大阪の不動産売却でおすすめの不動産一括査定サイトは？5社を比較

不動産を売却するときは、まず売却を予定している不動産の査定価格を算出します。その際、複数の不動産会社へ同時に査定依頼できる「不動産一括査定サイト」の利用を検討している方も多いのではないでしょうか。

しかし、不動産一括査定サイトによって提携先の不動産会社が異なるため、不動産査定の結果に大きな違いが出るケースも少なくありません。所有している不動産の特徴やエリアに合った不動産一括査定サイトを利用することが重要になります。

そこでこの記事では「大阪の不動産を売却するとき」に絞って、不動産一括査定サイトの特徴を解説していきます。

筆者は元々不動産会社で不動産の仲介を担当しており、自身のマンションも不動産一括査定サイトを利用して売却した経緯があります。その経験に基づいた記事になっているため、大阪で不動産売却を検討している方は、不動産一括査定サイトを選ぶ参考にしてください。

目次

1. 大阪の不動産売却で活用できる不動産一括査定サイトとは？
   1-1．RE-Guide（リガイド）
   1-2．LIFULL HOME’S
   1-3．すまいValue
   1-4．HOME4U
   1-5．イエウール
2. 大阪の不動産売却の傾向
   2-1．大阪の中古マンション売買の傾向
   2-2．大阪の中古一戸建て売買の傾向
3. 大阪で不動産売却をする際の注意点
   3-1．不動産会社の数が多いため慎重に選ぶことが重要になる
   3-2．不動産価格の動向を注視する必要がある
4. 大阪で不動産を売却するときの手順
5. 大阪の不動産売却でよくあるQ&A
   5-1．大阪で不動産を売却する際に気をつけたいことは？
   5-2．大阪市で資産価値が下落しにくいエリアはどこですか？
   5-3．なかなか不動産が売却できない時の対策は？
   5-4．大阪で信頼できる不動産会社の見極め方は？
6. まとめ

1．大阪の不動産売却で活用できる不動産一括査定サイトとは？

大阪の不動産売却に向いている不動産一括査定サイトは以下5つのサイトです。

上記の不動産一括査定サイトは、「強みが異なる複数の不動産会社へ簡単に査定依頼できる」という共通点があります。その共通点は、大阪で不動産を売却するときに適しています。

大阪は、東京・名古屋と共に「日本の三大都市」に数えられている大都市です。大都市だからこそ、大阪・梅田エリアや阿倍野エリアの様な都市部のエリアと、都市部から離れた郊外のエリアでは、不動産価格に大きな差があります。

交通利便性・商業施設の数・住環境など様々な要素に違いがあり、エリアごとに特徴が分かれます。特徴が違うと売り方やセールスポイントも違い、大都市圏の大阪は、その「特徴の違い」が他のエリアと比べて大きいと言えるでしょう。

不動産一括査定サイトを活用する際は、自分が売却しようとしている不動産と相性が良い不動産会社を探すことが重要です。

今回ご紹介する不動産一括査定サイトでは、強みが異なる不動産会社へ簡単に査定依頼できるため、相性の良い不動産会社を見つけやすいと言えます。次章より、上記サイトの特徴を詳しく解説していきます。

1-1．RE-Guide

まずはRE-Guide（リガイド）を紹介します。RE-Guideの特徴は以下の点です。

• 同時に最大10社へ査定依頼できる
• Yahoo!やFacebookのデータが引き継げ、入力作業が簡単
• 独自審査に通過した不動産会社を厳選

RE-Guideは同時に最大10社へ査定依頼できます。今回紹介する他の不動産一括査定サイトでは、同時に査定依頼できる会社数は5～6社ほどであり、10社に査定依頼できる点はRE-Guideの大きな特徴となります。

またRE-Guide は会員登録時にYahoo!やFacebookのデータが引き継げ、査定依頼に時間はかからない点もメリットと言えるでしょう。

一方、RE-Guideの不動産査定を利用する場合は同時に査定依頼をする社数に注意しましょう。多くの不動産会社に査定してもらうことは適切な価格を知る上で重要ですが、査定依頼した不動産会社から同時に連絡が来るため、必要以上に査定依頼すると対応が困難になる可能性があります。それを考慮した上で査定依頼数を決めるようにしましょう。

