LINE証券株式会社と野村インベスター・リレーションズ株式会社（野村IR）は3月4日、スマホ特化型のIR動画サービス「Quick Q&A（クイック・キューアンドエー、QQ）」の提供を開始した。上場企業の社長をはじめ経営トップを訪問し、対話風の一問一答でビジネスモデルや強み、成長戦略を聞く。

2022年4月から生年年齢が民法改正により18歳に引き下げられることを受け、一般社団法人全国労働金庫協会（ろうきん）は12月6日から「あなたの身近に潜むマネートラブル」と題したアニメ動画19編を特設サイトと公式YouTubeチャンネルで公開している。

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で新規案件「〈ホリエモン発案〉約30名の各界プロフェッショナル同士の雑談が毎日聴けるサブスクリプションサービス『ZATSUDAN』〜情報は “スキマ時間” に取得する時代に〜」が公開された。

米国調査会社The Harris Pollが、NFT（Non-Fungible Token）に関するアンケート調査の結果を3月31日に公開した。多くの人がNFTを理解しておらず、それほど高く評価してないことが明らかとなっている。

ソーシャルレンディング業界の中にも、YouTubeなどの動画メディアを通じて投資家に対する宣伝やソーシャルレンディングという投資手法、または案件についての説明を行う会社が見受けられます。そこで、ソーシャルレンディング会社の中で、動画をプロモーションなどに利用している企業を取り上げ、その内容を見ていきたいと思います。