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DMM株、信用取引の評判は？手数料や始め方、メリット・デメリット

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信用取引は、レバレッジをかけることで投資効率を高められる資産運用の手法です。信用取引を扱う証券会社の中でもDMM株は、一定以上の約定金額になると取引手数料が無料になるほか、買方金利年率2.7%、貸株料年率1.1%と業界最安水準で取引を行えるのが特徴です。

この記事では、DMM株の信用取引の評判、手数料、始め方、メリット・デメリットを知りたい方のために詳しく解説するので、参考にしてみてください。

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※本記事は2021年7月時点の情報をもとに執筆されています。最新の情報については、ご自身でもよくお調べの上、ご利用ください。

目次

  1. DMM株の特徴
  2. DMM株の信用取引のメリット
    2-1．手数料が業界最安水準
    2-2．米国株式を信用取引の担保にできる
    2-3．取引ツールが豊富
    2-4．シミュレータの活用で保証金管理がしやすい
  3. DMM株の信用取引のデメリット
    3-1．PTS取引を活用した信用取引ができない
    3-2．VIPコース適用条件のハードルが高い
  4. DMM株の信用取引の評判
  5. DMM株の信用取引の始め方
    5-1．「DMM株」の証券取引口座開設
    5-2．信用取引口座の開設
  6. まとめ

1　DMM株の特徴

DMM株は、動画配信やオンラインゲームを提供しているDMM.comを完全親会社とする証券会社です。株式取引、FX、CFDに加え競走用馬ファンド取引などユニークな金融商品も取り扱っており、株式取引では現物取引および信用取引を行うことができます。

信用取引とは、一定額の現金や株式を証券口座に預けた上で、その額以上の株式取引ができる投資方法です。株式の現物取引とは違って差金決済なのが特徴で、預けた資金額の約3.3倍まで取引できるため、少ない資金から大きな利益を狙うことが可能です。

信用取引には、「買建」と「売建」の取引方法があります。買建とは、保証金として預けた現金や株式を担保に証券会社から資金を借り入れた上で、銘柄を購入する取引方法です。

一方、売建は、保証金として預けた現金や株式を担保に証券会社から株券を借り入れた上で、その株券を売却することで利益を上げる取引方法です。買いだけではなく、売りからでも取引できるため、そのぶん利益の獲得機会が多い投資方法となっています。

2　DMM株の信用取引のメリット

DMM株の信用取引は、手数料が安いほか、米国株式を担保に入れられたり、保証金のシミュレータ機能があったりするなどの特徴があります。また、信用取引の際に利用できるツールの種類も豊富です。詳しく見ていきましょう。

2-1　手数料が業界最安水準

DMM株の信用取引で発生する取引手数料、買方金利、貸株料などは、いずれも業界最安水準にあります。以下は、DMM株と他の主要ネット証券である楽天証券、SBI証券の信用取引の手数料を比較した表です。

項目 DMM株
（一般コース）		 楽天証券
（超割コース）		 SBI証券
（スタンダードプラン）
取引手数料 300万円以下：88円
300万円超：無料		 300万円以下：99～385円
300万円超：385円		 300万円以下：99～385円
300万円超：385円
買方金利 年率2.7%（制度信用取引および無期限の一般信用取引の場合） 原則年率2.8%（制度信用取引および無期限の一般信用取引の場合） 原則年率2.8%（制度信用取引および無期限の一般信用取引の場合）
貸株料 年率1.1%（売建による制度信用取引の場合） 年率1.1%（売建による制度信用取引の場合） 年率1.15%（売建による制度信用取引の場合）

（税込表記。2021年7月5日時点）

約定金額が300万円超の場合、取引手数料ゼロ円

DMM株の信用取引における一般コースの取引手数料は、約定金額が300万円以下の場合で88円（税込）、300万円超の場合は無料となっています。

一方、楽天証券の信用取引の取引手数料（超割コースの場合）は、約定金額が300万円以下の場合は99～385円です。約定金額が300万円超の場合でも、385円（税込）の取引手数料が発生します。SBI証券の信用取引の取引手数料（スタンダードプラン）も、上記楽天証券の信用取引の超割コースと同じ金額です。

制度信用取引と無期限の一般信用取引の買方金利は年率2.7%

買建による信用取引を行う際、買方金利が発生するため、その費用は投資家側が負担しなければなりません。DMM株で制度信用取引と無期限の一般信用取引をする場合、年率2.7%の買方金利が発生します。

一方、楽天証券やSBI証券で制度信用取引または無期限の一般信用取引を行う際に発生する買方金利の利率は、年率2.8%とDMM株よりもやや高くなっています。

売建による制度信用取引の貸株料は年率1.1%

売建による信用取引を行う際、売却するために証券会社から借りた株券に対する賃貸料が発生し、この費用を貸株料と言います。DMM株で売建による制度信用取引をする場合、年率1.1%の貸株料が発生します。

一方、売建による制度信用取引を楽天証券で行った場合に発生する貸株料は年率1.1%、SBI証券で行った場合は年率1.15%とやや高くなっています。

2-2　米国株式を信用取引の担保にできる

信用取引を行う場合、事前に一定額の保証金を証券口座に預ける必要があります。保証金は現金で預けられるほか、保有している株式を代用として預けることも可能です。他社の場合、代用できる株式の種類は国内株式に限定される場合もありますが、DMM.comでは米国株式を担保とすることも可能です。

