米国株投資信託のおすすめは?人気銘柄5本と購入可能な金融機関も

米国企業のグローバルな影響力の高さや、米国経済の成長力などに期待して、米国株に投資したいと考えている投資家は少なくないでしょう。

米国株に手軽に投資する方法の一つとして、米国株へ投資を行う投資信託を購入する手法があります。証券会社では、それぞれが複数の米国株投資信託を扱っています。この記事では数ある米国株投資信託の中から、人気が高い次の5つの商品を紹介します。

  • eMAXIS Slim米国株式(S&P500)(インデックスファンド)
  • iFree NYダウインデックス(インデックスファンド)
  • アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信(アクティブファンド)
  • net-WIN GSテクノロジー株式ファンド(アクティブファンド)
  • キャピタル・インベストメント・カンパニー(アクティブファンド)

米国株への投資を検討している人は、ぜひ投資先選びの参考にしてください。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※2022年8月15日時点の情報をもとに執筆しています。最新の情報は、ご自身でもご確認をお願い致します。

目次

  1. eMAXIS Slim米国株式(S&P500)
    1-1.購入可能な金融機関
  2. iFree NYダウインデックス
    2-1.購入可能な金融機関
  3. アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信
    3-1.購入可能な金融機関
  4. net-WIN GSテクノロジー株式ファンド
    4-1.購入可能な金融機関
  5. キャピタル・インベストメント・カンパニー
    5-1.購入可能な金融機関
  6. まとめ

1 eMAXIS Slim米国株式(S&P500)

  • S&P500と同じパフォーマンスを目指すインデックス運用
  • 米国の経済成長恩恵を受けられる
  • 信託報酬が0.0968%など運用コストが低い

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は米国の大手500社で構成される「S&P500」という株価指数に連動することを目指して投資を行うインデックスファンドです。運用が順調であれば、同ファンドを一つ購入するだけで、米国の大手企業に分散投資するのと同じような投資効果が得られます。

現在の投資先やセクター配分は次の通りです。

組入上位10業種

業種 比率
ソフトウェア・サービス 13.1%
テクノロジー・ハードウェア・機器 8.5%
医薬品・バイオテクノ・ライフ 8.2%
メディア・娯楽 7.0%
ヘルスケア機器・サービス 5.9%
小売 5.8%
半導体・半導体製造装置 5.4%
資本財 5.1%
各種金融 4.8%
エネルギー 4.1%

組入上位10銘柄

銘柄 業種 比率
APPLE INC テクノロジー・ハードウェア・機器 6.8%
MICROSOFT CORP ソフトウェア・サービス 5.8%
AMAZON COM INC 小売 3.0%
TESLA INC 自動車・自動車部品 2.0%
ALPHABET INC -CL A メディア・娯楽 1.9%
ALPHABET INC -CL C メディア・娯楽 1.8%
BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B 各種金融 1.5%
UNITED HEALTH GROUP INC ヘルスケア機器・サービス 1.4%
JOHNSON & JOHNSON 医薬品・バイオテクノ・ライフ 1.3%
NVIDIA CORP 半導体・半導体製造装置 1.3%

日本人にも馴染みのあるグローバル企業が上位を占めています。

また、先進国の中では高い成長力を有する米国経済の恩恵を受けられるのが特徴です。これまで幾度か経済ショックを経験しながらも、この米国経済の成長力が下支えとなり、長期間で見れば、S&P500は右肩上がりで株価指数が推移しています。

インデックス投信ならではの手数料の安さも特徴です。信託報酬は0.0968%で、購入手数料は証券会社によって異なるものの、購入手数料なし(ノーロード)で購入できるところもあります。手数料が低いため、運用による収益は最大限還元されます。

1-1 購入可能な金融機関

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は数多くの証券会社や金融機関で購入できるのが特徴です。2022年8月時点では販売会社は100社をゆうに超えるので、ここでは代表的な金融機関のみ例示しておきます。

証券会社だけでなく、地銀やネット銀行など、さまざまな金融機関が取り扱っている投資信託です。

2 iFree NYダウインデックス

  • 株価指数NYダウに連動するパフォーマンスを目指すインデックス運用
  • 知名度の高い大手企業に多数投資
  • 信託報酬が0.2475%など運用コストが低い

S&P500と並んで知名度が高い米国株価指数である「NYダウ」に連動することを目指して運用されるインデックスファンドです。同ファンドに投資するだけで、世界的に見ても有名な企業に分散投資ができます。

各セクターから代表的な企業を取り上げて合計30社なので、必然的に指数に組み入れられる銘柄は、各セクターの最大手クラスの企業に絞られます。例えば、2022年5月末の同ファンドの組入銘柄は次のとおりです。

