CATEGORY 投資信託

投資信託

「投資は必要」は9割でも、40代以下は「入り口」にハードル。400Fが調査

オンライン相談サービス「お金の健康診断」を運営する株式会社400F(フォーハンドレッド・エフ)は、「投資の日」の10月4日に合わせ、同社ユーザーを対象に「投資のイメージや利用状況」などに関するアンケートを実施、結果を発表した。424名の回答者のうち、「投資が必要」とした人は90%以上に上った。投資経験者のもっとも多い投資商品はNISA(つみたてNISAを含む)で、特に30代〜50代は利用率が高い。

ESG投資

日本の個人投資家は「健康と福祉」「質の高い教育」を志向。サステナブル投資のリターンには懐疑的。グローバル投資家意識調査2022

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は9月28日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査2022」の結果を発表した。シュローダーが個人投資家の投資動向や投資意識を把握することを目的に実施しており、今回は世界33の国/地域の2万3950人(うち日本1000人)の個人投資家を対象に、2022年2月18日~4月7日にオンラインで調査。

投資信託

退職後の生活の豊かさ、日本22位。健康・物質的豊かさはトップ10入り。ナティクシスIM調査

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社は9月14日、「2022年グローバル・リタイアメント・インデックス調査」の結果を発表した。同インデックスは退職後の経済的な安定を支える要因を検証し、人々が健康で安心して退職後の生活を送るために不可欠な主要指標を組み合わせて設計された指数。

投資信託

新規口座開設で全員に100円相当プレゼント。「PayPay資産運用はじめようキャンペーン」10/31まで

PayPay証券株式会社は、キャッシュレス決済サービス「PayPay」内のミニアプリで有価証券の買付・売却が行える「PayPay資産運用」の提供開始を記念して「PayPay資産運用はじめようキャンペーン」を9月1日~10月31日まで実施している。期間中、PayPay資産運用からPayPay証券の口座を開設すると、全員にもれなく100円相当のコース購入代金をプレゼントする。

投資信託

子育て世帯の年収500万円~700万円未満の約4割が投資、人気はつみたてNISA。コネヒトが調査

母親向けのQ&Aアプリや情報サイト「ママリ」を運営するコネヒト株式会社が投資のトレンドを調査、8月29日に結果を公表した。世帯年収500万円以上700万円未満の38.3%が投資をしており、世帯年収500万円を境に投資をしている割合が急増。人気がある投資手段は「つみたてNISA」が次点を大きく引き離して1位となった。

ESG投資

暗号資産、インパクト投資に関心。シュローダー機関投資家調査2022

英国の資産運用シュローダーが世界の機関投資家を対象に実施する「シュローダー機関投資家調査2022」(8月26日公表)で、暗号資産への投資について、世界の機関投資家の2割が「今後12ケ月間で投資を検討する」と関心を示した。また、インパクト投資がサステナブル投資の重要な柱とみなされていることが明らかになった。

投資信託

米国経済は2023年1-9月に景気後退局面か。シュローダーの四半期マクロ経済見通し

シュローダーは8月24日、エコノミスト・チームによる四半期(2022年7-9月期)のマクロ経済見通しを発表した。基本シナリオで、米国経済について23年の1―9月に景気後退局面へ入り、成長率は1.7%(22年見通し)から23年には-1.1%に低下すると予測している。23年1―3月期に政策金利は4%に達すると考えており、主な背景に高いインフレ率を挙げた。

投資信託

高校の金融教育、高校生と親と教師の意識差は?MMDとビザ・ワールドワイド・ジャパン社が調査

マネックス証券株式会社は3月11日、17歳~19歳の学生男女計572名を対象に実施した「お金と資産形成への意識調査」の結果を発表した。結果、約90%が成人年齢引き下げを認識しているのに対し、高校での金融教育が開始されることは約30%しか知らなかった。

ESG投資

UCC、サステナブルなコーヒー調達100%実現に向けパートナーシップ強化。調達基準を満たす新製品17品も発売

UCCホールディングス株式会社は8月25日、「2030年までに自社ブランドを100%サステナブルなコーヒー調達にすること」の達成に向け、世界的な環境団体やサプライヤーとのパートナーシップを強化すると発表した。コーヒー調達のサステ化の推進で地球環境の保全と生産者を支援する。

ESG投資

石油・ガスの大手企業3社にネットゼロへの迅速な移行を促す。シュローダーESG四半期レポート

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は8月17日、サステナブル・インベストメント・レポートの2022年第2四半期分の日本語訳を公表した。筆頭のテーマは、温室効果ガスや二酸化炭素(CO2)の排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにする「ネットゼロ」への迅速な移行を促すための議決権行使とエンゲージメントの方法。

投資信託

20代・30代は「つみたてNISA」を資産形成のきっかけに。野村AM「投資信託に関する意識調査」

野村アセットマネジメント株式会社が8月16日に公表した 「投資信託に関する意識調査」で、投資信託の保有者率は2019年度を底に小幅な上昇傾向にあることが確認された。年代別の投信保有者率では、20代、30代の増加幅が大きく、この世代で投資信託の活用を通じた資産形成の広がりが見られた。