2-3　取引ツールが豊富

DMM株では、信用取引をするためのツールが豊富なので、上級者や初心者でも利用しやすい点が特徴です。基本的な機能がすべて搭載されており、操作性も簡単な「DMM株STANDARD」やかんたんモードで操作可能な「DMM株スマホアプリ」は、初心者が信用取引を始めるのにも適したツールです。

また、銘柄スクーリング機能、注文機能、チャート機能などが進化した「DMM株PRO+」、数種類のチャート、テクニカル指標、分析ツール、描画ツールが設けられている「DMM株プレミアチャート」など、信用取引の上級者向けのツールも揃っています。

2-4　シミュレータの活用で保証金管理がしやすい

DMM株の信用取引の際の銘柄発注は、証券口座に預けた保証金額の約3.3倍の範囲内で行うことが可能なものの、建玉総額の30%かつ30万円以上を証券口座に預ける必要があり、また保証金が建玉総額の20%を下回った場合は追証（追加証拠金）の対象となるため、銘柄発注を行う際は必要な保証金額を常に把握しなければなりません。

しかし、DMM株の信用取引では、シミュレータの活用によって保証金管理を行うことができます。必要な保証金額を視覚的に確認できるので、追証回避にも役立ちます。

3　DMM株の信用取引のデメリット

DMM株で信用取引を行う際に注意したいポイントは次の通りです。

3-1　PTS取引を活用した信用取引ができない

PTS取引とは、証券取引所を介さないで取引できる「私設取引システム」のことです。信用取引でPTS取引を活用できると、売建による信用取引で空売りした後、証券取引所の営業時間外にPTS取引で現物株式を購入することで、利益確定や損切り等を効率良く行えるのが特徴です。

しかし、DMM株の信用取引ではPTS取引を行えないため、証券取引所の営業時間外の動きに対応するのは難しくなります。

3-2　VIPコース適用条件のハードルが高い

DMM株の信用取引のコースには、一般コースのほかにVIPコースがあります。VIPコースの適用対象になると、取引手数料が完全無料になったり、制度信用取引および無期限の一般信用取引をするときに負担する買方金利の年率割合が低くなったりするなどの特典があります。

しかし、VIPコースの適用対象となるためには、当日の新規建約定代金もしくは未決済の建玉残高が5,000万円以上、または、1ヶ月の新規建約定代金の合計額もしくは判定日の取引終了時点における未決済の建玉残高が5億円以上であることが条件です。

4　DMM株の信用取引の評判

DMM株で実際に信用取引を行っている方からは、以下のような意見や感想が寄せられています。

  • 手数料の安さで選んだ
  • 保有している米国株式を代用有価証券にできるのが良い
  • ツールやシミュレータが取引や保証金管理に役立つ
  • PTS取引を活用できない
  • 数万円程度の元手資金では取引を始めることができない

※個人の感想です。サービスのご利用にあたっては、ご自分でも情報収集された上で最終的にご判断ください。

DMM株の信用取引については、取引手数料、買方金利、貸株料といった取引コストの安さを評価する声が多くあります。また、保有している米国株式を信用取引の担保にできる点に利便性を感じているユーザーもいるほか、取引ツールや保証金シミュレータが信用取引を行う際に役立つと評判です。

一方、DMM株の信用取引は、取引時間が限定的でPTS取引も活用できない点や、信用取引を始めるためには最低でも30万円必要になることをデメリットに挙げるユーザーもいます。

5　DMM株の信用取引の始め方

DMM株で信用取引を始めるためには、「DMM株」の証券取引口座を開設した上で、信用取引口座を追加で開設する必要があります。ここでは具体的な手続きを確認していきましょう。

5-1　「DMM株」の証券取引口座開設

「DMM株」の証券取引口座開設の申込手続きは、「口座開設フォーム」から行います。契約締結前には電子書面が交付されるので、内容をしっかり確認してから、住所・氏名・生年月日・電話番号・メールアドレス等の個人情報を入力します。

次は本人確認書類の提出です。本人確認書類として「マイナンバーカード」または「マイナンバー通知カードと運転免許証または在留カード」を提出する場合、「スマホでスピード本人確認」の方法を利用できます。「スマホでスピード本人確認」とは、スマホのカメラで申込者を撮影することにより、インターネット上で本人確認を済ませられる方法です。

本人確認書類を提出した後、審査が行われ、特に問題なければ口座開設手続きが完了します。口座開設後、登録したメールアドレスにその旨や審査結果が通知されます。

5-2　信用取引口座の開設

「DMM株」の証券取引口座を開設後、信用取引口座を追加で開設します。信用取引口座の追加開設の手続きは、マイページの「DMM株　信用取引口座開設申込はこちら」から行うことが可能です。なお、マイナンバーおよび本人確認書類の提出は、証券取引口座の開設時に済ませているため、再度の提出は不要です。

信用取引口座の追加開設申込手続き後、審査に通過すると、信用取引口座が追加で開設されます。そして証券口座内に保証金を預ければ取引を開始することができます。

まとめ

DMM株の信用取引は、業界最安水準の手数料で取引ができたり、米国株式を担保にできたりするなどのメリットがあります。また、ツールやシミュレータが活用できるため、取引や保証金管理の際にも役立ちます。

一方、「PTS取引を活用できない」「最低保証金額がやや高い」などのデメリットには注意も必要です。

DMM株の信用取引に関心のある方は、上記のメリット・デメリットをしっかり把握した上で、利用者の評判なども参考にしながら、検討してみてください。

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