2022年から高校で金融教育が始まったように、社会全体で金融リテラシーの必要性が高まっています。しかし、すでに働いている社会人の中には、お金の知識に自信がなくて不安を感じる人も多いのではないでしょうか。

お金の知識は生きていくうえで不可欠のものであり、働きながらでも身に付けていくことが重要です。今回は社会人が働きながらお金のことを効率よく学ぶ方法について解説します。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社は9月14日、「2022年グローバル・リタイアメント・インデックス調査」の結果を発表した。同インデックスは退職後の経済的な安定を支える要因を検証し、人々が健康で安心して退職後の生活を送るために不可欠な主要指標を組み合わせて設計された指数。

投資や資産運用に関心を持ち、実行する人が増えました。しかし、中には運用をしないほうがいい人もいます。その理由は様々にあり、状況の改善によって資産運用に取り組むことも可能です。

この記事では、投資や資産運用をしないほうがいいのはどんな場合かを紹介し、状況を克服する方法も解説します。

老後資金といっても、20代・30代にとっては準備の必要性を感じないこともあるでしょう。しかし、公的年金だけでは不足する老後の生活費は、早くから時間をかけて準備すれば負担が少なくなります。また、老後を意識するようになる40代・50代には、資金準備が切実なものとなるでしょう。

この記事では、年代別の老後資金の貯め方を解説します。老後資金の形成のためのモデルケースを知りたい方、本当に老後資金を作ることが必要かどうか気になる方など、ご参考ください。

米国最大級の公的年金であるニューヨーク州退職年金基金は2月9日、低炭素社会移行への取り組みが十分でないと判断したシェールオイル・ガス企業21社からダイベスト（投資撤退）することを発表した。21社のなかには米シェール大手のパイオニア・ナチュラル・リソーシズ（ティッカーシンボル：PXD）や米シェール老舗のチェサピーク・エナジー（CHK）などが含まれている。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ（ナティクシスIM）株式会社が9月30日発表した世界各国の退職後の状況を調べる「2020年リタイアメント・インデックス調査」で、日本は昨年に続き総合評価で23位。平均余命ではトップとなったが、老年人口指数と政府債務では最下位に。

シュローダーは12月7日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査 2020」の結果、第三弾を発表。「日本の投資家（52％）やグローバルの投資家（55％）の大半は、公的年金だけでは生活できないと考えている。投資家は定年後の収入が十分でないことを懸念し、定年後もある程度の仕事を継続することを予期している」という傾向が明らかになった。

あなたの投資に対するイメージは？日本ファイナンシャルアカデミー株式会社が2月6日に発表した「個人の投資意識」では、個人での投資について、経験問わず、ほぼ全員が「必要」と回答したが、投資に対するイメージは経験者が「楽しい」、未経験者は「リスクがある」と“真逆”の結果となった。

金融庁の報告書に端を発した「老後2000万円問題」。騒動から約半年、日本ファイナンシャルアカデミー株式会社は、全国の20代から50代の働く男女600名を対象に「令和元年の個人のお金に関する意識調査」と題し老後2000万円問題をきっかけにした消費者の意識や行動の変化を調査、12月2日に結果を発表した。