1-2．LIFULL HOME’Sの不動産売却査定サービス

2つ目はLIFULL HOME’Sを紹介します。LIFULL HOME’Sの特徴は以下の点です。

• プライスマップという機能で価格を調査できる
• 全国4,530社以上が参画（2024年6月時点）
• 地元密着型の企業が多い

LIFULL HOME’SにはAI査定ツールの「プライスマップ」という機能があります。プライスマップを利用すれば、マンション名や住所を入力するだけで、おおよその売却価格が表示されます。この点は、不動産ポータルサイトHOME’Sを長年運用していたノウハウがあるからこその機能と言えるでしょう。

またLIFULL HOME’Sを利用すると、査定依頼できる不動産会社が自動でピックアップされます。そのピックアップされた画面には、「不動産会社の強み」や「店舗の雰囲気」などの詳細情報のほか、担当者の名前や写真も記載されています。その情報を見られるため、不動産会社を選定しやすくなるでしょう。

LIFULL HOME’Sは参画企業が4,530社以上（2024年6月時点）と社数も多く、その中でも「地元密着型の不動産会社が多い」点も特徴です。もし大手の不動産会社も一緒に査定したいなら、次章の「すまいVlaue」と併用してみることを検討してみましょう。

1-3．すまいValue

3つ目に「すまいValue」を紹介します。すまいValueは他の不動産一括査定サイトとは違い、査定できる不動産会社は以下のように大手不動産会社6社です。

• 三井不動産リアルティ
• 三菱地所の住まいリレー（三菱地所ハウスネット）
• 住友不動産販売
• 野村不動産ソリューションズ株式会社（野村の仲介＋）
• 小田急不動産
• 東急リバブル

すまいValueは大手ならではの売却力や、相談のしやすさがメリットと言えます。2022年度の成約件数11万件以上という実績からも、ユーザーから選ばれているサービスであることが分かります。

また6社合計の店舗数は875店舗（※2024年6月11日時点、賃貸専門店舗を含む）となっており、全国に対応している点も特徴です。店舗数の多さは「集客力」にもつながるため、店舗数が多いことで売却力にもつながります。

ただし、査定依頼できる不動産会社が大手に限定される点をデメリットに感じるのであれば、今回紹介する他のサイトを併用すると良いでしょう。

たとえば、LIFULL HOME’SやHOME4Uは地元密着型の不動産会社が多いため、すまいValueと併用すればバランス良く不動産会社へ査定依頼できます。

1-4．HOME4U

4つ目に紹介する査定サイトはHOME4Uです。HOME4Uには以下の特徴があります。

• 大手企業のNTTデータグループが運営
• 日本初の不動産一括査定サイト
• 様々な不動産に対応している

HOME4Uの運営元はNTTデータグループであり、日本初の不動産一括査定サイトです。日本初ということもあり、サービスの開始から累積査定件数は55万件以上（2023年11月時点）を誇ります。

査定件数の多さから不動産売買におけるノウハウが蓄積されている背景が伺え、そのノウハウが詰まった不動産売却に関するコンテンツも閲覧可能です。

またHOME4Uは不動産関連の様々なサービスを提供している点も特徴です。たとえば、不動産を売るときは「不動産売却査定サイト」、土地活用は「土地活用・不動産投資のプラン請求サービス[PR]」など、不動産オーナーの様々な状況に合わせたサイトが用意されています。

個々の状況に合ってサイトを選べるため、その点もHOME4Uの特徴と言えるでしょう。

1-5．イエウール

5つ目はイエウールです。イエウールには以下の特徴があります。

• 全国2,300社以上に対応（2024年6月時点）
• 利用者数No1になったことがある実績
• 悪徳企業は排除している

イエウールは全国2,300社以上の不動産会社が参画しているため、様々な不動産会社へ査定依頼できます。また、東京商工リサーチの「不動産の一括査定サイトに関するランキング調査（2023年4月）」によると、イエウールは月間利用者数が28,000人を突破しており、No1の実績がある点も特徴的です。2024年6月時点の売却成立サポート件数は年間20万件以上となっています。

チャット形式で査定依頼ができるのも特徴で、担当者と会話形式で情報を入力すると査定依頼ができる仕組みになっています。手軽に入力できるため、不動産査定サイトの利用に慣れていない方でも取り組みやすいメリットがあります。

提携会社は大手から地元密着型の優良不動産会社と幅広いものの、独自の厳正な審査によって悪徳企業を排除しています。幅広い選択肢から物件にマッチした不動産会社と出会いたい方は利用検討しやすい一括査定サイトと言えるでしょう。

