家を買う年齢・タイミングはいつがいい？平均年齢や物件タイプ、持ち家率が高いエリアも

家を買うベストなタイミングの判断が難しいと考える人は多いでしょう。家を買うタイミングではライフプランも重要ですが、住宅ローンの完済年齢も大きく関わってきます。

この記事では家を買う年齢やタイミングの考え方のポイントや、遅く家を買う場合の注意点などを解説します。

目次

1. 家を買う平均年齢は何歳？
   1-1．初めて家を買う平均年齢と物件タイプ
   1-2．持ち家率が高いエリア
2. 家を買う最適な年齢・タイミングは？
   2-1．住宅ローンを定年までに完済できる年齢
   2-2．結婚・出産・子どもが小学校に入学する前
   2-3．仕事が安定・収入が増えた
   2-4．老後の生活を見据えて
3. 家を買うための必要資金と年収
   3-1．家を買う人の世帯年収
   3-2．家の購入金額と自己資金の割合
4. 住宅ローンの返済シミュレーション
   4-1．住宅ローンが契約できるのは何歳まで？
   4-2．35歳で30年ローンを組む場合のシミュレーション
   4-3．45歳で20年ローンを組む場合のシミュレーション
   4-4．50代以降に家を買うなら
5. まとめ

1．家を買う平均年齢は何歳？

将来または近いうちに家を買おうと考えていて、適切なタイミングがわからない人もいるでしょう。公的なデータから家を買う人の平均年齢を紹介します。

1-1．初めて家を買う平均年齢と物件タイプ

国土交通省のデータから、家を一次取得（最初に家を購入）する平均年齢と物件タイプ別の年齢分布を見ていきましょう。

家を一次取得する平均年齢

• 注文住宅：39.5歳
• 分譲戸建て：37.5歳
• 分譲マンション：39.9歳
• 中古戸建て：43.6歳
• 中古マンション：43.7歳

物件タイプ別の年齢分布

※参照：国土交通省「令和4年度住宅市場動向調査報告書」より

上記の結果から、家を買う人の平均年齢は30代後半から40代前半であるとわかります。30代後半から40代前半は年収が増えたり、子どもの人数が固まったりとライフプラン上では家を買うのに適したタイミングといえるでしょう。

また、比較的高価格の新築物件は年齢の若い30代に購入する人が多く、価格が低めの中古物件は40代で購入する人が多いようです。30歳未満の人は住宅ローンの返済期間を長くできるため、新築物件を買う人が多いと考えられます。

1-2．持ち家率が高いエリア

賃貸住宅に住む人は家を買うにあたり、このまま賃貸に住み続けるか悩むケースもあるでしょう。そこで、地域別の持ち家率を見ておきましょう。以下は、総務省の「平成30年住宅・土地統計調査」による都道府県の持ち家率（上位下位それぞれ5都道府県）です。

• 全国：61.2％
• 秋田県：77.3％
• 富山県：76.8％
• 福井県：74.9％
• 山形県：74.9％
• 岐阜県：74.3％
• 北海道：56.3％
• 大阪府：54.7％
• 福岡県：52.8％
• 東京都：45.0％
• 沖縄県：44.4％

上記から、持ち家率の高い都道府県は、日本海側に多いとわかります。比較的地価が安く、持ち家を入手しやすい環境にあるためと考えられます。反対に持ち家率が低いのは、主に地価の高い都市部です。

2．家を買う最適な年齢・タイミングは？

家を買う最適な年齢・タイミングは、個々のライフスタイルや経済状況によって異なりますが、おおまかに以下の5つのタイミングが挙げられます。

2-1．住宅ローンを定年までに完済できる年齢

家を買うほとんどのケースで住宅ローンを活用しますが、定年までに完済できる契約が望ましいといえます。家を買うタイミングは、ローンを完済する年齢から逆算して遅すぎない年齢にする必要があります。たとえば、65歳まで働く人が35年ローンを組む場合、30歳は家を購入する一つのタイミングとして検討されます。

30歳で家を買わない場合、65歳までの返済スケジュールを組むのであれば住宅ローンの返済期間を短くする必要があります。無理のない返済のためには自己資金を多く準備する、物件価格を下げるといった対策が必要です。

2-2．結婚・出産・子どもが小学校に入学する前

結婚や子どもの誕生のような大きなライフイベントは、家を買うタイミングの1つとなります。また、子どもの小学校入学までに家を買いたいという人も多いでしょう。このようなライフイベントによって、住環境を整えるニーズが高まります。資金的に無理がなければ、家を買ってもよいでしょう。

ただし、家を買ってから子どもが生まれると、家が狭い、部屋が足りないといった問題が発生するおそれもあります。そのため、できれば末子が生まれてから買うようにしましょう。

