株式の信用取引とは？仕組みやメリット・デメリット、注意点も

「信用取引って聞いたことがあるけど、どんなものなの？」「信用取引と通常の株式取引とはどう違うのか知りたい」

このような方に向けて、今回は株式の信用取引とは何なのか、どのような仕組みなのかについて解説したいと思います。また、株式の信用取引のメリットやデメリット、注意点などについても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

目次

1. 株式の信用取引とは？
   1-1.信用取引の必要性
2. 信用取引の仕組みを知ろう
   2-1.信用買い（買建）
   2-2.信用売り（売建）
3. 信用取引を行うメリット
   3-1.持っている資金以上の取引ができる
   3-2.株価が下がっているときでも利益を出すことができる
4. 信用取引を行うデメリット
   4-1.自己資金以上の損失が発生する可能性がある
   4-2.追証が発生する可能性がある
5. 信用取引を行う場合の注意点
   5-1.信用取引ならではのコストが掛かる
   5-2.逆日歩に注意する
6. まとめ

1．株式の信用取引とは？

株式の信用取引とは、現金や保有している株式を証券会社に担保として預け、証券会社から株式や現金を借りて株式取引を行うことをいいます。担保として預けた現金や株式の評価額のおよそ3.3倍までの株式取引が可能になります。

例えば、ある株式銘柄の株価が3,000円だったとします。東証一部の株式の場合、単元株数は100株となりますので、現物株式を購入するためには、3,000円×100株で30万円が必要になります。

しかし、信用取引を行う場合は、評価額の約3.3倍まで取引ができるため、10万円程度を証券会社に担保として預けることで、その銘柄の取引が可能になるということです。

1-1.信用取引の必要性

信用取引では、自分が持つ資金を預けることで、その約3.3倍の取引ができるようになります。では、どうして信用取引のような制度があるのでしょうか？

通常の現物取引の場合では、株式を購入するためにはその分の資金が必要になりますし、株式を売却するためには株式を保有しておく必要があります。しかし、これでは株式市場に参加できる投資家の数は限られてしまい、少しの売買高であっても株価が大きく変動してしまう恐れがあります。

それらを解決するために導入されているのが、信用取引制度です。これにより、手持ちの資金などを預けることで、投資家がより多くの株式取引に参加できるようになり、さらに売買高も増えため株価の変動がより安定するというわけです。

2．信用取引の仕組みを知ろう

それでは、信用取引に仕組みについてもう少し深堀りしていきましょう。

信用取引を行う場合、具体的に以下の2つの方法があります。

1. 信用買い（＝買建）
2. 信用売り（＝売建）

それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。

2-1．信用買い（買建）

信用取引の方法の1つが信用買い、もしくは買建（かいだて）といいます。

信用買いを行う流れは以下のようになります。

1. 証券会社に担保となる現金または株式を預ける
2. 証券会社から買付代金を借りる
3. 買付代金を使って株式を購入する

信用買いでは、一般的な現物取引と同じように、株式の購入から取引がスタートします。そのための資金を証券会社から借りているというわけです。そのため、証券会社から借りている買い付け代金は必ず返済しなければなりません。買い付け代金を返済する方法には以下の2つがあります。

1. 株式を決済（＝売却）して返済を行う
2. 買い付けた株式の代金を支払って、株式を保有しなおす

このように、株式を決済して返済を行うことを「返済売り」、株式の代金を支払って、株式を保有しなおすことを「現引」または「品受」といいます。

返済売りの場合、株式を売却した際に発生する利益や損失から、買付代金や所定の手数料、諸費用などが引かれることになり、残った分が信用取引での利益（もしくは損失）となります。

2-2．信用売り（売建）

信用取引のもう1つの方法が信用売り、もしくは売建とも言います。もっとわかりやすい言い方で言えば、信用売りとはいわゆる「空売り」のことです。

信用売りを行う具体的な流れは以下の通りです。

1. 証券会社に担保となる現金または株式を預ける
2. 証券会社から売付株式を借りる
3. 売付株式を市場で売却する

信用売りは、信用取引ならではの取引方法です。というのも、株式を借りて売却することから取引がスタートするためです。そして、信用売りと同じように、売付株式は証券会社から借りているため、こちらも返済が必要になります。

具体的に返済方法は以下の通りです。

1. 株式を決済（＝購入）して返済を行う
2. 売却した株式と同じ銘柄・枚数を証券会社に返し、現金を引き取る

信用売りを行った後に、株式を決済して売付株式を返済することを「返済買い」や「買い戻し」などといいます。また、売却した株式と同じ銘柄・枚数の現物を証券会社に返却することを「現渡」または「品渡」といいます。

返済買いの場合は、株式を売却したときに発生した代金から、株式の買付に掛かる代金と手数料、諸費用を差し引いた分が利益（もしくは損失）として残ります。

3．信用取引を行うメリット

それでは、信用取引を行うメリットについて解説したいと思います。具体的には以下の2つのメリットがあります。

1. 持っている資金以上の取引ができる
2. 株価が下がっているときでも利益を出すことができる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

3-1．持っている資金以上の取引ができる

信用取引を行うメリットの1つが、自分が持っている資金以上の取引ができるということです。

信用取引を行うためには、証券会社に現金や株式を担保として預けることになります。そして、その担保の約3.3倍の評価額まで取引することができるようになります。そのため、自分が持っている資金が少なかったとしても、株価の高い株式を取引したり、より多くの株式を取引したりできるようになるのです。

3-2．株価が下がっているときでも利益を出すことができる

また株価が下がっているときでも利益を出すことができるというのも、信用取引を行う大きなメリットとなります。これは先ほど紹介した「空売り」を利用することで可能になります。

