IT技術の進化により、AI（人口知能）が様々な業界で活用されるようになりました。金融業界ではクレジットカードの不正利用検知やAIによる資産運用、製造業では適正在庫の管理、広告業界のターゲットを絞り込んだデジタル広告などで利用されています。

日本では2021年9月にデジタル庁が設置され、政府によりDX（デジタルトランスフォーメーション）が推し進められています。株式市場でもAI関連銘柄に関心が集まっています。

そこで、今回は日本企業を中心にAI業界のシェア上位銘柄について解説します。

米国の上場企業は年に4回、四半期ごとに決算内容の公表が義務付けられています。毎年1、4、7、10月の中旬から決算シーズンを迎えます。米国企業の株を保有している投資家にとっては、見逃せない大きなイベントです。

報告書はもちろん英語で書かれていますが、いくつかのキーワードを理解していれば業績の良し悪しは把握できます。この記事では米国株初心者の方々向けに決算書(主に損益計算書)の読み方や、決算報告書を理解するうえで必須の単語などをお伝えします。

米アマゾン・ドット・コム（ティッカーシンボル：AMZN）が4月28日に発表した2022年1～3月期決算は、売上高が前年同期比7%増の1,164億4,400万ドル（約15兆円）、最終損益は38億4,400万ドルの赤字だった。出資先の新興電気自動車（EV）メーカー、米リヴィアン・オートモーティブ（RIVN）の株式評価損を計上したことが響いた。

自社株買いは、企業が自らの資金を使い株式市場から自社の株を買い戻すことです。上場企業の多くが自社株買いを実施しています。大型の自社株買いとしては、ソフトバンクGが2021年11月に上限1兆円の自社株買いを発表しました。自社株買いの実施にあたっては、企業側にも思惑があります。今回は自社株買いの株価への影響、実施のタイミング等を解説します。

米国株式相場が10月下旬から力強く上昇しています。主要企業の2021年7～9月期決算が予想以上に好調だったことや、10月分の雇用統計で非農業部門の労働者数が大きく増加したことなどが主因です。主要3指数(ダウ・ナスダック・S&P500)は、11月に入って連日のように過去最高値を更新しています。

こうしたなか、米大手経済メディアは上場企業による自社株買いに注目しています。今回のコラムでは、その理由を説明します。米国株を保有する日本の投資家にも大いに関係があるからです。

世界の有名企業が主な資金調達の場としている米国株式市場では、IPO（新規株式公開）にこぎ着けたのち株価を初値の10倍以上に伸ばしてしまう企業も少なくありません。

株価が倍以上になった銘柄はマルチバガー(multi-bagger)、10倍になった銘柄はテンバガー(ten-bagger)と呼ばれます。今回は、こうした銘柄への投資について説明したいと思います。

成長著しい若い企業にタイミング良く投資することによって、思いもよらないほど大きな利益が得られる可能性があるということも米国株投資の醍醐味の一つです。

株式投資を行う際には、自分が「利益を出せる」と考えた銘柄を購入することが欠かせません。しかし、どのようにして利益が出そうな銘柄を選定すれば良いかは頭を悩ませる人が多い問題です。そこで、この記事では銘柄を選ぶ際にチェックしておくべき指標や、今後伸びそうな企業を見つけるためのポイントについて解説します。

株式を購入する前には、企業の財務内容を調べるなど事前調査を行うことが必要です。企業分析には決算書（財務諸表）を使います。決算書を分析することで企業の健康状態を知ることができ、企業の状態を知れば、おのずと株価の方向も見えてきます。今回は株式投資に必要な決算書の読み方と企業分析の基本を解説します。