国際送金ソリューションを手がける米リップルは1月24日、2018年Q4（第4四半期）XRPマーケットレポートを発表した。同レポートは、四半期ごとにXPR売却の詳細、XRPの価格に関する解説、取引所における取扱状況、顧客状況などが報告される。

仮想通貨取引所bitbankは、月額1億円以上の取引をしたユーザーを対象に、Taker手数料の20%をキャッシュバックする「プレミアムテイカーキャッシュバック」キャンペーンを開始している。1月5日から始まった本キャンペーンは、毎月実施されることもあわせて発表されている。

仮想通貨取引所Liquidは1月23日現在、2月1日の午前9時時点に残高が800QASH以上の取引所ユーザーに保有期間と保有量に応じて、最大50,000円相当のXRP（エックスアールピー）を贈呈するキャンペーンを実施している。

まだ仮想通貨投資をしていないという方や実際に取引所の口座開設をしているという方は、ぜひHEDGE GUIDE編集部がおすすめするDMM Bitcoinの口座開設を進めてみてください。以下では、DMM Bitcoinの特徴や登録から取引開始までの一連の流れなどをご紹介していきます。

国際送金ソリューションサービスを提供するRippleは1月8日、13の金融機関が同社の手がける国際送金ネットワークRippleNetに新しく加盟したことを発表した。そのうちの5社では、デジタルアセットXRPを利用するxRapidが採用され、Euro Exim BankによるxRapidの採用も発表された。

国際送金ソリューションを手がけるリップルは米国時間の12月19日、2018年のブロックチェーンおよび仮想通貨市場の総括と、同社の取り組みと実績を公表した。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは12月12日、取引アプリ65万ダウンロード突破記念として行われている、レバレッジ取引のスプレッドキャンペーンの継続を発表した。キャンペーン期間は、12月12日の18時から12月26日の12時までとなる。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは11月28日、取引アプリ65万ダウンロード突破記念として行われていた、レバレッジ取引のスプレッドキャンペーンの継続を発表した。キャンペーン期間は、11月28日の18時から12月12日の12時までとなる。

仮想通貨取引所コインチェック（以下、コインチェック）は11月26日、XRP（エックスアールピー）とファクトム（FCT）の2種類の入金・購入を再開した。

コインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所コインチェック（以下、コインチェック）は11月12日、仮想通貨イーサリアム（ETH）、NEM（XEM）、Lisk（LSK）3種類の入金と購入サービスを再開したことを同サイト内で発表した。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは11月1日、取引アプリ65万ダウンロード突破記念として、レバレッジ取引のスプレッドをキャンペーン価格で提供開始した。キャンペーン期間は、11月1日の11時から11月14日の12時までとなる。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは10月26日、11月1日から11月30日の期間で口座開設キャンペーン「新規口座開設で、もれなく1,000円プレゼント」を引き続き実施することを発表した。

仮想通貨投資をいざ始めようとしても「どの取引所を選べば良いのかわからない」「具体的な始め方がよくわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで、この記事では、HEDGE GUIDE編集部がおすすめする仮想通貨取引所「bitbank」の登録から取引開始まで、一連の流れをご紹介します。

仮想通貨取引所Liquid by Quoine（以下、Liquid）は、10月19日13時からレバレッジ取引におけるXRP/JPYの取引を開始する。通貨ペア追加に伴って利用規約が更新されるため、Liquid利用者はログイン後に最新版の書面を確認する必要がある。API取引を行う利用者も同様に改定後書面の確認が必要なため、注意が必要だ。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは10月1日、10月1日から10月31日の期間で口座開設キャンペーン「新規口座開設で、もれなく1,000円プレゼント」を開始した。

DMMグループの株式会社DMM Bitcoinは、仮想通貨取引サービス「DMM Bitcoin」において、9月1日から9月30日まで「口座開設＆取引キャンペーン」を実施している。

ビットバンク株式会社が運営する仮想通貨取引bitbankは6月30日、同取引所の全通貨ペアの取引手数料を完全無料とするキャンペーンの期間延長を発表した。これにより、キャンペーン終了日は2018年9月30日までとなる。

仮想通貨取引所GMOコインは9月5日、売り注文と買い注文の合致により売買取引が成立する板形式での取引を行うことができるビットコインの取引所サービスを開始した。

日本経済新聞社グループのQUICKが主催する仮想通貨ベンチマーク研究会が8月3日、ベンチマークに関するレポートを発表した。レポート内では、時価総額上位10種類の仮想通貨の時価総額や世界の主要な仮想通貨取引所の24時間取引額と取引ペア数など、2018年7月6日時点のデータが記載されている。

7月31日、SBIホールディングス株式会社は、子会社であるSBI VCトレード株式会社の仮想通貨サービスを2018年度内に拡充する方針を決算説明会で発表した。同社は2018年度内に、取引所形式で現物取引のサービス開始、仮想通貨入出金サービスの実施、仮想通貨イーサリアム（ETH）の銘柄追加を実施するとしている。