飲食店で使える人気の株主優待銘柄10本、配当や業績も【2022年9月】

飲食店で株主優待券を使うと、お得に食事ができて食費の節約にも役立ちます。身近な店舗の銘柄に投資をすれば、応援したい気持ちも高まるのではないでしょうか。

今回は飲食店で使える株主優待のうち、全国に多くの店舗を構える有名な銘柄を10本紹介します。普段からよく利用しているお気に入り店の銘柄に投資をするのも良いかもしれません。

※2022年8月15日時点の情報をもとに執筆しています。最新の情報は、ご自身でもご確認をお願い致します。
※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定のサービス・金融商品への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断において行われますようお願い致します。

目次

1. 飲食店で使える株主優待券がもらえる株主優待10選
   1-1．クリエイト・レストランツ・ホールディングス
   1-2．コロワイド
   1-3．コメダホールディングス
   1-4．日本KFCホールディングス
   1-5．吉野家ホールディングス
   1-6．トリドールホールディングス
   1-7．日本マクドナルドホールディングス
   1-8．ゼンショーホールディングス
   1-9．松屋フーズホールディングス
   1-10．すかいらーくホールディングス
2. まとめ

1．飲食店で使える株主優待券がもらえる株主優待10選

食事の割引に使える株主優待券をもらえる銘柄を10社紹介します。全国に店舗を構えていて利用しやすい銘柄を選びました。

1-1．クリエイト・レストランツ・ホールディングス

※2022年8月15日のデータ

クリエイトレストランツホールディングスは、和洋中と多種多様なレストラン・居酒屋を運営している企業です。比較的有名なチェーン店として、磯丸水産・しゃぶ菜・とりよしなどがあります。

運営店で使える株主優待券を、保有株式数に応じて下記のように贈呈しています。

• 100株以上：2,000円分
• 200株以上：4,000円分
• 400株以上：6,000円分
• 800株以上：8,000円分
• 1,000株以上：10,000円分
• 3,000株以上：16,000円分
• 6,000株以上：24,000円分
• 9,000株以上：30,000円分

上記を2月・8月の年2回もらえます。さらに、1年以上400株以上を保有している場合は、下記の追加贈呈があります。

• 400株以上：2,000円分
• 3,000株以上：4,000円分
• 6,000株以上：6,000円分
• 9,000株以上：8,000円分

追加贈呈も、2月・8月の年2回受け取ることができます。

2023年2月期第1四半期の連結業績は、売上利益は前年比47.9%増、営業利益は239.8%と、コロナ禍からの回復が見られます。配当も昨年より多く出すことが予定されています。

1-2．コロワイド

※2022年8月15日のデータ

コロワイドは数多くのチェーン店を運営している、外食大手の企業です。居酒屋の甘太郎や北海道、回転寿司のかっぱ寿司などが有名です。500株以上の保有者を対象に、グループ店舗で使える1万円相当のポイントを、年に2回贈呈しています。

コロワイドの株主優待は、傘下の店舗であっても一部は利用できないことに注意が必要です。たとえば牛角や大戸屋などは対象外となっています。

同社の2023年3月第1四半期の連結業績は、売上収益が前年比30.4%増となりましたが、事業利益は86.1%のマイナスとなりました。配当についても今期は無配となっています。

1-3．コメダホールディングス

※2022年8月15日のデータ

喫茶店チェーンの「コメダ珈琲店」を運営している企業です。フードの量が多く、ボリュームのある新メニューを定期的に提供していることで知られています。

株主優待では、同社が発行するプリペイドカード「KOMECA」へのチャージを年に2回実施しています。100株以上の保有者は１回あたり1,000円分贈呈されます。また300株以上かつ継続保有が3年以上の方は、年に１回2,000円分が追加で受け取れます。

2023年2月期第1四半期の連結決算では、売上高は90億円で前年比9.0％増、営業利益は18.6億円で7.2％減でした。事業環境は厳しいものの、大きなマイナスはなく踏ん張っていると言えます。2023年2月の配当も、前年とほぼおなじ1株あたり52円を予定しています。

1-4．日本KFCホールディングス

※2022年8月15日のデータ

ファストフードでおなじみのケンタッキー・フライドチキンを運営している企業です。オリジナルチキンをはじめ、ハンバーガーやその他チキン商品などが代表商品です。

株主優待制度では、ケンタッキー・フライドチキンで利用可能な商品券を年に2回、保有株式数に応じて贈呈しています。

同社の2023年3月期の第一四半期の連結決算では、売上高が213億円で前年比3.0%減、営業利益が2,100万円で98.5%減となりました。小麦粉や食用油といった原材料価格の高騰に加え、先行してデジタル関連の投資を進めたことが利益に影響しました。

1-5．吉野家ホールディングス

※2022年8月15日のデータ

吉野家ホールディングスは、牛丼チェーン店の吉野家、テイクアウト寿司の京樽などを運営しています。近年ではデリバリーに加え、ポイントサービスやキャッシュレス決済などの充実化を進めています。

