リスクを抑えて始められる暗号資産投資方法に「ポイント投資」があります。ポイント投資に対応している暗号資産（仮想通貨）取引所や使えるポイントはまだまだ限られていますが、ポイント投資を試したい人に向けて、ポイント投資とはどういうものなのか、またメリット・デメリットはどんなところなのか、事前に知っておくべきことなどをまとめてみました。

コインチェックがユーザー向けに2020年8月に行ったアンケート調査によると、株や投資信託、NISAなどを行っている投資家の間で、資産ポートフォリオの中に暗号資産を加える方が増えてきています。ここでは暗号資産市場で時価総額が大きいビットコインとイーサリアムについてご紹介します。

そこで、ここでは仮想通貨投資を始める時に便利な「販売所」についてご説明しながら、代表的な仮想通貨交換業者4社が提供している販売所について、機能やサービス、条件の違いなどを徹底比較していきます。ぜひ参考にしてみてください。

DeFiの利用者と資金量が増加するにつれて、基盤となるイーサリアムのネットワークの使用量は急増し、手数料が高騰するなど熱狂の様相を呈しています。ここではDeFi（分散型金融）についておさらいし、暗号資産投資初心者がどのようにこのブームに望めばいいのかご紹介していきます。

今年に入って、一部の機関投資家がビットコインへの投資を公言するなど市場で評価されるようになりました。背景には、新型コロナウィルス対策による金融緩和とインフレへの懸念があり、資産配分戦略の一環に暗号資産が組み込まれている模様です。暗号資産市場の本格的な拡大がこれからとなれば、このタイミングで投資を考えてみてはいかがでしょう。ここではビットコインに適している長期積立投資についてご紹介します。

7月31日のコインテレグラフによると、暗号資産取引所コインチェックでは2020年7月最終週の取引量が前週比2～3倍に増加しました。販売所サービスの出来高が前週比2倍、取引所サービスが同3倍に増加した報じられています。コインチェックの親会社であるマネックスグループの松本大CEOは「金を買いそびれた人がビットコインを買いに来たのではないか」とコインテレグラフに対してコメントしており、暗号資産市場に参入する投資家も増えてきているようです。ここでは、これから暗号資産投資を始める方におすすめの暗号資産取引所をご紹介します。

不正ログイン検知サービスを提供するカウリスは9日、暗号資産（仮想通貨）取引所大手ビットフライヤーが同社の不正ログイン検知サービス「FraudAlert」を導入したと発表した。

DMMグループの株式会社DMM Bitcoinは、仮想通貨取引サービス「DMM Bitcoin」において、9月1日から9月30日まで「口座開設＆取引キャンペーン」を実施している。

マイボイスコム株式会社は3月28日、インターネットで実施した「仮想通貨に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査実施期間は3月1日から5日まで。回答者数は10,857名で、このうち20代は4%、30代は13%、40代は26%、50代は29%、60代以上が28%だった。男女別内訳は男性53%、女性47%だった。

巨額の仮想通貨資金が流出したコインチェックの立ち入り捜査を始め、全仮想通貨取引所にリスク管理体制などに関する報告徴求命令を出した金融庁が、2日にコインチェックと同じく金融庁の審査待ちの15社を「みなし仮想通貨交換業者」として公表した。