組入上位10銘柄

銘柄 業種 比率
UNITED HEALTH GROUP INC ヘルスケア 10.3%
GOLDMAN SACHS INC 金融 6.1%
HOME DEPOT INC 一般消費財・サービス 5.5%
MICROSOFT CORP 情報技術 5.2%
MCDONALDS’CORP 一般消費財・サービス 5.0%
AMGEN INC ヘルスケア 4.9%
VISA INC-CLASS A SHARES 情報技術 4.0%
CATERPILLAR INC 資本財・サービス 3.7%
JOHNSON & JOHNSON ヘルスケア 3.6%
HONEYWELL INTERNATIONAL INC 資本財・サービス 3.5%

ゴールドマンサックス、マイクロソフト、マクドナルドなど名だたるグローバル企業が並びます。このように日本人でもよく知っている企業に投資するのも、NYダウインデックフファンドの特徴です。

最後に、信託報酬は0.2475%と低水準で、その他の手数料の条件は証券会社により異なる場合があるものの、2022年8月時点では購入手数料・売却手数料ともに0円の証券会社が多くなっています。投資する上であまりコストがかからないのも同ファンドの特徴といえるでしょう。

2-1 購入可能な金融機関

同ファンドは2022年8月時点で、約30社の証券会社や銀行で購入できます。代表的な金融機関は以下の通りです。

そのほか複数の地銀や中堅証券会社でも取り扱っています。

3 アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信

  • 持続的な成長が見込める企業へ投資するアクティブファンド
  • 米国株市場を長期で上回るパフォーマンス
  • 多くの受賞歴があり、専門家からも評価が高い

アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信は「持続的な成長企業」を、運用会社であるアライアンス・バーンスタインの銘柄分析能力を駆使して厳選し投資を行うアクティブファンドです。

通常の成長株というと、利益成長が期待できる一方で、リスクが高いイメージを持たれる場合もありますが、同ファンドではさらに財務の健全性や投資効率なども踏まえて、長期にわたり成長が期待できる企業に投資を行います。

具体的には次の3点に着目して投資先企業を厳選しています。

  1. 高い収益性の持続力:優秀な経営陣が独自のビジネスモデルを築き、支配的な市場シェアを維持
  2. 高い投資効率:投下した資本に対して効率的な利益を創出
  3. 強固な財務体質:資本市場の影響を受けにくい強固な財務体質

アクティブ運用で長期的に市場指数を上回るのは容易ではないのですが、2016年12月~2021年12月の過去5年にわたり、当ファンドのマザーファンドは株式指数を上回るパフォーマンスを継続しています(参照:SMBC日興証券「アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信 販売用資料 2022年3月」。

また、当ファンドは投信などの評価や分析を行うモーニングスター社から、2021年にその時期の優れたファンドに贈られる「ファンド・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。さらに格付け会社で、投信の評価も行うR&Iからは、7年連続で「ファンド大賞」を受賞しています。このように専門家からも高い評価を得ているのが特徴です。

3-1 購入可能な金融機関

こちらも2022年8月時点で約70もの多くの証券会社や銀行で取り扱いがあるため、代表的な販売会社を例として挙げておきます。

そのほか中堅証券や地銀でも多くの金融機関で取り扱っています。

4 net-WIN GSテクノロジー株式ファンド

  • テクノロジー系の米国企業に投資するアクティブファンド
  • 長期的な成長が見込まれる企業を厳選
  • 22年は不調もテクノロジーセクターの魅力が失われたわけではない

net-WIN GSテクノロジー株式ファンドはクラウドコンピューティング、5G、DXなどさまざまなテーマで社会に変革をもたらす原動力となるテクノロジー企業でポートフォリオを構成したアクティブファンドです。さまざまな産業と変革のテーマを持つ分、ビジネス機会に恵まれたセクターです。

  • 小売×テクノロジー:ドローンを活用した配送効率化
  • 金融×テクノロジー:スマホ決済、アプリ開発などのFinTech
  • 自動車×テクノロジー:自動運転技術の推進

テクノロジーに着目することで、今後の社会の発展に大きく貢献する企業に投資ができます。同ファンドでは、テクノロジー企業の中でも、長期にわたって成長が期待できる企業を厳選しています。

長期で成長が期待できる企業の条件

net WINの銘柄選別のポイント
引用:みずほ証券「net-WIN GSテクノロジー株式ファンド 販売用資料 2022年2月

競争優位や市場シェアなどはもちろん、製品ライフサイクルや株主とのインセンティブの協調度合いなども見て有望な銘柄に投資しているのです。

なお、2022年5月時点の上位組入銘柄は下記の通りです。

組入上位10銘柄

銘柄 業種 比率
マイクロソフト 情報技術 9.2%
アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス 8.3%
アドビ 情報技術 5.7%
アップル 情報技術 5.2%
アルファベット コミュニケーション・サービス 5.0%
アメリカン・タワー 不動産 3.6%
アクセンチュア 情報技術 3.6%
KLAコーポレーション 情報技術 3.6%
アナログ・デバイセズ 情報技術 3.3%
マーベル・テクノロジー 情報技術 3.2%

