ビットコインの時価総額が大きくなり、以前は個人投資家が中心だった仮想通貨（暗号資産）マーケットは、現在では機関投資家のポートフォリオにも組み込まれるようになりました。

機関投資家や大口投資家の思惑は相場で意識されることになり、現在では市場分析においても機関投資家の動向を掴むことが重要になっています。ここでは機関投資家のポジション動向をチェックするツールとして「COTレポート」を紹介します。

アメリカのCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）でイーサリアムの先物商品が上場しており、話題を呼んでいます。暗号資産市場に機関投資家が参入する中で、CMEのビットコイン先物の取引高も増加する傾向が続いています。それでは、CMEとは一体どのような取引所なのか、そして機関投資家はどのような用途でCMEを利用しているのかを解説したいと思います。

最近では、暗号資産の市場で「窓開け・窓埋め」という事象が注目される場面が増えてきました。24時間365日動いている暗号資産市場では「窓」は発生するわけがないのですが、いったいどういうことでしょうか？ここではチャート上で生じる窓について、そして窓を活かした投資戦略について解説したいと思います。

12月～1月にかけての仮想通貨関連イベントをまとめている。12月7日には、仮想通貨イーサリアム（ETH）の大型の技術アップデートとして注目される「イスタンブール」が実装される予定。これと前後して、国内の仮想通貨取引所ではETHの入出金を一時停止するなどの対応を予定するところも出てくるため、注意が必要となる。

CME（Chicago Mercantile Exchange：シカゴ・マーカンタイル取引所）は、米イリノイ州シカゴに拠点を置くCMEグループが運営する、世界でも有数の取引量を誇るデリバティブ取引所です。CMEでは、金利や株価指数、為替、農産物、エネルギーなどさまざまな先物取引・オプション取引を取り扱っていることが特徴です。

米商品先物取引委員会（CFTC）とは、米国の商品先物取引委員会法に基づき、1974年に設立された先物取引・オプション取引全般を規制する政府機関を指します。CFTCは、米国に拠点を置く先物取引の認可を行なっており、取引所の金融商品や金利、デリバティブ全般の監督・市場参加者の保護を目的に、詐欺や市場操作などの不正行為の追求やマーケットの取引監視の権限を持ちます。