夜間でも株取引ができる証券会社はどこ？夜間取引のメリット・デメリットも解説

通常の株取引は、証券取引所が開いている9時〜15時（東証以外だと15時30分）までの時間帯でしか行うことができません。しかし、PTSという私設取引システムでは、取引所が終了した後や夜間でも株取引を行えるので、日中は仕事で忙しい方や、仕事終わりでもリアルタイム取引をしたい方などを中心に広く利用されています。

そこでこの記事では、PTS取引の特徴やメリット・デメリット、夜間でも株取引ができる証券会社をご紹介するので、ご参考ください。

目次

1. 株の夜間取引とは
2. 夜間取引のメリット
   2-1．取引できる時間帯が広がる
   2-2．相場の急な変動に対応できる
   2-3．有利な市場を選んで取引ができる
   2-4．SBI証券では取引所より手数料が安い
   2-5．配当や株主優待もある
3. 夜間取引のデメリット
   3-1．取引できる銘柄が限られる
   3-2．注文方法が指値のみ
   3-3．約定しにくい
4. 夜間でも株取引ができる証券会社3社
   4-1．SBI証券
   4-2．楽天証券
   4-3．松井証券
   4-4．その他
5. まとめ

1　株の夜間取引とは

例えば東京証券取引所の場合、取引できる時間帯は、前場が9時〜11時30分まで、後場が12時30分〜15時までと決まっています。

一方、PTS（Proprietary Trading System取引）では、株式市場が閉まった15時以降から深夜12時頃にかけてリアルタイム取引ができるのが特徴です。PTS取引は、取引所を通さない株の「私設取引システム」で行われるもので、東京証券取引所などを通した通常の取引とは異なります。

通常の株取引では、証券会社が仲介を行い、取引所のシステムを通して株を売買します。それに対し、PTS取引では、同じく証券会社が仲介を行い、PTS運営会社の取引システムを介して売買を行う点が異なります。

現在、国内には、次のような2つのPTSシステムが運営されています。

国内のPTSシステム

現在、国内で株の夜間取引ができる証券会社は、SBI証券、楽天証券、松井証券の3社で、いずれもナイトタイムセッションに取引ができる「ジャパンネクストPTS」に取り次いでサービスを提供しています。

2　夜間取引のメリット

次に、株の夜間取引ができると、どのようなメリットがあるかについて見ていきましょう。

2-1　取引できる時間帯が広がる

ネット証券では、市場の閉まる15時以降でも注文を出すことはできますが、株価の値動きを見ながら夜間でも株式のリアルタイム取引ができるのはPTS取引のみです。日中は仕事などで株取引ができない場合でも、リアルタイム取引を行える時間帯が広がるのは大きなメリットと言えます。

2-2　相場の急な変動に対応できる

通常の株取引では、取引所の閉まる夕方から深夜にかけて株価に大きな影響を及ぼす出来事が発生した場合でも、翌朝9時になるまで取引はできません。取引開始時は相場変動が激しいため、自分の希望する価格で売買するのも難しいでしょう。

しかし、PTS取引では、翌朝の取引開始時間まで待つ必要がないので、取引終了後の決算発表の結果を見てからでも、すぐに対応することができます。

ナイトタイムセッションが終了した後でも、ジャパンネクストPTSは8：20から、チャイエックスPTSは8：00からと、通常の開始時間よりも早く取引ができるのも特徴です（実際のサービス提供時間は、各証券会社で異なります）。

2-3　有利な市場を選んで取引ができる

PTS取引は、呼値（価格の刻み幅）が取引所と比べて小さいため、より細かい注文を出すことができます。呼値は株価によって異なり、例えば10,000円の株価を売買する場合、取引所の刻み幅は10円ですが、PTS取引なら1円単位で刻むことができるのです。

さらに、PTSと取引所の取引時間が重なる時間帯では、PTSと取引所双方の板情報を見比べながら、有利な方の価格を選ぶことができ、さらに両者の価格差を利用した裁定取引を行うことも可能です。

2-4　SBI証券では取引所より手数料が安い

PTS取引における手数料は証券会社によって異なりますが、SBI証券では取引所での取引と比べても安いのが特徴です。

2023年9月30日より開始したゼロ革命（国内株式取引（現物・信用）の取引手数料無料化）以降、ゼロ革命の条件を達成していない場合でも、インターネットコース（プランC含）のインターネット取引におけるナイトタイムセッションの国内株式取引手数料は0円になります。なお、デイタイムセッションの手数料は従来通り約5％引きの手数料が発生するため注意が必要です。

