不動産情報サービスのアットホーム株式会社は5月31日、全国のアットホーム加盟店1086店を対象に実施したアンケート調査を基に『「環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備」ランキング』を発表した。1位は「二重窓（外気の遮断で冷暖房の利用削減につながる）」の72.1％で「断熱効果で冷暖房の利用を削減できるため、環境への負荷軽減だけでなく電気代節約にもなる」とトップに推された。
次いで、2位は「太陽光発電システム」の47%。東京都は事業者を対象に一定の新築建物に太陽光パネルの設置を義務化する条例改正を検討しており、同社は「今後ますます太陽光発電システムは普及していく」と予想する。
3位は「共用部などでのLED照明の設置」の45%だった。長時間点灯しているエレベーターやエントランスなどの共用部の照明をLED照明にすれば、消費電力量を削減でき、環境負荷軽減に繋がる。4位以下は「電気自動車用充電設備の付いた駐車場」（31.7％）、「オール電化（需要の少ない夜間電力を有効活用できる）」（30.8％）が続いた。
「環境に配慮した住まい探しをする際に知っておくべき不動産用語」も調査したところ、1位は「長期優良住宅」の61.4％。長期優良住宅とは、長期にわたり使用可能な質の高い住宅を指し、単に物理的な寿命だけでなく、ライフスタイルの変化などへの対応、住環境への配慮など、社会的に長寿命であることが必要であるとされる。長期優良住宅の認定を受けた物件を新築又は取得を行った場合、手続きをすれば税金が一部軽減される措置があり、不動産投資を考えている人も知っておきたい知識だ。
2位は「エコ住宅」の52.1％。環境への負荷を抑えるための対策を講じた住宅で、具体的には、屋上緑化や雨水の再利用、太陽光・風力エネルギーの利用、ゴミの減量などの対策が挙げられる。3位は「ZEH」(42.4％)。ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で「ゼッチ」と呼称される、年間に消費する正味（ネット）のエネルギー量がおおむねゼロ以下となる住宅という意味。日本政府は21年に閣議決定されたエネルギー基本計画で、30年以降新築される住宅について「ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保」を目指すことを盛り込んでおり、補助金や減税制度を拡充させていく方針。
4位以下は「電気自動車用充電設備の付いた駐車場」「オール電化（需要の少ない夜間電力を有効活用できる）」「敷地内・屋上の緑化」「庇（ひさし）（直射日光を遮り冷房利用削減につながる）」が挙がった。
調査は6月5日の「世界環境デー」にちなみ、今年4月19日から26日にインターネットで実施した。
HEDGE GUIDE 編集部 不動産投資チーム
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