サステナブル素材6Kは9月5日、シリーズE（資金調達ラウンド）の第1回クローズで8,200万ドル（約116億円）を調達したと発表した。調達資金を元手に、リチウムイオン電池の正極活物質（CAM）と積層造形用金属粉末の生産拡大を推し進める。

「ディープテック（Deep Tech）」は、最先端の科学・工学技術を駆使して広範囲な社会問題の解決と持続可能な未来に取り組んでいます。ベンチャーキャピタル（VC）からの資金調達額が25兆円を超えるなど、そのポテンシャルへの期待が高まる一方で、「ディープテックと従来の先端技術の違いがよく分からない」という声も耳にします。そこで本稿では、多岐にわたる分野で注目を集めるディープテックの背景と投資動向、欧米スタートアップ事例についてレポートします。

埼玉県は5月9日、車載用リチウムイオン電池等を再資源化している太平洋セメント株式会社、松田産業株式会社と、狭山市、上尾市の県内2市と連携し、レアメタルの回収を目的とした実証試験を実施したと発表した。

リチウムイオン電池の電極製造装置を製造するスタートアップAM Batteriesが、シリーズB（資金調達ラウンド）で3,000万ドル（約46億7,000万円）を調達したと発表した。調達した資金を元手に、ドライ（乾式）電極（DBE）技術及び電極製造装置の商用化を目指す。

リチウムイオン電池の先端リサイクル技術を開発するスタートアップPrinceton NuEnergy（PNE）は11月6日、シリーズA（資金調達ラウンド）で1,600万ドル（約24億円）を調達したと発表した。低温プラズマ分離支援（LPAS）を利用した直接リサイクル法（構成部材をできるだけ壊さずに取り出し再利用する）により、環境に大きなインパクトを与えるリチウムイオン電池のリサイクルを推進する。

EV（電気自動車）の車載用電池として全固体電池が注目されています。この記事では、主な全固体電池関連銘柄を時価総額順に解説していきます。成長市場への投資を検討している方など、銘柄選びのご参考にしてください。

米アップル（ティッカーシンボル：AAPL）は4月13日、2025年までに全電池に再生コバルトを使用すると発表した（*1）。責任ある原材料と再生素材の調達を推進し、30年カーボンニュートラル達成を目指す。持続可能な社会の形成に向け、各社が責任ある原材料と再生素材の調達を進めている。

未来のエネルギーの担いとして、再生可能エネルギーへの期待が高まっています。環境への負担が少なく資源が枯渇する心配がないといったメリットがある反面、主力電源化に向けたさまざまな課題も指摘されています。本稿では、再生可能エネルギーの普及拡大で重要なカギを握る技術として期待されている「溶融塩（ようゆうえん）エネルギー貯蔵」と、欧米スタートアップの取り組みについてレポートします。