一般的な現物取引では、株式を購入することから取引がスタートし、株価が値上がりしたときに売却することで利益が発生することになります。

一方、空売りの場合は、売付株式を証券会社から借り入れ、その株式を売却することから取引がスタートします。そして、株価が値下がりした際に買い戻すことで利益が発生します。

例えば、売付株式の株価が5,000円、株数が100株だとします。このとき、売付株式の売却価格は5,000円×100株で50万円ということになります。そして、株価が値下がりして3,000円になったときに株式を買い戻します。その場合に掛かる代金は、3,000円×100株で30万円になります。

その差額である20万円から手数料などが引かれた金額が空売りした際の利益となるのです。このように株価が下がっているときでも利益を生み出すことができるのが空売りです。

空売りができるようになれば、株価の上昇時・下落時どちらの場合でも利益を出すことができるので、それだけ利益が発生する可能性が高くなるというわけです。

4．信用取引を行うデメリット

信用取引にはもちろんデメリットも存在しています。具体的には以下のようなデメリットがあります。

1. 自己資金以上の損失が発生する可能性がある
2. 追証が発生する可能性がある

それぞれについて解説していきましょう。

4-1．自己資金以上の損失が発生する可能性がある

信用取引を行う最大のデメリットが、自己資金以上の損失が発生する可能性があるということです。

信用取引において、3倍のレバレッジを掛けた場合、取得できる利益が大きくなることがありますが、一方で損失も同じように大きくなることがあります。

例えば、50万円の自己資金を持っている状態で株式取引をすると考えましょう。

現物取引を行った銘柄の株価が2分の1になってしまった場合、残る資産は25万円ですが、負債は発生しません。一方、3倍のレバレッジを掛けて信用取引を行い、同じように株価が2分の1になってしまうと、150万円の建玉に対して損失が75万円ということになります。実際の自己資金は50万円ですから、25万円の負債が発生することになってしまいます。

このように、現物取引と比較して、ハイリターンでありながらハイリスクであるということが信用取引というものなのです。

4-2．追証が発生する可能性がある

信用取引では、追証（おいしょう）が発生することがあるというのもデメリットとなります。

信用取引を行うための保証金に対して、証券会社ごとに「委託保証金維持率」が設定されています。委託保証金維持率は、以下の式に当てはめて計算されます。

（委託保証金－建玉評価損）÷建玉総額×100＝委託保証金維持率

わかりやすく言えば、信用取引での損失（建玉評価損）が大きくなると、追証が発生して、保証金を追加で支払う必要があるということです。

こうなると、取引の損失に加え、証券会社に支払う追加の保証金も発生するため、手持ち資金を一気に減らしてしまうことになります。場合によっては、市場から退場せざるを得なくなってしまうこともあるでしょう。

そのため、レバレッジを抑えたり、追証のための現金を確保したり、現物株を担保に入れて同じ銘柄の株式を購入する「信用二階建て投資」をしないなど、追証を発生させないための工夫や準備をしておくことが重要になります。

信用取引を行う場合は、委託保証金維持率を常に意識しながら行うようにしましょう。

5．信用取引を行う場合の注意点

最後に信用取引を行う場合の注意点について紹介します。

1. 信用取引ならではのコストが掛かる
2. 逆日歩に注意する

それでは詳しく見ていきましょう。

5-1．信用取引ならではのコストが掛かる

信用取引を行う場合のみに発生するコストがあることを理解しておきましょう。

まず、信用買いの場合は、お金を借りて取引を行うことになるため、借りた金額に対して金利が発生することになります。これが「買方金利」です。

また、信用売りの場合、株式を借りる場合のレンタル料として「貸株料」が発生します。

どちらの場合も、証券会社によって条件は異なりますが、必ず発生するコストですので、それらの仕組みを理解してコントロールしながら取引を行うことが大切です。

5-2．逆日歩に注意する

信用売りをしている場合には、「逆日歩」（ぎゃくひぶ）というコストが発生するということも理解しておくべきです。逆日歩は、証券会社の信用売り残高が信用買い残高を超えてしまうと発生します。

どういうことかというと、信用売りの注文が入った場合に、証券会社は株式を貸し出すことになります。ただし、その数には限界があります。そのため、信用売りの注文が多くなりすぎると、証券会社は機関投資家から株式を借りることになります。その場合に発生するレンタル料が「逆日歩」です。

逆日歩は制度信用取引を行っている場合にのみ発生します。一般信用取引では発生しませんので、この点についても注意が必要です。

ちなみに制度信用取引とは「証券取引所が決めたルールに従う信用取引」のことです。一方で、一般信用取引とは「証券会社が決めたルールに従う信用取引」のことをいいます。あわせて覚えておきましょう。

また、逆日歩として発生するコストは日によって変動することになります。証券会社などの情報を参考にしながら、どれくらいのコストが発生するのか予測したり、管理したりする必要がありますので注意してください。

まとめ

信用取引を使うことで株式市場での取引がしやすくなり、利益を増やせる可能性がありますが、資金や株式を借りてレバレッジを効かせる投資手法であるため、それなりにリスクもあります。

そのため、その内容や特徴、リスクの回避方法などについて理解してから行うようにしましょう。本記事を参考に、信用取引についても理解を深めてもらえれば幸いです。

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山本 将弘

フリーランスWebライター。主に株式投資や投資信託の記事を執筆。それぞれのテーマに対して、できるだけわかりやすく解説することをモットーとしている。将来に備えとリスクヘッジのために、株式・不動産など「投資」に関する知識や情報の収集、実践に奮闘中。

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