2．大阪の不動産売却の傾向

不動産を売却する際、ある程度余裕が持てるのであれば、不動産事情がどういう状況なのかについても確認されておくと良いでしょう。情報を把握することで、不動産をスムーズに、また適切な価格で売却できる可能性が高くなります。大阪ではどのような不動産が取引されているのか、その傾向を見ていきましょう。

2-1．大阪の中古マンション売買の傾向

大阪での中古マンション売買の傾向を確認するために、近畿レインズ（公益社団法人近畿圏不動産流通機構）が公表している市況レポートを紹介します。下記の表は、「2022年度近畿圏年刊市況レポート」から、大阪府の中古マンション売買に関する平均値を抜粋したものです。

2020年度と2022年度を比べてみると、下記のような大阪府での中古マンション売買の傾向が見えます。

• 成約価格が350万円程度上昇している
• 築年数が0.5年程度長くなっている
• ㎡単価が6.1万円程度上昇している
• 件数は400件増えている、など

また大阪市と大阪府の2022年度を比べた場合、大阪市の方が「価格が高い」「築年数が短い」「専有面積が狭い」といった特徴があることがわかります。

次は近畿レインズ「マンスリーリポート2024年2月号（No.134）」から、2022年の月別の動向を確認しましょう。

成約件数は前年同月よりも減少している月が7つあり、市場に出回っている物件数が減少傾向にあると考えられます。ただし、9月以降は前年同月比増が続いており、1年の後半は成約件数が増加しています。一方、成約価格は3月と6月以外は前年同月比より上昇しており、価格は上昇傾向にあると推測できます。

2-2．大阪の中古一戸建て売買の傾向

次は中古一戸建ての売買について見ていきましょう。同レポートから、大阪府の中古一戸建ての売買に関するデータを抜粋したのが下記の表です。

2020年度と2022年度を比べた場合にわかる、大阪府での中古一戸建て売買の傾向は下記になります。

• 成約価格が250万円程度上昇している
• 築年数が1.5年程度長くなっている
• 件数は30件増えている、など

また大阪市と大阪府を比べた場合、大阪市の方が「価格が高い」「土地面積が狭い」「築年数が若干長い」などの傾向があることがわかります。

次は、近畿レインズ「マンスリーリポート2023年2月号（No.122）」から、2022年の月別の動向を確認しましょう。

中古一戸建て物件では、2月以外は前年同月を上回っており、成約件数が増加傾向にあることがわかります。一方、成約価格も前年同月よりも下落しているのは5月だけで、そのほかの月は前年同月よりも上昇していいます。不動産市場での需要と供給のバランスが安定し、活発化の傾向があると推測できます。

3．大阪で不動産売却をする際の注意点

大阪での不動産売却の傾向について把握できたところで、次はどのような点に注意するといいのか、紹介していきます。

3-1．不動産会社の数が多いため慎重に選ぶことが重要になる

一般社団法人不動産適正取引推進機構の資料「令和5年度末宅建業者と宅地建物取引士の統計について」によると、2024年3月31日時点の大阪府の宅地建物取引業者数は法人と個人を合わせて13,950となっています。業者が1万以上となっているのは25,815の東京都と大阪府だけで、宅建業者が多いことがわかります。

特に大阪は個人での免許登録業者が1,466人となっていることが特徴的で、愛知の864人、東京都の781人よりも多く、全国最多となっています。個人業者が多いということは、大阪では不動産会社の規模がそれほど大きくない業者の割合が多いと考えられます。

実際に従事者階層を見てみると、従業者が1人の登録業者は3,948、従業者が2〜4人の登録業者は8,584となっており、どちらも東京に次いで2番目に多い数値です。ただし割合で見ると、従業者が1人の登録業者は東京では22.7％ですが、大阪は28.3％、従業者が2人の登録業者は東京では59.2％、大阪は61.5％となっており、どちらも大阪の方が上回っていることがわかります。

仲介業務を委託する不動産会社は大企業と中小企業の2つに大きく分けることができ、それぞれに特徴があります。下記の表を参考にしてください。

大企業と中小企業では会社の規模だけではなく、売却活動にも違いがあります。そのため、依頼する不動産会社を間違えてしまうと、期待した売却活動をしてくれないことも考えられます。また、設備や建物保証、引っ越しやリフォームメニューといった付属するサービスにも違いがあります。大阪は規模の小さな不動産会社の割合が多い傾向があるため、こうしたポイントも的確に判断して仲介業者を選ぶことが重要になります。