株主優待制度では年に2回、店舗でつかえるサービス券が贈呈され、500円単位で利用できます。1回で受け取れる枚数は、保有株式数に応じて以下のとおりです。

• 100株以上：4枚
• 200株以上：10枚
• 1,000株以上：12枚
• 2,000株以上：24枚

同社の2023年2月期 第1四半期決算では、売上高が402億円で10.5%増、営業利益は4.4億円（前年は2億円の損失）でしたが、経常利益は2.1億円で13.9%のマイナスとなりました。

1-6．トリドールホールディングス

※2022年8月15日のデータ

釜揚げうどんの「丸亀製麵」などを運営している会社です。従来、丸亀製麵は店内飲食が中心でしたが、コロナ禍をきっかけにテイクアウトに注力し、「うどん弁当」は大きな話題となりました。

株主優待制度では、丸亀製麺などで利用可能な食事割引券を下記のとおり贈呈しています。

• 100株以上：3,000円相当
• 200株以上：4,000円相当
• 1,000株以上：10,000円相当
• 2,000株以上：15,000円相当

2023年3月期第一四半期の連結業績は、売上収益が438億円で前年比17.1%増、事業利益は28億円で44.9%増となりました。好決算の影響で、8月15日には株価が高騰する結果となりました。

1-7．日本マクドナルドホールディングス

※2022年8月15日のデータ

ハンバーガーやフライドポテトでおなじみの、世界的なファストフードチェーンの日本法人です。株主優待では、マクドナルドで使える優待食事券を贈呈しています。バーガー類、サイドメニュー、ドリンク商品の引換券が6枚ずつで1冊となっています。

• 100株以上：1冊
• 300株以上：3冊
• 500株以上：5冊

2022年12月期第2四半期の連結決算は、売上高は1,682億円で11.2%増、営業利益は174億円で1.5%増となりました。配当も2021年と同じく1株あたり39円を予定しており、堅調な決算内容となっています。

1-8．ゼンショーホールディングス

※2022年8月15日のデータ

ゼンショーホールディングスは、牛丼のすき家やなか卯、回転寿司のはま寿司、ファミレスのココスやビッグボーイなどを運営しています。株主優待では、ゼンショーグループで利用できる食事優待券を、保有株式数に応じて下記のように贈呈しています。

• 100株以上：1,000円分
• 300株以上：3,000円分
• 500株以上：6,000円分
• 1,000株以上：12,000円分
• 5,000株以上：一律30,000円分

2023年3月期 第1四半期の連結決算は、売上高は1,783億円で対前年16.9%増、営業利益は26億円でマイナス7.4%、経常利益は81億円で58.8%増となりました。年間の配当は昨年の22円より多い24円を予定しています。

1-9．松屋フーズホールディングス

※2022年8月15日のデータ

松屋フーズホールディングスは、吉野家・すき家と並ぶ牛丼チェーンの松屋をはじめ、とんかつの松のや、カレーのマイカリー食堂なども運営しています。株主優待では、店舗で使える食事割引券を、継続保有期間に応じて贈呈しています。

• 100株以上・1年以上保有：10枚
• 100株以上・3年以上保有：12枚

優待券は利用可能なメニューのうち1食分に引き換えることができます。一部対象外となるメニューもあるので、あらかじめ松屋フーズのホームページで確認しておきましょう。

令和5年3月期　第1四半期の連結決算では、売上高は249億円で対前年10.8%増、営業損失が2.6億円、経常利益は14億円で28.8%減となりました。年間の配当は昨年と同じく1株あたり24円を予定しています。

1-10．すかいらーくホールディングス

※2022年8月15日のデータ

ガスト、バーミヤン、ジョナサンなど、ファミリーレストランを中心に運営している大手の外食企業です。保有株式数に応じて、下記のように株主優待カードを贈呈しています。

• 100株以上：2,000円
• 300株以上：5000円
• 500株以上：8000円
• 1,000株以上：17,000円

上記を年に2回、12月と6月に受け取ることができます。同社の業績はインフレや新型コロナなどの影響で厳しくなっており、2022年の業績予想を大幅に下方修正しました。営業利益は100億円から5億円、当期純損益は40億円から－20億円としています。不採算店など100店の閉店も決断しました。

まとめ

飲食店で使える株主優待銘柄を10社紹介しました。どの銘柄も全国に多くの店舗を展開しているので、多くの方にとって利用しやすいでしょう。これ以外に魅力的な株主優待を用意している銘柄もありますが、出店エリアが限られていることがあるので注意してください。

外食産業は2020年から新型コロナ、今年に入ってからは原材料費の高騰やインフレといったマイナス要因が重なり、業績が苦しい企業も数多く見られます。各社ともコスト削減やビジネスの転換などを進めており、今後の復活に期待したいところです。

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