景気後退への懸念。ビットコインは新たな資産避難手段になりうるのか

米国株式市場では8月14日、米国の代表的株価指数であるダウ平均が800米ドル安となり今年最大の下げを記録した。同日、米国の10年債が2年債の利回りを下回る現象が発生しており、景気後退への懸念が高まり資産を引き上げる動きが強まったためとされている。これに伴い、8月14日のビットコイン価格も下落局面を迎えた。

6月以降、ビットコインはリスク時の安全資産として注目を集めている。6月上旬には香港のデモ激化に伴う経済不安時の価格上昇、7月下旬には金の価格上昇に連動した価格上昇、8月には米ドナルド・トランプ大統領が中国に対する追加関税発表後の価格上昇など、こうしたニュースと仮想通貨の関係性に関する報道も増え始めている。

しかし、今回安全資産として機能したと言い難いビットコインについて、著名投資家やアナリストはもっと中長期の目で見る必要があるとしている。

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藤田 正義

藤田 正義

「難解な用語を誰でもわかるように」をモットーに「HEDGE GUIDE」では、ニュース記事・コラム記事・プレスリリースなどの執筆を担当。チャートを1日中見続ける、海外の情報収集により投資判断を行うなどの経験から、独自のマーケット分析を行う。原動力は、好奇心。