2-3．勤続年数が3年程度経過した・収入が増えた

転職してキャリアが固まったり、収入が増えてきたりした場合、家の購入を検討してもよいでしょう。住宅ローンを返済していくためには、一定以上の収入が必要です。

勤続年数が3年程度経過していたり収入が増えると、長期的に住宅ローンを返済されるという信頼性が高まり、金融機関の住宅ローンの審査にも通りやすくなります。

2-4．老後の生活を見据えて

現役時代は賃貸住宅で生活し、定年後にコンパクトな家を買う人もいます。ただし、多くの銀行でローン借入時の年齢は70歳未満と定められているため、定年後は住宅ローンを組む難易度が上がります。家を買うために自己資金や退職金を準備する必要があります。

3．家を買うための必要資金と年収

希望するタイミングで家を買うには、堅実な資金計画を立てる必要があります。自分の収入で買える物件はいくらまでか、いくら準備すべきかなどを知るために、平均的な物件の購入金額などを紹介します。

3-1．家を買う人の世帯年収

家を買う人の世帯年収が気になる人も多いでしょう。国土交通省「令和4年度住宅市場動向調査報告書」より、家を一次取得する世帯の物件のタイプ別の平均世帯年収を紹介します。

• 注文住宅（全国）：731万円
• 注文住宅（三大都市圏）：784万円
• 分譲戸建て：722万円
• 分譲マンション：923万円
• 中古戸建て：682万円
• 中古マンション：609万円

都心部でマンションの値上がりが激しいため、新築マンションを買う人の平均年収は高めとなっています。

3-2．家の購入金額と自己資金の割合

家を買う人はいくらくらいの物件を買っていて、自己資金をどのくらい入れているでしょうか。国土交通省のデータより、家を一次取得する世帯の物件のタイプ別の購入金額と自己資金の比率を紹介します。

参照：国土交通省「令和4年度住宅市場動向調査報告書」より

新築の物件は自己資金比率は20％から30％となっています。例えば、注文住宅の購入金額4,713万円を例に見てみると、自己資金20％は942.6万円となります。住宅を購入する場合、多くの人が自己資金を堅実に準備しているとわかります。

4．住宅ローンの返済シミュレーション

4-1．住宅ローンが契約できるのは何歳まで？

住宅ローンを契約できる年齢は金融機関ごとに決められていますが、多くの場合、65歳から70歳まで、完済時年齢80歳未満となっています。特に、家を買うタイミングで重要となるのは住宅ローンの完済年齢です。

住宅ローンの最長返済期間は原則35年・完済時の年齢は80歳未満となりますが、年金生活になってから返済が続くプランはできるだけ避けるとよいでしょう。

4-2．35歳で30年ローンを組む場合のシミュレーション

35歳で4,000万円の家を購入し（自己資金500万円）、3,500万円の30年ローンを組む場合、以下のような返済となります。なお、ボーナス払いなしで、金利は全期間1.82％とします。

• 毎月返済額：12万6,239 円
• 総返済額：4,544万6,040 円

変動金利で住宅ローンを契約するとより低い金利が適用されますが、長期のローンでは金利の上昇に注意が必要です。

4-3．45歳で20年ローンを組む場合のシミュレーション

45歳で4,000万円の家を購入し（自己資金1,000万円）、3,000万円の20年ローンを組む場合、以下のような返済となります。なお、ボーナス払いなしで、金利は全期間1.82％とします。

• 毎月返済額：14万9,220 円
• 総返済額：3,581万2,800 円

4-4．50代以降に家を買うなら

50代以降に家を買う場合、比較的短期間で返済するため、返済額が大きくなります。自己資金を多く入れたり、退職金で繰り上げ返済をしたりして毎月の返済額を抑えるようにしましょう。

また、並行して老後資金を準備しなければなりません。住宅ローンの返済と老後資金のバランスを考えて慎重に計画を立てましょう。

多くの場合、「がん団信」のような特約付きの団体信用生命保険の加入には年齢制限があり、50代では加入できません。50代で住宅ローンを組む場合、完済までの健康状態についても考えておきましょう。

まとめ

家を買いたいと考える人は、目標とする年齢から住宅ローンの返済計画を考えてみましょう。65歳までに完済する場合にどの程度の自己資金が必要かを計算し、ライフイベントなども考慮して購入年齢を決めます。

その際、住宅資金にばかりお金が偏らないように、教育資金や老後資金とのバランスを取る必要があります。家を買うときのお金のかけすぎに注意しましょう。

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松田 聡子

明治大学法学部卒。金融系ソフトウェア開発、国内生保を経て2007年に独立系FPとして開業。企業型確定拠出年金の講師、個人向け相談全般に従事。現在はFP業務に加え、金融ライターとしても活動中。 保有資格：日本FP協会認定CFP・DCアドバイザー・証券外務員2種 運営サイト : 経営体質改善のヒント

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