CATEGORY Web3コラム

暗号資産トレード

ビットコインのプットコールレシオとは【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】

2017年にCME(シカゴマーカンタイル取引所)でビットコインの先物市場が登場した他、2021年には先物ビットコイン市場ベースのETF(上場投資商品)もリリースされました。こうした流れを受けて、ビットコインのオプション市場も取引高が増加しています。ここでは、現物ビットコインの価格予想に参考となるオプション市場における「プットコールレシオ」について解説したいと思います。

NFT

遂にローンチしたRakuten NFTの全貌、取り扱い商品について解説

22年2月、楽天グループ株式会社はNFTマーケットプレイス兼販売プラットフォームである「Rakuten NFT」をローンチしました。国内で1億人以上の会員数を誇り、巨大な経済圏を持つ楽天グループの参入は、NFT業界に大きな変革をもたらすことが期待されています。そこで今回は、遂にローンチしたRakuten NFTの全貌について解説します。

NFT

ローチケ(ローソンチケット)利用者向けの「LAWSON TICKET NFT」とは?

22年3月16日、NFTマーケットプレイスを運営するSBINFT株式会社は株式会社ローソンエンタテインメントとパートナーシップを締結し、「LAWSON TICKET NFT」という新たなサービスを展開することを発表しました。今回は、新たに発表された注目のサービス「LAWSON TICKET NFT」について解説します。

暗号資産・ブロックチェーン

イーサリアムのステーキングはハードウェアウォレット経由がおすすめな理由とは?

今回は、ハードウェアウォレットのLedger(レッジャー)を使ったイーサリアムステーキングについて紹介します。LedgerのアプリであるLedger Liveでは、Lido(ライド)というステーキングサービスを使ってイーサリアムのステーキングを行うことができます。本稿では、Ledger とLidoのコンビネーションがなぜ良いのかを解説します。

NFT

NFTプロジェクトの買収がもたらす、NFTシーンの新たな可能性

NFTそのものはブロックチェーン上に存在する単なるトークンにすぎず、既にコミュニティに分散しているNFTのプロジェクトを「買収」するとはどういうことなのか、疑問に思われる方もいるかもしれません。そこでこの記事ではこれまでに行われた実際の買収ケースを例に、NFTプロジェクトを買収することは何を意味するのかを見ていきたいと思います。

暗号資産・ブロックチェーン

コインベースが出資する日本発の「Astar Network(アスターネットワーク)」とは?

2022年3月7日、日本発のブロックチェーンである「Astar Network(アスターネットワーク)」が、アメリカの大手仮想通貨取引所「コインベース」のVC部門より資金調達を行ったことが明らかになりました。今回は、日本発の「Astar Network(アスターネットワーク)」の2022年5月時点の最新動向について解説します。

Web3コラム

トークンセールに参加するには?【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】

トークンセールに参加することで、プロジェクトに早期で投資できます。トークンセールの販売価格はそれぞれ定められているので、初期段階で投資できればより大きなキャピタルゲインが期待できることとなります。今回はトークンセールについての解説と、参加方法について解説したいと思います。

DeFi

バイナンスのBNBチェーンで注目のDEX「ApeSwap」と、その仮想通貨バナナ(BANANA)・ゴールデンバナナ(GNANA)とは?

仮想通貨市場で日々新しいプロジェクトが誕生している中、BNBチェーン(旧バイナンススマートチェーン)上で稼働している「DEX(分散型取引所)」として注目を集めているのが「ApeSwap」です。他のDEXにはないユニークな機能を持っていることから、バイナンス・エコシステムで一定のユーザーからの支持を集めています。今回は、現在注目のDEXであるApeSwapについての概要や特徴のほか、報酬の稼ぎ方まで解説していきたいと思います。

NFT

Ocean Protocolで用いられているData NFTとは?

現代の人工知能はデータ数が多ければ多いほどより正確なモデルとなり、事業や研究において必要不可欠な技術となっています。GoogleやFacebookは世界の中で最もデータアセットを持つ企業の一つであり、これを活用して大きな収益を得ています。これに対し、AIを活用したスタートアップや個人は、データアセットの数に悩まされているか、あるいは技術面において大企業と比べて劣っているかという課題を抱えています。言いかえると、AIテクノロジーとデータアセットのどちらも少数の大企業が握っているという現状があります。

暗号資産トレード

COTレポートをビットコイントレードに役立てる【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】

ビットコインの時価総額が大きくなり、以前は個人投資家が中心だった仮想通貨(暗号資産)マーケットは、現在では機関投資家のポートフォリオにも組み込まれるようになりました。

機関投資家や大口投資家の思惑は相場で意識されることになり、現在では市場分析においても機関投資家の動向を掴むことが重要になっています。ここでは機関投資家のポジション動向をチェックするツールとして「COTレポート」を紹介します。

Web3コラム

仮想通貨に関するアメリカの大統領令、ポイントを解説

米国のバイデン大統領は米国時間22年3月9日、司法省や財務省を含む15以上の政府機関に対し、暗号資産(仮想通貨)関連の一連の調査などを命じる大統領令(行政命令)を発令しました。ホワイトハウスは以前から、仮想通貨市場に対する広範な監視の検討についても明らかにしており、今回その計画が動き出しています。