忙しい医師の資産運用に不動産投資がおすすめの5つの理由

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日経平均が連日上昇し、何かしら資産を運用したほうが良いのではないかと考えている医師の方も多いのではないかと思います。しかし、株や外貨での資産運用は、診療中や就寝中の時間帯に大きな値動きが発生することが多く、本業に集中したい方にはあまり向いていない投資手法です。最近になって「投資に煩わされたくないが、資産の運用はしたい」という医師の方から、特に人気が高まっているのが不動産投資です。

この記事では、不動産投資が医師の方に向いている理由や、投資の際の注意点などについて詳しく解説していきたいと思います。

  1. 不動産投資はミドルリスク・ミドルリターン
  2. 不動産投資は、運用に手間がかからない
  3. 医師であることが融資面で強みになる
  4. 不動産投資は給与所得と通算できる
  5. 相続税の節税にも活用できる

不動産投資はミドルリスク・ミドルリターン

不動産投資は、株やFXとは異なり、値動きが緩やかです。年に数%~10%程度という幅でしか変動しないので、日中に値動きを気にする必要がありませんし、売買の判断も時間に余裕をもって行うことができます。

一方で、運用利回りは年で4%~5%ですので、定期預金や国債などの金融商品よりも、はるかに効率良く資産を運用することができます。

ミドルリスク・ミドルリターンの不動産投資

株やFXのように「気づいたら大損をしていた」ということにはなりにくいので、本業でしっかりと稼いで、そのお金を堅実に運用するという投資スタイルを実現するということが可能です。

不動産投資は、運用に手間がかからない

不動産投資は、購入した後の運用を管理会社に任せることができるので、運用中は特に手間が発生しないという点も人気の理由の一つです。他の投資だと、状況に応じて資産ポートフォリオを組み替えるといったことが必要になるので、どうしても時間を取られがちになりますが、不動産投資では物件を買った後は丸投げが基本となりますので、貴重な時間を取られることなく、運用を進めることができます。

医師であることが融資面で強みになる

不動産投資を始める場合、物件を購入する資金をすべて自己資金で賄う方法と、金融機関から融資を受ける方法の2つがあります。最もポピュラーな都心のワンルームマンションでも2500万円程度の金額はかかりますので、自己資金だけで購入する方は少なく、融資を利用する方のほうが多いのですが、この時に医師であるということが非常に大きな強みとなります。

具体的には、金融機関が融資をする際にお金を貸しても良いかどうかの融資評価の基準として、年収額や勤続年数、職業、資産状況などを中心にチェックをしますが、医師の場合は「年収が高く(700万円以上)、収入が安定しており(失業リスクが低い)、返済能力が高い(資産も多い)」という評価になることが多いため融資額や金利面で優遇を受けやすいのです。

そのため、一等地のマンションを購入する際にも、フルローン・35年返済・金利1%台といったような好条件でローンを組める可能性があり、大多数の不動産投資家と比べて失敗しするリスクが低い状態で投資を始めることができる、というメリットがあります。

不動産投資は給与所得と通算できる

不動産投資の収入は給与所得と通算ができるため、不動産投資で赤字が出たとしても所得税の節税につながります。そのため、所得の多い年に修繕費や経費などの支出をコントロールすることで、節税対策として不動産投資を活用することが可能ですので、年によって所得が大きく動くという医師の方には嬉しいポイントです。

課税される所得金額 税率 控除額
195万円以下 5% 0円
195万円を超え 330万円以下 10% 97,500円
330万円を超え 695万円以下 20% 427,500円
695万円を超え 900万円以下 23% 636,000円
900万円を超え 1,800万円以下 33% 1,536,000円
1,800万円を超え4,000万円以下 40% 2,796,000円
4,000万円超 45% 4,796,000円

相続税の節税にも活用できる

不動産投資は、相続税対策としても活用することが可能です。相続税は2015年1月1日から改正となり(※下記表の通り)、課税対象が倍近くに増えることになりました。しかし、医師家系などの場合は、相続する資産の金額が1億を超えることも珍しくなく、非常に頭を悩ませている方も多いかと思います。

