資源エネルギー生産を変える磁気センサ技術。開発ベンチャーがFUNDINNOで事業拡大目指す

〈国内外で活用実績あり!〉従来の約5倍である3,000m級まで地下探査を可能にした「超高感度な磁気センサ」がCO2削減に貢献。これを次世代の世界標準へ

株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディング(CF)サービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で公開された「〈国内外で活用実績あり!〉従来の約5倍である3,000m級まで地下探査を可能にした『超高感度な磁気センサ』がCO2削減に貢献。これを次世代の世界標準へ」(8月11日募集開始)は、超高感度な超電導磁気センサ技術をもとにした地下探査事業や地下のモニタリング事業を展開する超電導センサテクノロジー株式会社による新規案件。同社の磁気センサ技術とCO2削減の関連とは。

超電導センサテクノロジー社は、自社開発の超高精度探査機器を使用した地下探査で、周囲の環境に負荷をかけず、低コストで従来の磁気センサの約5倍の深さまでの地下探査が可能で、この高感度磁気センサ技術は、金属資源探査や地熱資源探査、CCSのモニタリングなど幅広い場面で適用することができると説明している。

超高感度な超電導磁気センサを活用することで3,000m級まで探査が可能に

火山国の日本は地熱資源が豊富だが、大量のCO2を排出する火力発電にエネルギーの多くを頼っている。解決策として期待されているのが「CCS(Carbon dioxide Capture, and Storage)」だ。これは「CO2回収・貯留」とも呼ばれ、発電所や化学プラントなどから排出されたCO2を集め、地中に圧縮して貯留する技術。また、回収したCO2をメタンなどの燃料製造や石油の増進回収などに利用する技術を含め「CCUS(”U”はUtilization)」とも呼ばれる。新たな動力源として開発が進む水素も、現状は製造時にCO2の排出を伴っており、水素社会の発展にもCCS、CCUSは欠かせない技術といえる。この技術により、発電所や化学プラントなどから排出されるCO2を実質ゼロにできるが、CCSの実施には必ず貯留したCO2の「監視・モニタリング」が必要になる。同社が技術を生かせるとするのがここだ。

二酸化炭素貯留(CCS)の仕組み

主流な調査方法には、「地震波探査」などがあるが、同技術は大型の装置で地面を叩いたり、火薬を爆発させたりして発生した振動を利用する。これは周囲の環境への負荷が大きいうえ、1回数億円の莫大なコストがかかり、貯留されたCO2のモニタリングを必ずしも得意としない。エネルギー生産の見直しが迫られる昨今、この様に高コストで環境負荷の大きい探査方法は継続的なモニタリングには適さないと同社は主張、超高感度な超電導磁気センサを活用することで3000m級まで探査が可能になり、地熱資源探査やCCSの監視・モニタリングにも適用できるようになった(自社での調査を基に試算)。一方、コストは従来の地震波探査の10分の1ほど。

「CCS」や地熱資源の調査だけでなく、既存油田の有効活用など幅広い用途に活用できる

また、既存油田の有効活用など幅広い用途に活用できるのも特徴。磁気センサは、従来の約1000倍の強い耐磁場性能があり、強い一次磁場を使っても安定した計測が可能。現在、超電導磁気センサを製造販売できるのは世界でもアメリカとドイツ、オーストラリア、そして日本(弊社) の4ヶ国。集積回路技術を応用して高い耐磁場性能を実現できるのは自社だけと自負している。2028年にIPOを予定し、売上高は約19億円を想定している。

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HEDGE GUIDE 編集部 株式投資チーム

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