3-2．不動産価格の動向を注視する必要がある

大阪では2025年に「Expo2025大阪・関西万国博覧会（万博）」が開催されます。JR大阪駅北側の「うめきた先行開発区域（グランフロント大阪）」の工事が2013年に終了した時点で一度土地価格が落ち着いたものの、万博開催が近づいていることやコロナが収束しインバウンドが復活していることなどから土地価格が再び上昇し始めています。

また2023年3月18日には大阪駅（うめきた地下駅）が開業したほか、JR難波駅および南海本線の新今宮駅をつなぐ「なにわ筋」線が2031年春に開業する予定です。このほか、うめきた2期区域（グラングリーン大阪）の工事が開始され、2024年9月6日には先行まちびらきが予定されています。さらに、地上部には4棟のタワー型ビルなどのほか「うめきた公園」も整備されており、2027年度にはグラングリーン大阪全体がまちびらきを迎えます。

このように大阪駅周辺では今後も都市開発が計画されており、物件の立地条件によっては土地価格が上下する可能性があります。つまり不動産を売却するタイミングによって、想定よりも高く売却できたり、安く売却しなければいけないといったケースも考えられます。売却するまでの期間に余裕がある場合は、こうした街並みや交通アクセスの変化などを見極めるようにしましょう。

4．大阪で不動産を売却するときの手順

不動産を売却する際は複数社から不動産会社を選んで売却を依頼し、売却活動が開始され、買主が現れると売買契約を結んで、引き渡す流れになります。大阪は売買される物件が多く、不動産会社も多いことから、不動産会社選びには時間と労力が必要になることが想定されます。以下、大阪の不動産売却を依頼する際の主な流れです。

1. 不動産会社を探す
2. 簡易査定を受ける
3. 訪問査定をしてもらう不動産会社を選ぶ
4. 訪問査定を受ける
5. 査定価格を比較検討する
6. 仲介を担う不動産会社を選ぶ
7. 不動産仲介契約を結ぶ
8. 売却活動が始まる

不動産会社を探す際には、前述した不動産一括査定サイトを利用するなどして、効率的に不動産会社を比較されていくと良いでしょう。一度の入力で複数の不動産会社に査定を依頼することができるので、査定価格や不動産会社の対応力をしっかり調査する際に便利に活用することができます。各サイトの特徴が異なるため、複数の不動産一括査定サイトを併用するのも良いでしょう。

簡易査定とは物件の広さや住所などの情報のみで査定を行ってもらう方法で、5社から10社前後が適していると考えられます。

簡易査定を受けた不動産会社の査定内容や担当者の姿勢や熱意などを判断して、訪問査定を受ける不動産会社を選びます。訪問査定は1時間から2時間程度かかるため、時間の都合などにもよりますが、2社〜3社くらいが適しています。

不動産会社との契約を締結したら、売却活動が始まります。売却活動は不動産ポータルサイトなどで情報を発信するほか、物件の周辺にチラシを配布したり、新聞や雑誌などに情報を記載するといった方法があります。売主として物件の魅力が伝わるような売却活動になっているのか確認することも、早期の売却につながります。

5．大阪の不動産売却でよくあるQ&A

5-1．大阪で不動産を売却する際に気をつけたいことは？

大阪は、建ぺい率や容積率がオーバーしている違法建築の物件が他のエリアと比較して多く存在しています。この背景としては、駐車場の面積は一定範囲までなら容積率に換算されないという特例を活用するために、建築時には自動車庫として建築許可を受け、その後に住居として転用された物件が多くあるためです。（参考：国土交通省「建築基準法の一部を改正する法律等の施行について」）

そのため、自身の所有する不動産を売却する際は、違法建築物かどうか確認しましょう。建築確認申請を行っていれば「確認済証」、完了審査で問題がなければ「検査済証」が交付されているので、それらが保存されていれば売買の際に優位に進められます。

なお、大阪府では「大阪府建築基準法施行条例」によって、角敷地に建築する場合は建ぺい率の緩和が適用されます。さらに大阪市や東大阪市などでは、特有の容積緩和が適用されている地域もあります。不動産を売却したり購入する際には、こうした特例が設けられている地域にあるのか確認することも大切です。

5-2．大阪市で資産価値が下落しにくいエリアはどこですか？

大阪市の「令和5年地下調査結果（概要版）」によると、2022年から2023年にかけて大阪24区すべての区で住宅地の平均価格が上昇しています。大阪市は人口も増加傾向にあり、資産価値が下落しにくいと考えられます。中でも地下変動率の上位5区と下位5位までをまとめたのが以下の表です。