マイクロソフトやアップルなどのグローバル企業に多く投資がされています。

なお、パフォーマンスは次のとおり、長期では良好な一方で、2022年に入ってパフォーマンスは思わしくありません。

net-WIN GSテクノロジー株式ファンド(Bコース・為替ヘッジなし)パフォーマンス

net WIN パフォーマンス推移
期間:1999年11月~2021年5月
引用:Goldman Sachs Asset Management「net-WIN GSテクノロジー株式ファンド(Bコース・為替ヘッジなし) 2207月次レポート

ヘッジなしコース・分配金再投資後で見て、2021年11月〜2022年5月の半年では−19%となっています。米国の株式市場が、この間ロシアによるウクライナ侵攻などを背景に不調だったことに加え、コロナ後好調だった成長企業・テクノロジー企業に調整が入っていることが背景にあります。

一方で、テクノロジーに対する需要自体が減退しているわけではなく、今後もさまざまな産業がテクノロジーを活用した変革ニーズを抱えていくものと考えられます。

個別企業まで分析するのが難しいという人も、このファンドを購入すれば、運用会社であるゴールドマンサックスアセットマネジメントが企業を厳選してくれるので、自然と有望なテクノロジー企業に投資が可能です。

4-1 購入可能な金融機関・金融機関

このファンドは70件以上の金融機関で取り扱いがあります。代表的な証券会社・金融機関は次のとおりです。

そのほか地銀や中堅証券など、多数の金融機関で購入可能です。

5 キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカ

  • 配当と成長の両面から収益機会を狙うアクティブファンド
  • 1934年代から続く運用手法を踏襲
  • 為替リスクを受ける為替ヘッジなしでの運用

キャピタル・インベスト・カンパニー・オブアメリカは、企業の成長性と配当の双方に着目して米国株式に投資を行うアクティブファンドです。

成長性については次の4つの視点で判断し、将来性のある投資銘柄をファンドに組み入れていきます。

  • グローバル展開
  • イノベーション
  • 持続可能な事業
  • 経営陣の質

近年ではアルファベットやアップルなどの成長力に着目し、積極的に投資しています。

また一方で、配当にも着目することで、運用の安定性を高めているのも特徴です。配当については、今現在の配当水準だけでなく、将来にわたって持続的に潤沢な配当が期待できる企業に着目します。例えば、近年はジョンソン・エンド・ジョンソンやキャタピラーなどへ投資を行っています。

なお、2022年5月末の組入上位銘柄は次のとおりです。

組入上位10銘柄

銘柄 業種 比率
マイクロソフト 情報技術 7.1%
ブロードコム 情報技術 3.8%
メタ・プラットフォームズ コミュニケーション・サービス 3.4%
アマゾン・ドット・コム 一般消費財・サービス 3.4%
フィリップ モリス インターナショナル 生活必需品 3.2%
アルファベット コミュニケーション・サービス 2.9%
コムキャスト コミュニケーション・サービス 2.7%
ゼネラル・エレクトリック 資本財・サービス 2.6%
ユナイテッドヘルス・グループ ヘルスケア 2.5%
アボットラボラトリーズ ヘルスケア 2.4%

同ファンドの運用は「ICA」と呼ばれる戦略のもと、キャピタル・グループが運用しています。ファンドの設定自体は2018年ですが、本社がある米国では、1934年から90年近くにもわたって、米国株式をICAの戦略に基づき運用しています。

その結果、90年近くもの長期にわたり、ICA戦略に基づく運用実績は、米国株式市場を上回っています(参照:みずほ証券「キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・ アメリカ ICA 月次レポート(基準日:2022年6月30日)」。このように、同ファンドは、長期投資に適したアクティブファンドの一つと言えるでしょう。

なお、このファンドは為替ヘッジなしの1コースのみが設定されています。2022年初から見られる円安局面は追い風となり、米国株式が不調な局面でありながら、2022年8月15日時点では1年間の円ベースでのリターンはプラスとなっています。

為替ヘッジには「ヘッジするためのコスト」がかかるため、通常ヘッジありの商品のパフォーマンスはコストにより抑制されますが、為替ヘッジなしであればコストはかかりません。ただし、もし円高の局面が来た時には、逆に損失リスクが高まる商品ともいえます。

この商品への投資を検討する人は、為替リスクを理解した上で、投資を行うことが大切です。

5-1 購入可能な金融機関

同ファンドは、執筆時点ではみずほ証券でのみ購入可能です。

まとめ

一口に米国株式といっても、現在ではさまざまな投資信託が存在します。インデックス・アクティブというファンドの違いや、アクティブの中の投資テーマの違いなど、それぞれの特徴をおさえておきましょう。

その上で、コストの低いインデックスファンドか、特徴的な運用戦略を持つアクティブファンドか、自分の投資スタンスにマッチした投資信託を選択して購入してみてください。

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伊藤圭佑

伊藤圭佑

資産運用会社に勤める金融ライター。証券アナリスト保有。 新卒から一貫して証券業界・運用業界に身を置き、自身も個人投資家としてさまざまな証券投資を継続。キャリアにおける専門性と個人投資家としての経験を生かし、経済環境の変化を踏まえた投資手法、投資に関する諸制度の紹介などの記事・コラムを多数執筆。