総合不動産サービスのジョーンズ・ラング・ラサール株式会社（JLL）の投資分析によると、2020年1-9月期の世界の商業用不動産投資額は前年同期比33%減の4790億ドル、第3四半期投資額は同44%減1490億ドルとなった。第3四半期はEMEA（欧州、中東、アフリカ）とアジア太平洋地域では投資活動に若干の改善がみられた。

総合不動産サービスの ジョーンズラングラサールインコーポレイテッド日本法人は、国内外の投資家を対象に「新型コロナウイルスによる不動産市場への影響」についてオンラインアンケートを実施、5月26日に結果を公表した。回答者の約75％が今後も積極的に不動産へ投資する考えを示す一方、投資対象物件不足が継続するとの予測もある。

総合不動産サービスのジョーンズ・ラング・ラサール株式会社（JLL）日本法人が10月28日発表した2019年1－9月期及び19年第3四半期の日本の商業用不動産投資額の速報値で、商業用不動産投資額は前年同期比2%増の3兆1590億円、第3四半期では同比9%増の9170億円となった。

総合不動産サービス大手のJLLが5月21日に発表した投資分析レポートによると、2019年第1四半期（1月～3月）の世界の商業用不動産投資額は前年同期比8%減の1560億ドルとなった。アメリカ大陸とEMEA（欧州、中東、アフリカ大陸）で投資額が減少したことが要因で、通年投資額は前年比5～10%減の約6900億ドルを予測する。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は3月7日、2018年2月末時点の東京Aグレードオフィス市場の空室率と賃料についてデータを公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は2月6日、2017年第4四半期の「東京プライムリテール市場」の動向について公表した。

大阪Aグレードオフィスの空室率が2008年以来初めて1％台に低下したことが、総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社が2月5日に公表したレポート「2017年第4四半期末時点の大阪Aグレードオフィス空室率及び賃料」でわかった。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は2月7日、2018年1月末時点の東京Aグレードオフィス市場の空室率と賃料についてデータを公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラングラサール株式会社（JLL）は、2017年第4四半期の投資分析レポートをまとめ、その中で日本の商業用不動産投資額が前年同期比38%増の1兆2,180億円、2017年通年は16%増の4兆2,520億円であったことを公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社 （JLL）は、2017年12月末時点の東京オフィスの空室率と賃料を公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社（以下：JLL）は11月8日、2017年10月末時点の東京Aグレードオフィス市場の空室率および賃料を公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社（JLL）が、2017年9月（2017年第3四半期）末時点の東京Aグレード、Bグレードオフィスの空室率および賃料を公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は9月7日、2017年8月末時点の東京Aグレードの空室率および賃料を公表した。

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は8月14日、日本の商業用不動産投資を分析したレポート「ジャパン・キャピタル・フロー 2017年第2四半期」を発行した。日本の2017年上半期の投資額は前年同期比15%増の2兆1,950億円、第2四半期は13%増の9,070億円であった。