ヤマダデンキ、2022年度の株主優待は？配当や権利確定日、注意点も

東証プライム上場企業のヤマダデンキ（ヤマダホールディングス）では、ヤマダデンキやグループ店舗で使用できる株主買物優待券が所有株式数に応じて贈呈されます。

今回は2022年度のヤマダデンキの株主優待について内容の詳細や配当、注意点などを紹介しますので、銘柄選びの参考にしてください。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※2022年1月29日時点の情報をもとに執筆しています。最新の情報は、ご自身でもご確認をお願い致します。

目次

1. ヤマダデンキの株主優待の内容
2. 株主買物優待券の贈呈
   2-1．株主買物優待券が利用できないケース
3. ヤマダデンキの配当の内容
4. ヤマダデンキの業績の内容
5. ヤマダデンキの企業情報
6. ヤマダデンキの株主優待を受ける場合の注意点
   6-1．デンキ事業の低迷による売上修正リスクがある
   6-2．優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある
   6-3．権利付最終日での購入には注意
   6-4．元本を毀損する可能性がある
7. まとめ

1．ヤマダデンキの株主優待の内容

※2022年1月29日時点のデータ

ヤマダデンキ（ヤマダホールディングス・9831）の株主優待の内容は下記の通りです。

1. 株主買物優待券の贈呈

2．株主買物優待券の贈呈

ヤマダデンキ（ヤマダホールディングス）の株主優待では、ヤマダデンキやグループ店舗で使用できる株主買物優待券が贈呈されます。

所有株式数に応じた優待内容は下記のとおりです。

3月末日と9月末日の株主名簿に記載または記録された株主が優待の対象となります。また、3月末日分は6月下旬に、9月末分は12月中旬に株主へと発送されます。

また、下記の利用条件が設定されています。

• 1回の買上げ金額（1枚の伝票またはレシート）が税込合計金額1,000円ごとに、優待券1枚（500円相当）が利用可能
• 1回の買い物での利用枚数は最大50枚まで

なお、株主買物優待券は下記の店舗で利用可能です。

• ヤマダデンキ、イーウェルネスの国内各店舗（一部のFC店舗などを除く）
• 大塚家具の家電取扱店舗の家電売り場商品

2-1．株主買物優待券が利用できないケース

ヤマダ電機の株主買物優待券が利用できないケースがあります。

• 有効期限が過ぎた優待券
• 優待券で購入できない商品

まず、優待券には有効期限が記載されており、期限を過ぎたものは使用できません。株主買物優待券の有効期限は下記のとおりです。

• 3月末分：有効期限同年12月末まで
• 9月末分：有効期限翌年6月末まで

次に、優待券では購入できない商品・サービスがあります。

• ヤマダウェブコム、ヤマダモール、電話注文などの通信販売
• 家電などの修理代金、工事代金、部品代金
• レストラン
• テナント店舗
• 商品券などの金券やリサイクル券、POSAカード（プリペイドカード）
• デジタルプリント、ガチャガチャ、自動販売機
• たばこ
• パソコンサポート代金
• その他ヤマダホールディングスが指定した商品

ここで紹介したケースに当てはまる場合は、優待券を使用できませんので注意してください。

3．ヤマダデンキの配当の内容

ヤマダデンキの配当の内容は下記の通りです。

※2022年1月29日時点のデータ

ヤマダデンキ（ヤマダホールディングス）の直近の1株あたり配当金は10円から18円で推移しています。特に、2021年3月期は業績回復の影響から、18円に増配されています。

また、配当利回りは2.04%から3.02%の間で推移しています。こちらも2021年3月期から3%台に乗っており、優待だけではなく配当も期待できる銘柄になりつつあるといえます。

4．ヤマダデンキの業績の内容

ヤマダデンキの業績の内容は下記の通りです。

※2022年1月29日時点のデータ
※業績は連結

ヤマダデンキ（ヤマダホールディングス）では2017年3月期以降、順調に業績を伸ばしており、2021年3月期の決算では各項目において5年間で最高の数値を達成しています。これは新型コロナウイルス感染症の影響により、新しい需要が発生したことが関係しています。

