ChatGPTで関心高まる日米のAIチャットボット関連株・銘柄は?

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近年、人工知能技術の進化により、AIチャットボットが関心を集めています。その中でも、OpenAIが開発した大規模自然言語処理モデル「ChatGPT」は、高度な自然言語処理能力を持ち、人間との会話においても驚くほどの精度を誇ります。

ChatGPTの登場により、AIチャットボット市場の成長が期待されており、それに伴い、関連企業の株価にも注目が集まっています。本記事では、ChatGPTの人気により、今後注目が高まるであろうチャットボット関連銘柄をご紹介します。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※2023年3月30日時点の情報をもとに執筆しています。最新の情報は、ご自身でもご確認をお願い致します。

目次

  1. ChatGPTとは
  2. チャットボット関連株
    2-1.マイクロソフト(MSFT)
    2-2.エヌビディア(NVDA)
    2-3.ユーザーローカル(3984)
    2-4.AI CROSS(4476)
    2-5.TDSE(7046)
  3. まとめ

1.ChatGPTとは

ChatGPTは、OpenAIが学習させた大規模な自然言語処理モデルです。ChatGPTは、多数の文章をトレーニングデータとして学習し、人間のような文章生成や会話が可能です。設立者にはイーロン・マスク氏が名を連ね、現在はマイクロソフト社が積極的な投資を行い、さらなる研究開発を進めています。

2022年11月にリリースされたChatGPTは、わずか1週間で100万人のユーザー数を突破し、2023年1月には史上最速でユーザー数1億人を突破しました。TikTokやInstagramが1億人突破にかかった時間を上回る数字で、ChatGPTが関心を集めていることを示しています。

2.チャットボット関連株

日米のチャットボット関連株を紹介します。

2-1.マイクロソフト(MSFT)

マイクロソフトは、2023年1月にチャットボット「ChatGPT」を開発するOpenAIに数十億ドルの投資を行うことを発表しました。これまでにも2回投資を行っており、今回は長期的なパートナーシップの第3段階となります。

マイクロソフトの投資は、スーパーコンピューティングシステムの拡充や人材採用などに活用され、独自の人工知能研究を加速することが狙いです。

新型コロナウイルス感染症の影響で、対面を避けたビジネス需要が高まり広く定着しつつある中、チャットボット市場は急速に拡大しています。マイクロソフトの投資は業界の淘汰をもたらす可能性がありますが、同時にチャットボット市場の成長を示しており、日本でもチャットボット関連に対する関心が高まっています。

2-2.エヌビディア(NVDA)

世界中で話題を呼んでいるチャットボット「ChatGPT」がエヌビディアの株価上昇につながっています。

エヌビディアは、AIアプリケーションに必要な演算能力を提供するグラフィック半導体市場で支配的な地位にあるため、ChatGPTの利用者が増えることで需要が増加します。

ChatGPT利用者からの要求に応じるため、エヌビディアは高いパフォーマンスを発揮する必要があります。そのため、ChatGPTの人気が高まれば、エヌビディアの株価上昇につながる可能性が高いでしょう。

2-3.ユーザーローカル(3984)

ChatGPTの人気に伴い、既存のチャットボットの開発や導入支援などを手掛ける企業が、事業拡大の好機を見込んでいます。国内でその筆頭格とされているのが、ユーザーローカル(3984)です。

同社は1月19日、提供する「サポートチャットボット」に対して、回答内容を高速に自動生成する新機能を発表しました。この機能は、オープンAIの対話AIモデルを組み込んでおり、Q&Aの執筆期間を半分以下に短縮することができるとされています。

ChatGPTの人気によって、チャットボット市場が成長することが期待されており、ユーザーローカルのような企業が、この需要に対応するために新しい技術を開発しているのです。

2-4.AI CROSS(4476)

「AI CROSS」も、チャットボット関連銘柄に含まれます。同社は「QAロボット」というチャットボットを提供しており、社内外の問い合わせに自動で対応できるようになっているからです。

また、日立製作所の「Lumada(ルマーダ)アライアンスプログラム」にも参画し、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)化を支援しています。今後、生成AIを絡めた新しい事業を展開する可能性があり、注目されることが予想されます。

2-5.TDSE(7046)

「TDSE」は、AI技術を用いたデータ分析や経営コンサルティングが主力の事業となっています。また、事務処理の改善や社内の問い合わせに対応する業務効率化サービスを提供しています。

さらに、COGNIGYという新しいドイツ企業の代理店として、AI技術を用いた対話型のチャットボットプラットフォームを使ったサービスを提供しています。このサービスは、AI技術を用いて自動応答を行い、顧客対応の負荷を軽減することができるのです。

ChatGPTの人気によって、チャットボット市場が成長することが期待されており、TDSEのような企業が新しい技術を取り入れて事業を拡大することで、競争優位性を獲得する可能性は高いでしょう。

まとめ

今後、日本でもDX化の流れが加速し、AIチャットボットを導入する企業や自治体が増えてくると考えられます。そして、AIチャットボットが普及することで、株価の動きにも影響がでる可能性があります。AI技術の品質と信頼性が非常に重要であるため、ChatGPTのように自然な対話が可能なAIチャットボットが登場したことは非常に大きな進歩だからです。

従来のルールベースのチャットボットと比較して、より高度で人間に近いコミュニケーションが可能になりました。しかし、AIチャットボットが人間に代わってコミュニケーションを行うことによって生じるリスクについては注意が必要です。品質と信頼性の高いAI技術を開発することが、今後ますます求められるでしょう。

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山下耕太郎

山下耕太郎

一橋大学経済学部卒業後、証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て個人投資家・金融ライターに転身。投資歴20年以上。現在は金融ライターをしながら、現物株・先物・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。ツイッター@yanta2011