SBIネオトレード証券の手数料は安い？現物・信用取引をネット証券6社と比較

SBIネオトレード証券は取引手数料の安さに強みのあるネット証券です。金融商品の種類は絞り込まれているものの、100万円以内の現物株式取引手数料は0円（定額プランの場合）と業界最安水準のコストで取引することができます。

このように最近はすべての手続きがWebで完結するネット証券も多いのですが、収益に大きな影響を与える取引手数料の体系は各ネット証券で異なるため、どの証券会社が安いのかについてはしっかりと確認することが大切です。

そこでこの記事では、SBIネオトレード証券の特徴と手数料について、他の主要ネット証券と比較をしながら詳しくご紹介します。取引手数料の安い証券会社を探している方、SBIネオトレード証券を検討中の方は、参考にしてみてください。

※2021年9月時点の情報です。最新の情報はSBIネオトレード証券のサイト上でご確認ください。

目次

1. SBIネオトレード証券とは
2. SBIネオトレード証券のメリット
   2-1．手数料が安い
   2-2．取引ツールが高性能
   2-3．注文方法が多彩
   2-4．IPO投資ができる
   2-5．NISAに対応している
3. SBIネオトレード証券のデメリット
   3-1．海外株・海外ETFの取扱いがない
   3-2．投資信託の銘柄が少ない
   3-3．IPO銘柄が少ない
4. SBIネオトレード証券の手数料を徹底比較
5. まとめ

1　SBIネオトレード証券とは

SBIネオトレード証券は、総合金融グループのSBIグループの一社です。
SBIネオトレード証券は手数料の安い証券会社として有名ですが、その設立は昭和23年（1948年）と70年以上の歴史を持ちます。

長い社歴の中で経済・社会状況や市場の変化に対応しつつ、それぞれの時代の要請に応じた金融取引サービスを提供してきた実績があり、その間に培われた金融取引の知見やノウハウ、サービス環境などが現在にしっかりと引き継がれているのが特徴です。

2　SBIネオトレード証券のメリット

次に、SBIネオトレード証券にはどのようなメリットがあるのかについて見ていきましょう。

2-1　手数料が安い

現物株式の取引ごとの手数料は、例えば5万円以内の場合で税込50円、100万円以内の場合で税込374円と安い水準です。取引手数料は、株取引を行う上で避けることができない必須のコストであるため、手数料の安さは大きなメリットになります。

2-2　取引ツールが高性能

SBIネオトレード証券では、株取引のツールとして「NEOTRADE R」「NEOTRADE S」「NEOTRADE W」などを用意しています。「NEOTRADE R」はパソコン用の証券取引ツールで、リアルタイムでマーケットのデータを確認でき、板画面から直接発注ができるなど使いやすさが特徴です。

また「NEOTRADE S」はスマホ用の取引ツールで、画面を自分好みにカスタマイズでき、最大2,000銘柄まで登録ができる機能を備えています。そして、「NEOTRADE W」はWEB版の取引ツールなのでダウンロードが不要で、投資初心者でもわかりやすく直感的な操作が可能です。

高機能ダウンロード版のNEOTRADE RとスマホアプリのNEOTRADE Sは、登録銘柄のデータを共有することができるため、各ツールを使い分ける必要がありません。また、これらの取引ツールは無料で提供されており、各利用者の投資環境や好みで選択・利用することができます。

2-3　注文方法が豊富

SBIネオトレード証券では、成行注文のほか、指値、逆指値、OCO、IFD、IFDOなどの各注文方法が用意されています。仕事の傍ら株式投資を行う方などは相場を常時監視している時間がないため、多彩な注文方法を組み合わせれば、スキマ時間に取引を行うことも可能です。

2-4　IPO投資ができる

SBIネオトレード証券では、IPO銘柄の取扱を行っています。IPO（Initial Public Offering）とは、未上場企業が株式を証券取引所に上場し、売買ができるようになることです。

IPO投資では、上場後に株価が値上がりした場合、売却益が期待できます。IPOでは、新興企業やベンチャー企業など、将来的に大きく成長することが期待される株も多くあります。IPO株を購入する権利を抽選で手に入れると、上場日に初めて付く「初値」が購入価格より高い値となることが多いため、初値売却で利益を狙うことができます。

また、SBIネオトレード証券のIPO投資では事前入金も不要です。一般的なIPO株の購入では、購入権の抽選時に入金が必要になる証券会社もありますが、SBIネオトレード証券では、当選した場合のみに必要資金を入金すれば済む仕組みになっています。そのため、同時に複数の証券会社でIPO株の申込を行う場合などに、必要資金を効率的に抑えることができます。