在宅率の増加とオンライン授業・リモートワークなどの「新生活様式」に対応した商品への需要が生まれたほか、自宅で快適に過ごすために利用される家電製品の買い替え需要などにより、売上は好調に推移したとのことです。

5．ヤマダデンキの企業情報

※2022年1月29日時点のデータ

ヤマダホールディングスは、家電や情報家電の販売をメインに行う企業です。事業セグメントは下記のとおりです。

• デンキ事業（家電、情報家電の販売、リフォーム、家具、インテリアなど住まいに関する商品の販売）
• 住建事業（住宅販売、バス・キッチンなど住宅設備機器の製造販売など）

6．ヤマダデンキの優待を受ける場合の注意点

ヤマダデンキの株主優待を受ける場合は、下記のポイントに注意しましょう。

• デンキ事業の低迷による売上修正リスクがある
• 優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある
• 権利付最終日での購入には注意
• 元本を毀損する可能性がある

6-1．デンキ事業の低迷による売上修正リスクがある

2022年3月期第2四半期決算短信によると、2022年3月期の連結業績予想は売上高・営業利益・経常利益ともに前年比減となる見込みです。

2021年に開催されたオリンピックが無観客開催であったことによる来店客の減少や、大雨等の自然災害の影響、巣ごもり需要などの一過性の需要増加に対する反動減など、さまざまな要因が考えられています。

ヤマダホールディングスのデンキ事業は全体の大部分を占めているため、今後の状況によっては売上が下方修正される可能性もあります。

優待目的で株式を保有したいと考えているなら、ヤマダホールディングスの動向についても注目しておくべきといえます。

6-2．優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある

ヤマダデンキでは株主優待として買物優待券が贈呈されます。しかし、株主優待は内容が変更されたり、優待自体が廃止されたりすることがあります。

実際に、ヤマダホールディングスでは2021年2月の取締役会において優待内容を変更し、それまでの株式長期保有者向けの優待の廃止と、優待内容の変更（所有株式数と優待金額の変更）を行っています。

なお、株主優待の内容変更や廃止が発表された場合、保有株が手放されて株価が急落し、損失が発生することもあります。発表後のヤマダホールディングスの株価は、約1ヶ月を掛けて60円程度下落しました。

株主優待を受ける場合は、同社Webサイトやニュースサイトなどで、関連する情報を仕入れておくことが重要です。

6-3．権利付最終日での購入には注意

株主優待を受けるために、権利付最終日（権利確定日から2営業日前）やその直前で株式を購入するのは避けるのが無難です。人気が高い優待銘柄では、権利確定日に向け株価が上昇し、権利落ち日（権利付最終日の翌日）以降に大きく下落するケースがあるためです。

含み損を抱えてしまう可能性があるため、購入のタイミングには気を付けてください。

6-4．元本を毀損する可能性がある

株主優待を受けるための手段として株式投資を行う以上、元本を毀損するリスクは避けられません。場合によっては、元本毀損する前の売却や損切り（＝損失を確定させるための売却）を決断するべきケースもあるでしょう。

株主優待の内容を確認するのは楽しいものですが、同時に株式投資を行っていることも頭に入れておかなくてはなりません。

まとめ

今回はヤマダデンキの2022年度の株主優待について紹介しました。

ヤマダデンキの株主優待では、株主買物優待券がもらえます。家電好きな方にとっては魅力的な優待内容といえるでしょう。ただし、優待内容は変更されることがありますので、優待目的で投資をする場合は、同社Webサイトなどで必ず情報を仕入れるようにしましょう。

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山本 将弘

フリーランスWebライター。主に株式投資や投資信託の記事を執筆。それぞれのテーマに対して、できるだけわかりやすく解説することをモットーとしている。将来に備えとリスクヘッジのために、株式・不動産など「投資」に関する知識や情報の収集、実践に奮闘中。

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