TAG 株式会社日本財託

日本財託は、東京23区の中古ワンルームマンション投資を手がける不動産投資会社です。1990年創業からバブル崩壊を乗り越えて今も堅実な成長を続けている大手企業で、マンション管理戸数20,509戸、入居率99.55%(※日本財託の販売物件)、マンションオーナー数は7,630名(実績数値は2018年9月末時点)という豊富な実績があります。物件購入時には仲介手数料が0円のため、数十万円の仲介手数料を節約できることや、購入後も月額3,000円(税別)であらゆる管理業務を任せることができるといった特徴があります。また、日本財託は顧客との信頼関係を第一に考える企業のため、強引な営業やしつこい電話セールスは一切しないというスタンスを貫いています。購入前の説明においてもコンプライアンスを遵守し、空室保証・滞納保証に関する取り決め、さらに購入後にかかる費用まで、マンション投資のリスクや注意点についてもしっかりと説明をしています。

日本財託が定期的に開催している無料セミナーでは、バブル崩壊を乗り越えて、賃貸管理会社として28年で培ってきた経験をもとにした「失敗しない不動産投資のノウハウ」を学ぶことができます。またセミナー参加者特典で、無料の小冊子「不動産投資で成功する人、失敗する人」をプレゼントしてもらえますので、東京での不動産投資や中古マンション投資に興味のある方はぜひ参加をされてみると良いでしょう。

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日本財託の不動産投資セミナー

日本財託の評判・口コミ・セミナー情報

日本財託は、東京23区の中古ワンルームマンション投資を手がける不動産投資会社です。1990年創業からバブル崩壊を乗り越えて今も堅実な成長を続けている大手企業で、マンション管理戸数23,172戸、入居率98.81%、販売物件入居率99.06%、マンションオーナー数は8,367名(※数値はいずれも2020年9月末時点)という豊富な実績があります。物件購入時には仲介手数料が0円のため、数十万円の仲介手数料を節約することができることや、購入後も月額3,000円であらゆる管理業務を任せることができるといった特長があります。

国内不動産投資

新型コロナ感染拡大下でも都心ワンルームの空室期間はほぼ変わらず。日本財託グループ調査

東京23区投資用マンション販売と賃貸管理、保険代理業の日本財託グループは7月21日、グループが管理するワンルームマンションにおける2020年4月~6月期の賃貸成約状況を公表した。賃料発生までの日数は東京23区平均で26.6日、直近10年の同時期平均とほとんど変わらない結果となった。

国内不動産投資

新型コロナ状況下の投資、「攻め」と「守り」の二極化顕著に。日本財託調査

日本財託グループは6月24日、新型コロナウイルス状況下での投資に関する意識調査の結果を公表。コロナ後に、株式・投資信託の購入を行ったと回答した投資家は383人と全体の4割超に上る一方、「投資行動を控える」が28%、「手元資金の確保」が25%となり、積極的に投資を行う層と、投資を控える層の二極化がみられた。

国内不動産投資

日本財託、オンライン不動産投資セミナーの申込者数前年倍増。コロナ禍でも情報収集に意欲

不動産販売と賃貸管理、保険、家族信託コンサルティングを手掛ける日本財託グループは5月28日、オンラインによるマンション投資セミナーの合計申込者数が1000人を突破したと発表した。来場型で実施していた前年同時期のおよそ2倍に増えた。

国内不動産投資

情報収集はネットでも、投資の決め手は「営業担当者」。不動産オーナー意識調査

不動産オーナーが投資情報の収集で最も利用するのはインターネット、一方で、投資の意思決定の段階で一番役立てる情報元は「営業担当者」――東京23区の投資用マンション販売、賃貸管理、保険代理業を行う日本財託グループが3月5日発表した不動産オーナーの意識調査で、こんな傾向が明らかになった。

国内不動産投資

オーナーの“部屋魅せ”をサポート、日本財託がホームステージングサービス「暮らし演出+」開始

紹介物件の室内を家具や小物で演出し、雑誌で特集されている部屋のように“魅せる”「ホームステージング」が、空室の早期解消に効果を発揮する手法として注目されている。日本財託グループの株式会社日本財託管理サービスは9月からホームステージングサービス「暮らし演出+(ぷらす)」を開始した。

国内不動産投資

「副業NGだから不動産投資」が4割、副業解禁に伴う意識調査結果

東京23区投資用マンション販売と賃貸管理・保険代理業を行う日本財託グループは、働き方改革関連法(4月1日施行)で副業・兼業が本格的に解禁されるのに伴い、不動産投資を行っている20代~50代の会社員オーナーを対象に副業に関する意識調査を実施した。