CATEGORY 投資信託コラム

株式投資コラム

ESGスコアの注意点は?ESGスコアが高い企業や投資信託も紹介

ESGという言葉が使用されるようになってから、投資家が企業を選ぶ時に、どの程度ESGに取り組んでいるかを判断材料にするようになってきています。そんなときに参考になるのが「ESGスコア」です。この記事では、ESGスコアの主な評価機関とESGスコアの高い企業について解説します。

投資信託コラム

2023年投資環境まとめ 株式・為替総括、各国動向(米・日・欧・中・印)について解説

相場の格言では、卯年の株価は跳ねるとされています。格言通り、卯年2023年の株式相場は世界的に好調でした。日本では、日経平均株価がバブル崩壊後の高値を更新するなど、大型銘柄を中心に史上高値を更新した銘柄が目立っています。一方で、ロシアによるウクライナ侵略が続くなか、10月には中東情勢が緊迫化、中国経済の鈍化が鮮明となるなど、相場にとっての悪材料もあります。2024年は、相場の格言では辰巳天井と呼ばれ、株式相場が天井をつけやすい年とされているため、卯年は株式の仕込み年と考えられます。本稿では、2024年に向けて、2023年の投資環境振り返ってみましょう。

ロボアドバイザーコラム

少額投資ができる投資アプリ14選、特徴やメリット・注意点のまとめ

投資アプリにはさまざまな種類がありますが、数百円といった少額で投資ができるものも増えています。資金の少ない人、投資の初心者でも利用しやすいのがメリットです。

この記事では少額投資ができるアプリについて、株式・ポイント投資・ロボアドバイザー・FX・おつり投資の5つの分野から紹介します。自分に合う投資方法やアプリを見つけるための参考にしてみてください。

投資信託コラム

ポイントで投資信託が購入できる主な証券会社・サービス5選

上手にポイントを貯めて使う「ポイ活」が注目されています。また投資へのニーズも高まってきており、ポイントを利用して投資できるサービスも増えてきました。そこでこの記事では、投資信託の概要やポイント投資のメリット、デメリットに触れつつ、ポイントで投資信託が購入できるサービスを5つリストアップし使い勝手などを比較していきます。

ロボアドバイザーコラム

ポイント投資のやり方・始め方は?主要5サービスで手順を解説

若い世代を中心に投資の入り口として注目されているのがポイント投資です。ポイント投資は、サービスを提供する企業によって利用できるポイントの種類や特徴が大きく異なるため、投資目的や普段の生活スタイルに合ったサービスを選ぶことが重要です。この記事では、ポイント投資サービス各社の特徴や、始め方などについて詳しく解説します。

投資信託コラム

インフレで金はどうなる?金投資のメリット・デメリットやインフレ動向、トレード方法を画像付きで解説

2023年10月現在、金価格が上昇しています。国内の金価格は1万円を超え、ドル建ての金価格も2,000ドル前後で推移しています。この記事では、金価格が上昇している要因と、金に投資するメリット・デメリットについて解説します。

投資信託コラム

原油価格が動く理由は?原油投資のメリット、デメリットをIG証券でのトレード方法を画像付きで解説

2023年10月現在、世界的にインフレ懸念が高まっており、原油価格の上昇もインフレの主な要因です。原油価格は2023年9月に90ドルを突破し、節目の100ドルに迫っています。この記事では、原油価格が上がっている要因と、CFDで原油を取引する方法について解説します。

投資信託コラム

トルコ株式はなぜ上がる?メリット・デメリットや投資信託紹介も

2023年10月現在、トルコの株式指数の年初来騰落率は、50.41%*と大きく上昇しています。特に、エルドアン大統領が再選した6月上旬以来、急伸しています。株高の背景として、トルコのインフレ率が政策金利を下回っているため、行き場を失った資金が株式市場に流れていることが挙げられます。今回は、トルコ株に投資する際のメリット、デメリットなどについて、投資のプロが解説します。

投資信託コラム

新NISAで日本株が上昇?貯蓄から投資の市場への影響を解説

日本家計の金融資産に占める株式・投資信託の割合は、米国と比較すると低くなっています。2024年1月から始まる新しいNISA制度は非課税期間が無期間になったこと、上限金額が1,800万円に拡大されることから、日本において株式投資ブームが起きる可能性があります。本稿では投資のプロである筆者が、新NISAの日本株への影響を解説します。

投資信託コラム

DINKs世帯の資産形成のポイントは?住宅・保険・投資の観点から解説

DINKs(ディンクス)とは子どもがいない夫婦のことを指し、経済的な余裕が生まれやすい、趣味に時間を使いやすいなどのメリットから、近年増加傾向にある世帯の形態です。「2022年国民生活基礎調査の概況」では、2022年には夫婦のみの世帯数が1333万世帯となるなど、単身世帯に次ぐ世帯割合となっています。今回はDINKs世帯の資産形成のポイントについて、住宅・保険・投資の視点からそれぞれ解説します。