2022年の変動率は、都島区の2.7％が最も高く、東住吉区と平野区の0.3％が最も低い数値です。2023年は大阪市各区で大幅に地価が上昇しており、このような過去のトレンドが続く環境では、資産価値が下落しにくい状況にあると言えるでしょう。

ただし、上記の数値は過去のデータであり、将来のトレンドを保証するものではありません。また、個別の物件によって建物部分の経年劣化や土地の形状による補正など、様々な要因によって価格が変動します。あくまでも全体傾向であることを踏まえながら、売却の判断を行っていくことが大切です。

5-3．なかなか不動産が売却できない時の対策は？

不動産売却は順調に進むと3カ月〜6カ月程度で売却に至りますが、一方でなかなか売却できない時もあります。この場合の対策としては、まずは売出価格が適正かどうか確認してみましょう。相場は常に動いているので、売り出し価格が適正かどうか見極め、相場よりも高く設定していた場合には価格を下げるか、売却の条件を緩和するなどの対策が取れます。

例えば、ある程度余裕がある場合は、売却スケジュールを見直す方法もあります。引っ越しシーズンである3月や10月に向けて不動産市場が活性化されるため、1月や8月など不動産市場に注目が集まる時期に売り出しをかけるといった戦略も良いでしょう。

大阪の場合は不動産事業を行う事業者が多いので、自身の方針に適した不動産会社を見つけることも重要なポイントとなります。仲介を担当している不動産会社の活動状況を確認した上で見直したり、不動産会社を変更することも検討しましょう。

5-4．大阪で信頼できる不動産会社の見極め方は？

信頼できる不動産会社を見極めるポイントとしては、複数社とやり取りをしながら、過去の売却実績やサポート内容などを比較されていく方法があります。特に査定時は複数社とやり取りを行いやすいので、査定価格だけでなく、査定の根拠や担当者の対応力など、多角的な視点から判断されていくと良いでしょう。

また、大阪では不動産会社も多いため、「どの会社に査定依頼をすれば良いだろう？」と悩む方も多いでしょう。そのような場合には、会社の規模やエリア、得意とする物件タイプ（戸建・マンション・投資用物件）などの特徴が被らないよう3～5社ほどに依頼をかけてみる方法があります。各社それぞれ異なる説明を受けた場合には、「A社からこのような説明を受けたが正しいか」とB社、C社に問い合わせてみることで、正しい情報のすり合わせができます。

また、不動産会社の中には、しばしば自社で売却を行いたいあまりに、査定価格を相場よりも高く見積もったり、「すぐに売却ができる」などのように説明してしまうことがあります。悪質とまでは言えないまでも、やり取りの中で信頼に足りないと感じられるポイントが多々見受けられるのであれば、違う会社への切り替えも検討されていくのがよいでしょう。

まとめ

大阪で不動産売却をスムーズに行うために、不動産一括査定サイトを比較して紹介いたしました。不動産一括査定サイトは複数あるものの、サイトによって特徴が異なります。また、不動産会社へ査定依頼した後は査定価格だけなく「査定価格を算出した根拠」「最近の売却実績」「営業担当者の対応」などの点も比較しましょう。

これらを比較して相性の良い不動産会社を見つけられれば、不動産を高く・早く売却しやすくなります。大阪で不動産の売却を検討されている方は、今回の記事を参考に自分に合った不動産一括査定サイトを選んでみてください。

• 上場企業が運営している不動産売却サービスの比較・まとめ
• 利用者が多い不動産売却・査定サービスの比較・まとめ

The following two tabs change content below.

• この記事を書いた人
• 最新の記事

中村 昌弘

都内の大学を卒業後にマンションディベローパーに就職。マンションディベロッパーでは、新築マンションの販売や中古不動産の仲介業務に従事する。 2016年に独立して、不動産関係の記事を中心としたライター業務としても活動。自身のマンションを売却した経験もあるため、プロの視点・一般消費者の視点と、両方の視点を持った記事が執筆できる点が強み。

最新記事 by 中村 昌弘 (全て見る)

• 大阪の不動産売却でおすすめの不動産一括査定サイトは？5社を比較 - 2024年6月26日
• 福岡の不動産売却にはどの一括査定サイトがおすすめ？6社の特徴を比較 - 2024年4月23日
• 新築アパート経営、失敗の理由は？5つの事例とリスク対策を解説 - 2023年7月19日
• 名古屋の不動産売却でおすすめの一括査定サイトは？5社の特徴を比較 - 2023年5月9日
• 東京の不動産売却でおすすめの一括査定サイトは？6社の特徴を比較 - 2023年4月26日