マネックス証券株式会社は2月9日、NISAや投資に関する意識調査の結果を公表した。 2月13日の「NISAの日」を前に、マネックス証券の口座保有者を対象に行っている恒例の調査で、今回は5183名の回答を得た。

人生100年時代とも言われる長寿社会の到来により、老後に向けた資産形成の重要性は増していると言えます。この記事では老後に向けた資産形成の重要性や資産運用・投資の方法について詳しくご紹介するので、これから資産運用を始める方だけでなく、既に投資を行っている方も参考にしてみてください。

マイボイスコム株式会社の「NISA（少額投資非課税制度）」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8％に止まった。

マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割（48.5％）が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%）で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。

マネックス証券株式会社は1月26日から投資信託の積立による買付けを毎日実施する「毎日つみたて」サービスを開始する。同社で取り扱う投資信託で、指定の銘柄を毎営業日に、自動で積み立て買付が可能。

金融庁の報告書に端を発した「老後2000万円問題」。騒動から約半年、日本ファイナンシャルアカデミー株式会社は、全国の20代から50代の働く男女600名を対象に「令和元年の個人のお金に関する意識調査」と題し老後2000万円問題をきっかけにした消費者の意識や行動の変化を調査、12月2日に結果を発表した。

「老後2000万円問題」で、長期・積立・分散投資の資産形成制度である「つみたてNISA」と個人型確定拠出年金「iDeCo」。2000万円への関心が高まっている。しかし投資未経験だと、両制度を理解し、自分の資産形成により適しているのか判断するのはハードルが高い。

株式会社エイチームのグループ会社、株式会社エイチームフィナジーが8月21日に発表した「家計の固定費に関する意識調査」では、具体的な対策を考えている人、検討中の人は47.3％に上った。中でも、家計管理の肝と言われる「家計の固定費の見直し」に興味がある人は7割を超え、将来に備え、家計管理に取り組む姿勢がうかがえる。

松井証券株式会社は7月16日、現役世代の資産形成を応援する特設サイト「不安はぜんぶ、松井にぶつけろ」を開設した。ライフイベントに応じた資産形成に役立つコンテンツや、投資初心者向けのキャンペーン情報、資産形成セミナーなどのイベント情報などを提供する。