法定相続分に応ずる取得金額 税率 控除額
1,000万円以下 10%
3,000万円以下 15% 50万円
5,000万円以下 20% 200万円
1億円以下 30% 700万円
2億円以下 40% 1,700万円
3億円以下 45% 2,700万円
6億円以下 50% 4,200万円
6億円超 55% 7,200万円

投資用不動産は、相続対策として非常に有力な選択肢の一つと言われており、購入時の金額の5分の1前後に相続評価額を圧縮することができる(2017年時点)ため、現金や株などで資産を保有しておくよりも、投資用不動産に代えておくほうが節税につながりやすいという点も、医師の方に人気の理由の一つとなっています。

忙しい医師の方向けの不動産投資会社

「不動産投資について情報収集をしたいがなかなか時間が取れない」「不動産投資を検討してみたいが、どの会社に相談すればいいか分からない」という医師の方のために、以下ではHEDGE GUIDE編集部おすすめの不動産投資会社をご紹介します。顧客からの満足度が高い会社、初期費用や自己資金をおさえて投資ができる会社、相続税の相談ができる会社など、色々な会社をご紹介していますので、ぜひ情報収集源としてご参考になさってみて下さい。また、書籍などで体系的に情報収集したいという方には、医師限定の無料書籍プレゼントを行っているサービスもありますので、ご活用下さい。

好立地・高品質のアパートで入居率99%以上「アイケンジャパン」

アイケンジャパンの不動産投資

アイケンジャパンは、「堅実なアパート経営」をコンセプトに掲げる不動産投資会社で、2006年の創立から1000棟以上の開発・引渡し実績があります。対象エリアを主要駅10分圏内(首都圏は15分圏内)、入居者のターゲットは物件選びの目線が厳しい社会人女性に絞って、防音性・防犯性・デザイン性・コストパフォーマンスなどを追求し、入居率99.3%(2023年年間実績)を実現しています。提案時の設定家賃に対しても、10年以上経っても98.6%(2023年6月末時点)の高い収益率を達成できています。家賃滞納保証や管理代行サポートなども利用できるため、初心者の方でもアパート経営に取り組むことができます。アイケンジャパンでは資料請求するだけで同社のアパート経営ノウハウが詰まった詳細資料とアパート経営に関する書籍のPDFを無料プレゼントしてもらえますので、まずは情報収集からという方にもおすすめです。

東京23区・横浜エリアでの新築マンション投資「プロパティエージェント」

プロパティエージェントの不動産投資

プロパティエージェントは、東京23区・横浜エリアに集中した物件開発により入居率99.59%(2024年1月末時点)の実績を有する東証プライム上場グループ企業です。土地選定から建物の企画開発までをワンストップで手がけることで安全性と品質を担保した物件の供給を実現しており、東証プライム上場グループ企業ならではの安定した資本体制・コンプライアンスやアフターフォローも充実しており、投資向けマンションデベロッパー満足度調査(※2017年3月 アイ・エヌ・ジー・ドットコム 調べ)では2年連続総合No.1を獲得しています。年収1000万円以上の方が6割以上となっており、医師の方も数多くご利用されています。サイトで会員登録をしておくことで、おすすめの物件情報を紹介してくれますので、まずは情報収集を兼ねて登録をされてみると良いでしょう。

不動産投資を活用した相続対策の相談も可能「グローバル・リンク・マネジメント(GLM)」

グローバル・リンク・マネジメントの不動産投資

グローバル・リンク・マネジメント(以下、GLM)は東証マザーズの上場企業で、不動産の開発から販売・管理までワンストップで行っている都内で有数の不動産投資会社です。東京23区・川崎駅から徒歩10分圏内でのみ開発を行っており、入居者率は99.17%ときわめて高い水準となっています。また、国内で唯一の7年更新のサブリース契約のため、長期間で賃料変動が少ないといった特長があり、長期で安定した賃貸収入を得たいという医師の方におすすめできる会社です。GLMでは、相続税対策コンサルティングや定期的な相続対策セミナーも行っていますので、0から不動産投資を学びたい方や相続対策について考え始めたいという方にもおすすめです。

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HEDGE GUIDE 編集部 不動産投資チーム

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