ビックカメラ、2022年度の株主優待は？配当や権利確定日、注意点も

ビックカメラの株主優待では、ビックカメラやソフマップなどの店舗やインターネット通販サービスで使用できる株主買物優待券を所有株式数や保有期間に応じてもらうことができます。

今回は2022年度のビックカメラの株主優待について内容の詳細や配当、注意点などを紹介しますので、銘柄選びの参考にしてください。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※2022年1月29日時点の情報をもとに執筆しています。最新の情報は、ご自身でもご確認をお願い致します。

目次

1. ビックカメラの株主優待の内容
2. 株主買物優待券の贈呈
3. ビックカメラの配当の内容
4. ビックカメラの業績の内容
5. ビックカメラの企業情報
6. ビックカメラの株主優待を受ける場合の注意点
   6-1．巣ごもり需要やテレワーク需要の反動減が業績に影響する可能性がある
   6-2．優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある
   6-3．権利付最終日やその直前での株式購入には注意
   6-4．元本を毀損する可能性がある
7. まとめ

1．ビックカメラの株主優待の内容

※2022年1月29日時点のデータ

ビックカメラ（3048）の株主優待の内容は下記の通りです。

1. 株主買物優待券の贈呈

2．株主買物優待券の贈呈

ビックカメラの株主優待では、株主買物優待券の贈呈が受けられます。所有株式数や保有期間に応じて、贈呈される優待券の枚数が異なります。

所有株式数と優待券の贈呈枚数は下記のとおりです。

所有株式数に応じて発行される優待券は毎年2月末日と8月末日の株主名簿に記載されている株主が対象になります。また、保有期間に応じて発行される優待券は、年1回8月末日を基準に対象者が決まります。

優待券を利用できるのは下記の店舗またはインターネット通販サービスです。

3．ビックカメラの配当の内容

ビックカメラの配当の内容は下記の通りです。

※2022年1月29日時点のデータ

ビックカメラの2017年8月期から2021年8月期の1株あたり配当金は12円から20円の間で推移しています。また、配当利回りは0.92%から1.90%となっています。

どちらも大きな変化はなく、一定で推移しているといえるでしょう。

4．ビックカメラの業績の内容

ビックカメラの業績の内容は下記の通りです。

※2022年1月29日時点のデータ
※業績は連結

ビックカメラの営業収益は8,000億円台近辺で推移しており、2019年8月期の約8,940億円がピークとなっています。

一方、営業利益や経常利益、当期純利益、包括利益は、新型コロナウイルス感染症の影響が取りざたされた2020年8月期に大きく減少していますが、2021年8月期にはやや回復している状態です。

5．ビックカメラの企業情報

※2022年1月29日時点のデータ

ビックカメラは音響映像商品・家庭電化商品・情報通信機器商品などの物販販売事業を展開する企業です。家電量販店やインターネット通販店舗の運営をメインに、放送事業や物流事業、通信サービスの代理店事業なども手掛けています。

ビックカメラ、ソフマップ、コジマの3業態でそれぞれが不足している部分をカバーし合う戦略を取っています。

6．ビックカメラの優待を受ける場合の注意点

ビックカメラの株主優待を受ける場合は、下記のポイントに注意しましょう。

• 巣ごもり需要やテレワーク需要の反動減が業績に影響する可能性がある
• 優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある
• 権利付最終日やその直前での株式購入には注意
• 元本を毀損する可能性がある

6-1．巣ごもり需要やテレワーク需要の反動減が業績に影響する可能性がある

2020年から新型コロナウイルス感染症の影響により、個人消費は弱い動きとなっていたものの、2021年以降はやや盛り返し始めているといえます。

一方で、巣ごもり需要やテレワーク需要などが落ち着き、反動減が来るのではないか、というのが家電小売業界の共通認識となりつつあります。

ビックカメラでは、実店舗・インターネット通販両方での販売チャネルを保有しているものの、新型コロナウイルス感染症の先行きは不透明となっており、状況によっては業績に影響する可能性があります。

6-2．優待内容の変更・株主優待の廃止の可能性がある

今回紹介した株主優待ですが、今後内容が変更されたり、優待自体が廃止されたりすることがあります。企業が優待を維持できなくなるケースがあるためです。

優待内容の変更や廃止が決まると、優待目的の株主が株式を売却し、株価が急落する可能性があります。優待目的で株式を取得するのであれば、その銘柄の情報を常に仕入れ、内容変更・優待廃止などの情報がないかを確認する必要があります。

6-3．権利付最終日やその直前での株式購入には注意

権利付最終日（権利確定日から2営業日前）やその直前で株式を購入するのは注意が必要です。なぜなら、株価は権利確定日に向けて上場し、権利落ち日以降に下落しやすいからです。

特に、人気の高い優待銘柄の場合、その特徴は顕著に表れやすく、値動きも大きくなりやすい傾向です。株主優待を受けられたとしても、株価の下落で含み損を抱えるケースもあります。株式を取得するタイミングには気を付けましょう。

6-4．元本を毀損する可能性がある

株式投資を行う場合、投資元本を毀損する可能性があります。株価はさまざまな要因で変動するためです。株価の値下がりによって含み損を抱え、株式を長らく塩漬けにしてしまう可能性もあります。

株主優待が目的であったとしても、株式を購入するなら値動きは必ずチェックしてください。

まとめ

今回はビックカメラの2022年の株主優待について紹介しました。

ビックカメラの株主優待では、ビックカメラやソフマップなどで使える買物優待券がもらえます。実店舗・ECサイトでも使用できるなど、メリットの大きい優待といえるでしょう。

ただし、株主優待は内容変更や廃止が急に決まることもあります。優待目的で株式取得を考えている場合は、同社Webサイトなどで最新の情報を必ずチェックしましょう。

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