今回HEDGE GUIDEではクリプタクトへの単独インタビューを行い、創業のきっかけや同社の事業内容、将来のビジョンについてお話を伺いました。

仮想通貨に限らず、税金にはさまざまな種類や規定があるため、その詳細について細かく把握することは比較的困難です。今回は、仮想通貨の税金計算を容易にしてくれる、利便性の高いツールをいくつか紹介していきます。

仮想通貨は比較的新しい金融商品である上、株取引等とは勝手が異なるため、その損益計算を個人で行うことは簡単ではありません。そこで、取引所のデータをいくつかアップロードするだけで、正確な損益計算を自動で行ってくれる「Cryptact（クリプタクト）」のようなサービスが役立ちます。今回は、仮想通貨の自動損益計算サービス「Cryptact」について、その概要や特徴、詳しい使い方を解説していきます。

暗号資産の自動損益計算サービスを提供するクリプタクトは11月1日、DeFi取引の損益計算に対応するサービスを12月15日から開始予定であることを発表した。複雑なDeFi取引の計算が自動で行われることにより、確定申告時などに活用できるようになる。

今回は、2020年に話題となったDeFiの損益計算について、仮想通貨・暗号資産の確定申告などに関するサービスを提供する株式会社クリプタクト代表取締役 Co-CEOの斎藤 岳 氏（@Cryptact_gaku）にお話を伺いました。

暗号資産（仮想通貨）投資を始めた方の中には、投資自体が初めてで、初めて確定申告を迎える方もいると思います。サラリーマンでも原則として給与以外の所得の合計額が年間20万円を超える場合には確定申告が必要となります。確定申告の経験がない方には難しいイメージを持たれる方も多いでしょう。ここでは暗号資産投資初心者が最低限押さえておきたい、確定申告のための注意点をご案内します。

暗号資産を含むあらゆる資産の投資支援プラットフォームを提供する株式会社クリプタクトは6月1日、コミュニティ型総合投資SNSサービス「アイデアブック」をリリースした。 「アイデアブック」は投資にまつわる投稿や交流ができる、…

仮想通貨投資の場合にはいまだ法規制・税制に解釈の余地が多いため、初心者が理解するには難解なものとなっています。そこで、ここでは仮想通貨の確定申告の際に投資家が注意するべき3つのポイントを解説していきます。

しかし、国内外複数の取引所を利用するユーザーが多い一方、仮想通貨の損益計算サービスはすべての取引所に対応できているとは限りません。そこで、この記事では、HEDGE GUIDE編集部メンバーも実際に利用している仮想通貨の損益計算ツール「tax@cryptact」の利用手順についてご紹介します。

仮想通貨投資家支援プラットフォーム「grid@cryptact」を運営する株式会社クリプタクトが3月5日、仮想通貨のオプション販売子会社である株式会社Protoptionを設立した。投資家にとって仮想通貨保有の課題である価格変動リスクへの回避手段の提供を目指し、実証実験を開始する。

国内最大級の仮想通貨管理プラットフォーム「grid@cryptact」を提供する株式会社クリプタクト（以下、クリプタクト）は2月1日、元ゴールドマン・サックスのヘッジファンド運用マネージャーの斎藤岳氏が代表取締役Co-CEOに就任したことを発表した。