松井証券は10月18日から 個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」の取扱商品を、これまでの12種類から業界最多水準の40種類へ大幅に拡充する。

松井証券は、大手のオンライン専業の中でも初めて投資信託の購入時手数料を全て無料にした証券会社です。投資信託の商品ラインナップも豊富で、2019年12月時点で約1,200本の商品を扱っています。そこでこの記事では、松井証券で投資信託の購入を考えている方のために、資金流入TOP10のランキングをご紹介します。

今回はロボアドバイザーの利用を新たに検討している方や運用手数料でお悩みの方に向けて、大手ネット証券の一つである松井証券が運営するロボアドバイザー「投信工房」をご紹介します。このインタビューでは、松井証券営業推進部の佐々木健吾さんに投信工房の魅力や投信工房にかける想いについて詳しく伺いました。

CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの株式会社J.D.パワー ジャパンは7月31日、「J.D.パワー2020年個人資産運用顧客満足度調査」の結果を発表した。年一回、民間の銀行、証券会社で、投資信託・株式・外貨預金・FXなどの資産運用を行っている個人投資家を対象に、直近1年間のサービス利用経験に対する満足度を明らかにする目的で、今年9回目。

伊藤忠グループのインターネットリサーチ会社のマイボイスコム株式会社は7月14日、「証券会社のイメージ」に関するインターネット調査結果を発表した。信頼性や安心感があると思う証券会社（複数回答）は「野村證券」が29.4％でトップ、「大和証券」「SBI証券」がそれぞれ10％台できっ抗していた。

自分の所得額と貯蓄額をパートナーと共有していますか？と質問したら――松井証券株式会社は、全国の夫婦800人に実施した「夫婦の家計管理事情に関する調査」を実施、結果を6月30日、公表した。

資産形成の方法のひとつとして、手軽に始められるポイント投資が注目されています。ポイント投資では、様々なサービスの利用で貯まったポイントを使えば現金を使う必要がなく、専用アプリを使えばさらに手軽で便利になります。そこでこの記事では、ポイント投資を始める際におすすめのアプリやサービスについて詳しくご紹介します。

松井証券のロボアドバイザー「投信工房」はNISAとつみたてNISAにも活用できます。しかし、総合口座開設手続きから投信工房の利用までいくつもの工程があり、よく分からないという方もいるかと思います。そこで今回は、松井証券が提供している「投信工房」の概要と、投信工房でNISA・つみたてNISAを始める手順を解説します。

通常の株取引は、証券取引所が開いている9時〜15時（東証以外だと15時30分）までの時間帯でしか行うことができません。しかしPTS取引では、取引所が終了した後や夜間でも株取引を行えます。そこでこの記事では、PTS取引の特徴やメリット・デメリット、夜間でも株取引ができる証券会社をご紹介するので、ご参考ください。

証券会社には口座開設や投資デビューのキャンペーンが数多くありますが、継続して購入・保有することで特典を得られるものもあります。松井証券の投資信託購入キャンペーン「ポイントプログラム」がその一つです。本記事では、松井証券のキャンペーンについて、特典の内容や適用条件など詳しく解説しています。

口座開設の迅速さや取引手数料の安さからネット証券を利用する方は多く、またネット銀行と連携させると手数料がさらに優遇されたり、ポイントが貯まったりと各種特典やサービスが受けられます。そこでこの記事では、おすすめのネット証券とネット銀行の組み合わせや、組み合わせるメリット、優遇されるサービスについて詳しくご紹介します。

少ない資金で分散投資が行える投資信託は、投資初心者の方にもおすすめの金融商品です。中でも松井証券では100円から購入できるほか、毎年一定額の投資額が非課税になるNISA等にも対応しているなど、より低コストの運用を行えます。この記事では、投資信託の特徴や松井証券のメリット・デメリット、口座開設の流れなどをご紹介します。

松井証券は4月1日から「投信毎月現金還元サービス」を開始する。投資信託の販売会社として受け取る信託報酬の一部を顧客に現金で還元するもので、日本の証券会社としては初。同社は受け取る信託報酬の上限を0.3%とし、それを上回る部分については毎月、顧客に現金還元することを決定、サービス化に踏み切った。

伊藤忠グループのリサーチ企業マイボイスコム株式会社は3月19日、証券会社の利用に関するインターネット調査の結果を発表。証券会社との取引経験がある人は4割強。男性や高年代層で高い傾向にあった。直近3年以内に取引した証券会社を聞いたところ、SBI証券が32.4％、楽天証券・野村證券が各20％台。

株式会社みずほフィナンシャルグループ、株式会社みずほ銀行、みずほ証券株式会社、みずほ情報総研株式会社、株式会社Blue Labは2月21日、ブロックチェーン技術を活用した「個人向けデジタル社債」の発行およびシステム基盤構築に向けた実証実験開始を発表した。

松井証券株式会社は7月16日、現役世代の資産形成を応援する特設サイト「不安はぜんぶ、松井にぶつけろ」を開設した。ライフイベントに応じた資産形成に役立つコンテンツや、投資初心者向けのキャンペーン情報、資産形成セミナーなどのイベント情報などを提供する。