はじめてのマンション売却で後悔してしまう事例と原因は?注意点と対策

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マンションはエリアや築年数、間取りなどがそれぞれ異なり、個別性の高い資産です。相性の悪い不動産会社に依頼したり、事前準備をしなかったりすることで、大きく売却価格が変わることも少なくありません。

そこで本記事では、マンション売却で「もっと高く売れた…」と後悔しないための注意点を5つ解説します。マンションを売却する前にこれらの注意点を知っておき、少しでも高く売却できるよう対策をしておきましょう。

目次

  1. 一社にしか不動産査定を依頼しなかった
    1-1.不動産会社にも得意分野がある
    1-2.複数社へ不動産査定を依頼して比較する
  2. 類似するマンションの周辺相場を調べなかった
    2-1.相場が分からないデメリット
    2-2.相場価格の調べ方
  3. マンションを売り急いでしまった
    3-1.中古マンションは値引き交渉される
    3-2.マンションの売り出しはじめは様子を見る[PR]
    3-3.引渡しの期日を決めておく
  4. 競合物件をよく確認しなかった
    4-1.競合物件は値引きに関係する
    4-2.ポータルサイトのチェックと不動産会社へのヒアリング
  5. マンションの売却活動を任せきりにした
    5-1.内見の日程調整
    5-2.マンションのメリット・デメリットを伝える
  6. まとめ

1.一社にしか不動産査定を依頼しなかった

1つ目の注意点は、一社にしか査定依頼しなかったことです。一社にしか査定依頼しないと、相性の悪い不動産会社に売却を依頼してしまうリスクがあります。以下より詳しく解説します。

1-1.不動産会社にも得意分野がある

不動産を仲介する不動産会社にも得意分野があります。例えば土地とマンションは同じ「不動産」ではあるものの、買主の購入目的や査定方法が異なります。また不動産はエリアによって営業トークや売却戦略が異なるケースもあります。

そのため、「地方の土地を売却することが得意」「都心のマンションを売却することが得意」など、不動産会社ごとに得意な領域が出てきます。マンションの売却が得意で、かつエリアにも精通している不動産会社が望ましいと言えます。

1-2.複数社へ不動産査定を依頼して比較する

相性の良い不動産会社を見つけるポイントは、不動産一括査定サイトなどを利用して複数の不動産会社へ査定依頼することです。一社にしか査定依頼しないと、自分と相性が良い不動産会社かどうかを判断できません。

一方、複数の不動産会社に査定依頼すれば、不動産会社ごとに異なる査定価格を提示されます。その査定価格を算出した根拠をヒアリングすることで、自分と相性の良い不動産会社を見つけやすくなるメリットがあります。

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2.類似するマンションの周辺相場を調べなかった

2つ目の注意点は、相場を調べなかったことです。相場を調べないことで「もっと高く売り出せた」と失敗するリスクは上がってしまいます。以下より詳しく解説します。

2-1.相場が分からないデメリット

相場が分からないデメリットは、不動産会社が提示する査定価格が相場に沿ったものかが分からないことです。

不動産会社の中には、早く売るために安い査定価格を提示する会社や、競合よりも優先して案件獲得するために高い査定価格を提示するケースがあるため、相場を知っておくことでそのような不動産会社を排除できます。

相場を分かっていないと査定価格が相場に沿ったものなのか、不動産会社が自社の利益を優先して算出したものか、判断が難しくなります。

2-2.相場価格の調べ方

不動産会社の算出する査定価格は、そのエリアの相場を基に算出されています。相場価格は、主には周辺で実際に成約した事例が基になるため、以下のサイトで成約事例を調べましょう。

  • REINS Market Information
  • 土地総合情報システム

ただし、どちらのサイトも正確に成約価格が分かるわけではない点に注意が必要です。上記のサイトを利用する際は、査定依頼する前におおよその相場価格を把握することを目的に利用検討してみると良いでしょう。

不動産会社は情報量の多い業者専用のデータベースアクセスでき、実際にマンションを探している顧客へのアプローチができます。具体的に売却検討するのであれば、最終的には不動産会社に査定依頼する必要があります。

3.マンションを売り急いでしまった

3つ目の注意点は売り急いでしまったことです。売り急ぐことで過度な値引き交渉に応じてしまい、結果的に安い金額で成約することがあります。以下より詳しく解説します。

3-1.中古マンションは値引き交渉される

マンションに限らず、中古の不動産は値引き交渉される可能性があります。値引き交渉を見越して、自分が売りたい価格や相場よりも少し高い金額で売り出す戦略がとられるケースもあります。

