米消費者信頼感指数が大幅に悪化したことにより、寄り付き堅調だった米国株は反転下落する動きとなった。
参考:THE CONFERENCE BOARD「米消費者信頼感指数」
米消費者信頼感指数は結果98.7に低下しており、予想が100.0だったことから予想対比悪化。前月分も106.4で発表されていたが103.2に下方修正となっており、総じて悪い結果となっている。
また今後6ヶ月の期待指数も66.4と10年振りとも言える水準に低下しており、期待指数の落ち込みが大きい数字となっていたことが株式市場に大きな反応を与えた。
一方で、消費者の購買意欲に対しては影響を与えていないデータも出ており、今後6ヶ月間で、自動車や大型家電製品を購入する意向の結果は前月より数字が高くなっている。
しかし、夏季に国内外の旅行を計画している比率は低下しており、原油価格の高騰によるガソリン価格の上昇や航空券の上昇が大きく影響している。消費者は引き続き自身の生活を守る方向で消費の使い道を検討しているようだ。
株式市場は消費者信頼感指数発表後、終日売り込まれる動きとなる中で、NASDAQは3%弱の大幅下落となっており、引き続き株式市場が楽観的になるような動きは示していない状況。
ここ4営業日連続で上昇していたため、一旦落ち着きたいところでもあるが、注目されているPCEデフレーターや金曜日にはISM製造業景況感指数が発表されるため落ち着かない株式市場となるかもしれない。
ドル円はドル高で推移する中、株安の影響も受けたのか円高圧力も強く、136円台に乗せた後は足踏みしている状況だったが、137円台に乗せた。
現在日本で参議院選挙をしていることや、6月は株式市場が上昇しやすく、一方で今年の7月にはETFの配当金原資のための売りが出てくるため日経平均は重くなりやすい中、円高圧力がかかりやすいため、ドル円の上昇幅は限られるか。
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中島 翔
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