2-5　配当や株主優待もある

PTS取引で買った株でも、通常取引と同じく株主の特典を利用できます。権利確定日に株を保有していれば、配当や株主優待の権利を得ることができます。

3　夜間取引のデメリット

次に、夜間取引のデメリットについて見ていきましょう。

3-1　取引できる銘柄が限られる

PTSで取引ができるのは、東京証券取引所に上場している国内株式、上場投資信託（ETF）、不動産投資信託（REIT）等に限られ、外国株式や海外ETFなどは取引対象外です。IPO銘柄については、初値が決定してから取引開始となります。売買が成立せず、初値がついていないIPO銘柄を取引することはできません。

また、東京証券取引所以外の取引所（名古屋証券取引所、福岡証券取引所、札幌証券取引所）に上場している株式や投資信託等も取引ができません。なお、東証が運営するマザーズ、ジャスダック（スタンダード、グロース）は取引対象です。

3-2　注文方法が指値のみ

PTS取引の注文方法は、希望する取引価格を指定して発注する「指値」のみとなります。取引所取引で通常行っている「成行」や「逆指値」「執行条件付」などの注文方法はできないため、注意が必要です。

3-3　約定しづらい

PTS取引を取り扱っている証券会社は少なく、利用者も少ないため流動性が低いのはデメリットです。注文を出してもすぐに約定しない場合もあるので、留意しておきましょう。

4　夜間でも株取引ができる証券会社3社

株の夜間取引に対応している証券会社をご紹介します。

4-1　SBI証券

ネット証券大手のSBI証券は、売買手数料の安さが大きな特徴です。取次先のジャパンネクストPTSは、同じSBIグループであるジャパンネクスト証券が運営しています。現物取引と信用取引のどちらも利用でき、NISA口座での取引も可能です。

SBI証券の会社概要

※2020年5月時点の情報です。

SBI証券では、「ジャパンネクストPTS」が利用できます。SBI証券のPTS取引時間は、上記と同じです（①デイタイムセッション8：20～16：00、②ナイトタイムセッション16：30～23：59）。

4-2　楽天証券

楽天証券は、2019年3月から夜間取引のサービスを始めています。国内で唯一、「ジャパンネクストPTS」「チャイエックスPTS」の2つのPTSが利用できる証券会社となります。

楽天証券の会社概要

楽天証券のPTS取引時間は、次の通りです。

手数料は、国内株式の取引手数料と同じです。楽天証券では2023年10月1日より、手数料無料（ゼロコースのみ）となっており、PTS取引も低コストで利用が可能です。

4-3　松井証券

松井証券は、1918年に創業された歴史のある証券会社です。PTS取引では現物取引のみ取引対象となります（信用取引は対象外）。

松井証券の会社概要

松井証券では、「ジャパンネクストPTS」が利用できます。PTS取引時間は、次の通りです。

手数料は、通常の取引所取引と同じボックスレート（約定代金合計による段階別手数料）が適用されます。なお、PTSと取引所を合わせた一日の約定代金合計が50万円以下の場合は、手数料無料となります。

松井証券の取引手数料比較（税込）

※2020年5月時点の情報です。

4-4　その他

夜間取引には対応していませんが、ジャパンネクストPTSに取り次いでいるマネックス証券では、2019年6月から注文の執行先として、取引所・PTSおよびダークプール（取引所外マッチング取引）の中から最良気配（市場の売買注文）やその株数を検索し、取引する市場を自動的に選び発注してくれるSOR（スマート・オーダー・ルーティング）という注文サービスを提供しています。

マネックス証券の会社概要

マネックス証券のSOR取引時間や手数料は、東京証券取引所と同じです。取引対象は現物取引のみで信用取引はできず、NISA口座の利用もできません。

なおSOR取引では、「指値」のほか「成行」の注文方法が利用できます（PTSに発注される注文は、最良気配値をもとに自動的に指値注文として扱われます）。

まとめ

国内には私設取引システムであるPTSは2つありますが、夜間取引に利用できるのは、SBIグループのジャパンネクスト証券が運営するジャパンネクストPTSのみです。株の夜間取引サービスを提供しているSBI証券、楽天証券、松井証券のネット証券大手3社は、いずれもジャパンネクストPTSに取り次いでいます。

証券会社によって取引の時間帯、取引手数料、信用取引への対応などは異なるので、PTSを利用して株の夜間取引を始める際は、どの証券会社のサービスが自分の投資方針や資産状況などの条件に合っているかについて、しっかりと検討するようにしましょう。

• 外国株（米国株など）が買えるネット証券会社
• IPO投資に強い証券会社、少額からIPOに参加できるサービス
• 25歳以下の現物株式の取引手数料が実質0円の証券会社
• 大手証券会社が提供している株式投資サービス
• 少額で株式投資ができるサービス

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