購入検討者との値引き交渉は不動産会社の営業担当者がおこないますが、最終的に値引きに応じるかどうかの判断は売主がします。この時、マンションを売り急いでいると、大幅な値引き交渉に応じてしまうリスクが高まります。

3-2.マンションの売り出しはじめは様子を見る

売り急いで失敗しないためのポイントは、売り出しはじめは様子を見ることです。中古マンションは売り出しはじめが多く集客できるタイミングの一つであり、その時点で値引きに応じてしまうと、高く売却できるチャンスを逃す可能性があります。

売り出しはじめに値引き交渉されたら、返答を待ってもらうという方法もあります。売り出しはじめはすぐに交渉に応じず、他の購入検討者を待つ戦略もひとつの方法と言えるでしょう。

3-3.引渡しの期日を決めておく

引渡しの期日を決めておくことも、売り急がないためのポイントです。マンションを売却する理由は人それぞれのため、売却を完了したい期日も人によって変わります。仮に早めに売却したいのであれば、初期の段階でも値引き交渉に応じる必要が出てきます。

一方、売却を急いでいないのであれば、売り出しはじめは値引き交渉に応じる必要はないでしょう。このように、引渡し期日も値引きに応じるかどうかの判断材料になります。

4.競合物件をよく確認しなかった

4つ目の注意点は、競合物件をよく確認しなかったことです。値引きするかどうかは競合物件によって変わってくるため、物件の売り出し中は常にチェックしておいた方が良いでしょう。以下より詳しく解説します。

4-1.競合物件は値引きに関係する

競合物件とは、自分が売ろうとしているマンションと条件が近い物件のことで、購入検討者が価格を比較する対象となります。競合物件の価格が安ければ、仮に相場以下の価格でも売れない可能性が出てきます。

類似の条件を持った競合物件は値引きに関係するため、常にチェックしておくことが大切です。

4-2.ポータルサイトのチェックと不動産会社へのヒアリング

SUUMOやアットホームなどの不動産情報ポータルサイトをチェックし、競合物件を調べてみましょう。

しかし、全ての物件がポータルサイトに登録されるわけではありません。不動産会社にも競合物件の情報は逐一ヒアリングすることが重要です。前項で解説した「引渡しの期日」などを加味して、値引きに応じるかを判断しましょう。

5.マンションの売却活動を任せきりにした

5つ目の注意点は、不動産会社に売却活動を任せきりにしたことです。売却活動は不動産会社の営業担当者が主導するものの、売主としても以下を協力しましょう。

  • 内見の日程調整
  • 物件の魅力を伝える

それぞれ詳しく解説していきます。

5-1.内見の日程調整

購入検討者が物件見学に来る内見日は、なるべく検討者に予定を合わせることが重要です。上述したように、特に売り出しはじめは内見者が多いため、予約が集中する土日は空けておき、内見対応ができるよう準備を整えておきましょう。

5-2.マンションのメリット・デメリットを伝える

営業担当者に、売主だからこそ感じる物件のメリットを伝えることも重要です。住居は、以下のように住んでみないと分からないことがあります。

  • 北向きだけど窓面が広いため明るい
  • 断熱材のおかげで冬は暖かい
  • ミストサウナは便利で毎日つかっている

営業担当者はマンションを売るプロではありますが、居住者にしか分からないこともあります。上記のような情報はそのまま営業トークになるため、営業担当者に伝えてあげましょう。

また、物件のデメリットについても営業担当者には詳細に伝えておくことが大切です。次の購入検討者が内見時に不安に思いそうなポイントをあらかじめ伝えておくことで、顧客のターゲット層を考慮したり、契約前に買主が離脱してしまうリスクを低減することにつながります。

まとめ

マンション売却で「もっと高く売れた」と後悔しないために、上述した5つの注意点を知っておくことが重要です。特に、複数の不動産会社を比較することや、値引き交渉に応じるかどうかで売却価格は大きく異なるため、判断基準を明確にしておきましょう。

また、売却活動への協力などは多少手間がかかるものの、マンションをできるだけ高く売るためには重要なポイントです。今回紹介した5つの注意点を踏まえた売却活動を検討してみましょう。

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中村 昌弘

都内の大学を卒業後にマンションディベローパーに就職。マンションディベロッパーでは、新築マンションの販売や中古不動産の仲介業務に従事する。 2016年に独立して、不動産関係の記事を中心としたライター業務としても活動。自身のマンションを売却した経験もあるため、プロの視点・一般消費者の視点と、両方の視点を持った記事が執筆できる点が強み。