検索エンジンとして世界的に知名度のあるアルファベット（Google）は米国の超大手テクノロジー企業です。この記事では、ESGやサステナビリティに対して先進的な取り組みを進めているアルファベットの特徴、取組内容、株価推移、配当情報、将来性について詳しくご紹介します。

メタ（META）やアルファベット（GOOGL）などが立ち上げた炭素除去技術の開発を後押しする新会社「フロンティア（Frontier）」は5月18日、同社初となる5,300万ドル（約7,300億円）規模のオフテイク契約（長期供給契約）を、米スタートアップ企業チャーム・インダストリアルと締結したと発表した（*1）。

JPモルガンチェース（ティッカーシンボル：JPM）、H&M（HM.B）、オートデスク（ADSK）、ワークデイ（WDAY）は4月12日、メタ（META）やアルファベット（GOOGL）などが共同で立ち上げた炭素除去技術の開発を加速させるための新会社「フロンティア（Frontier）」に1億ドル（約134億円）を拠出すると発表した（*1）。

デンマークのエネルギー大手オーステッド（ティッカーシンボル：ORSTED）は4月3日、米アルファベット（ティッカーシンボル：GOOGL）傘下のグーグルと、向こう15年間に及ぶ150メガワット（MW）の電力購入契約（PPA）を締結した（*1）。同月16日には、主要7ヵ国（G7）の気候・エネルギー・環境相が、洋上風力発電を2030年までに21年実績比7倍に増やすことで合意した。

米グーグルの親会社アルファベット（ティッカーシンボル：GOOGL）や米メタ・プラットフォーム（旧フェイスブック、FB）など5社は4月12日、脱炭素技術の開発を共同で支援すると発表した。2030年までに9億2,500万ドル（約1,200億円）を投じ、二酸化炭素（CO2）を除去する技術が開発された際に削減量を買い取る。

米グーグルの親会社アルファベット（ティッカーシンボル：GOOGL）が2月1日に発表した2021年10~12月期決算は、売上高、1株利益ともに市場予想を上回った。主力のインターネット広告事業が好調で最高益を更新した。2月9日時点では若干値下がりしているものの堅調に推移している。

米グーグルの親会社アルファベット（ティッカーシンボル：GOOG, GOOGL）が26日に発表した2021年7~9月期決算は、売上高、1株利益ともにアナリスト予想を上回った。米アップルによるプライバシー保護規則の変更が、ソーシャルメディア関連企業に影響を及ぼしており、グーグルの業績への影響も不安視されていたが、、今決算はその懸念を払しょくするものとなった。グーグルの2021年第3四半期決算は、純利益が189.4億ドル（前年同期は112.5億ドル）、1株利益が27.99ドル（前年同期は16.40ドル）だった。総売上高は41%増の651億ドル、トラフィック獲得コスト（TAC、115億ドル）を除く売上高は536.2億ドル（前年同期は379.7億ドル）に増加。営業利益率は32％（前年同期は24％）へ大幅に改善した。金融プロフェッショナル向けソリューションを提供する米ファクトセットが集計したアナリスト予想値は、1株利益が23.73ドル、TAC控除後の売上高が523億ドルだった。