」の2022年版を発表した。新型コロナウイルスの飲み薬やタンパク質構造のAI予測などの先進トピックが選ばれる中、ブロックチェーンに利用されるコンセンサスアルゴリズムProof of Stake（PoS）が、6番目に選出されている。

三菱UFJ銀行は3月2日、NFT（非代替性トークン）などのデジタル資産事業に参入することを明らかにした。香港のWeb3.0企業大手Animoca Brandsと協業し、NFTの発行支援や電子市場の運営など幅広い事業を検討するという。日本の銀行がNFT関連事業に参入するのは初とみられ、早ければ年内にもサービスを開始する。

ブロックチェーン開発企業ConsenSysの提供するインフラサービスInfuraが、ロシアを含む特定の地域からのアクセスを遮断していることが明らかになった。3月3日頃より各地で利用できない状態が続いている。

DEX（分散型取引所）大手Uniswapの開発を主導するUniswap Labsが3月1日、ユーザーがERC-20トークンをイーサリアム（ETH）に交換し、ウクライナ政府へ直接寄付することができるインターフェースを発表した。

トヨタ自動車の投資部門Toyota Venturesが、二酸化炭素除去プラットフォーム「Nori」へ出資した。2月24日に公表されたNoriの資金調達情報により明らかとなっている。

ゼロ知識証明（Zero Knowledge Proof）を用いたイーサリアムのスケーリングソリューションStarkNetが、2月21日に本格稼働しDApps開発に対応したことを公表した。

ドイツの暗号資産メディアBTC-ECHOによると、欧州連合（EU）の立法府である欧州議会が2月23日、ビットコインをはじめとするProof of Work（PoW）型暗号資産の利用を禁止する方向で動いていることが明らかとなった。

Solanaエコシステム上のDeFiプロジェクトの一つとして、2022年第1四半期には「Alf Protocol」がローンチする予定です。誰でも仮想通貨SOLをAlf Protocolに持ち込んで、金利やガバナンストークンを稼げるようになります。今回は、Solana上のDeFiプロトコル「Alf Protocol」について、その概要や特徴を解説します。

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人気ポッドキャストUnchainedを運営するLaura Shin氏が2月22日、2016年に起きた「The DAO事件」の犯人を特定したと自身のTwitterで発表した。