2-5　NISAに対応している

SBIネオトレード証券はNISAに対応しています。NISAとは少額投資非課税制度のことで、上場株式や公募株式投資信託などの購入・運用により生じる配当金や売却益について、毎年120万円を上限として最長5年間非課税となる制度です。（※つみたてNISAの上限は年間40万円）

SBIネオトレード証券では投資家の希望に応じて、「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」の利用が可能です。上場株式などの資産運用益には、通常20.315％の税金がかかりますが、NISAを利用すると運用益が非課税になるため、少額運用を行う方にとってもメリットがあります。

3　SBIネオトレード証券のデメリット

次に、SBIネオトレード証券のデメリットや注意点についても確認しておきましょう。

3-1　海外株・海外ETFの取扱がない

SBIネオトレード証券では、外国株式や外国ETFの取扱をしていないため、これらの銘柄を購入することはできません。また、東証以外の地方単独上場銘柄（名証・札証・福証など）についても取り扱いがないため、口座開設前によく確認しておく必要があります。

3-2　投資信託の銘柄が少ない

SBIネオトレード証券で取り扱っている投資信託は、「ひふみプラス」「ひふみワールド＋」の2種類のみとなります。「ひふみプラス」は人気のある投資信託であり、「ひふみワールド＋」はひふみプラスの海外株式投資版ですが、それら以外の投資信託を購入する場合、他の証券会社を検討する必要があります。

3-3　IPO銘柄が少ない

IPO銘柄に当選するには、抽選の機会が多くあることが望ましいのですが、SBIネオトレード証券が取り扱うIPO銘柄は2019年3社、2018年4社、2017年7社と年間数本程度となります。SBIネオトレード証券では、すべての投資家に公平な当選チャンスがある完全平等抽選が10%、残りの90%は前月の売買高、前月末時点の資産残高に応じたステージ制ですので、当選確率を高めたい場合、SBIネオトレード証券での取引や資産残高を増やすことを検討することが必要です。

このほか、SBIネオトレード証券では、「単元未満株の買い増し」「貸株」のサービスがありません。単元未満株の買い増しは、投資家が単元株数に満たない株式（端株）しか保有していない場合、証券会社に対して単元株数に不足する株式の買い増しを請求できるサービスです。

また、貸株サービスは、投資家が保有する株式を証券会社に貸し出し、金利を受け取ることができるサービスです。いずれのサービスも他のネット証券では提供されている場合があるため、SBIネオトレード証券を検討する場合は事前によく確認しましょう。

4　SBIネオトレード証券の手数料を徹底比較

SBIネオトレード証券の手数料について、他の主要なネット証券と比べてみます。現物株式の取引手数料について、1注文ごとの手数料と他の主要なネット証券は次の通りです。

1注文ごとの現物取引手数料（税込）

※SBI証券：ゼロ革命の対象者のみ
※楽天証券：ゼロコースのみ

また、1日の約定代金合計に応じた現物取引手数料（定額プラン）は次の通りです。

1日の約定代金合計に応じた現物取引手数料（税込）

※SBI証券：ゼロ革命の対象者のみ
※楽天証券：ゼロコースのみ

現物取引手数料では、1注文ごと・定額ともにSBI証券と楽天証券が最安水準となります。次いで、1日の約定代金合計が100万円までは、手数料が無料のSBIネオトレード証券、岡三オンラインが安くなっています。1日の約定代金合計が100万円～1000万円代でも、SBIネオトレード証券が手数料が安く、取引メリットがあります。

このほか、SBIネオトレード証券では、2019年12月に全銘柄の信用取引手数料を無料にしています。全銘柄での手数料無料化は、SBI証券と楽天証券を除いた他のネット証券であまり実施されていないため、SBIネオトレード証券の信用取引手数料は業界でも安い水準となっています。

まとめ

SBIネオトレード証券は現物取引手数料が業界最安水準のネット証券です。さらに、SBIネオトレード証券の信用取引手数料は全銘柄で無料なので、中・上級者の方が信用取引をすすめる上でもコストメリットがあります。

なお、証券会社を選ぶ際は、取引手数料だけでなくサービスの特徴もしっかりと確認することが重要ですので、慎重に検討しましょう。

• 外国株（米国株など）が買えるネット証券会社
• IPO投資に強い証券会社、少額からIPOに参加できるサービス
• 25歳以下の現物株式の取引手数料が実質0円の証券会社
• 大手証券会社が提供している株式投資サービス
• 少額で株式投資ができるサービス

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