ETF（上場投資信託）は、株式同様にリアルタイム取引が可能なため、短期売買にも向いている金融商品ですが、1本購入するだけで米国の主要企業500社に分散投資できるS&P500連動型ETFは長期投資にも適しているため、注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、S&P500連動ETFのメリット・デメリット、主な銘柄を詳しく知りたい方向けに解説するので、米国ETFに関心のある方、ETFで長期の資産形成を図りたい方は、参考にしてみてください。

バブル崩壊以降の日本株式市場が低迷する一方で、米国株式市場は拡大し続けています。株価成長を予想するうえで重要な経済成長力をみても、日本は超高齢化が進んでいることもあり高経済成長は期待できませんが、米国はまだ成長余力があるため株価成長も期待できるといえます。

2021年7月21日時点での世界の株式時価総額は約115兆ドル（約1京2600兆円）です。このうち米国株式市場が49.5兆ドル（5,460兆円）で世界最大。これは日本株式市場の約6.67兆ドル（735兆円）の約7.4倍という大きさです。米国市場の時価総額は世界の約43%を占め、米国株式市場の動向は世界各国の株式市場に影響を与えるため常に注目されています。

1990年1月上旬の米国S&P500指数は約350pt、TOPIXは2,870ptでしたが、2021年7月21日時点ではS&P500指数が約4,360pt、TOPIXは約1,900ptとなっています。S&P500指数は12.45倍に上昇しましたが、TOPIXは以前の水準を回復していません。

米国株式に投資するには、現物株や投資信託、ETFなど様々な方法があります。今回は、米国株式指数先物にフォーカスをあて、メリット、デメリットや取引方法などについて解説します。

投資信託で効率よく収益を出すには、買付手数料や信託報酬などのコストを抑えることが重要です。買付手数料は運用初期のマイナス要因となり、毎日かかる信託報酬は長い目でみると、収益の障壁となり得ます。

リアル店舗を持つ証券会社は、投資信託にもコストがかかるケースが多くありますが、ネット証券は店舗を持たない強みから、コストパフォーマンスのよいファンドが多く揃っています。中でもSBI証券のファンドは全て手数料無料のノーロードで、コストパフォーマンスの高いファンドが数多くラインナップされています。

この記事では、SBI証券の投資信託について詳しく解説しますので、投資信託運用をお考えの際は参考にしていただけたらと存じます。

NY市場はダウが反発、新型コロナの感染拡大がもうすぐピークではないかとの思惑より、経済活動再開が早期に開始するとのではと期待され幅広い銘柄が買われたようだ、S&P500は過去最高値から直近安値の半値戻しを達成、…

南アフリカの中央銀行South African Reserve Bankが1月16日、仮想通貨の政策提言に関する「Consultation paper」を公開した。Consultation paperの目的は、仮想通貨についてのリスクと利点の説明を行い、適切な規制アプローチについての議論を行った上で業界参加者および利害関係者に政策提案を提示することだ。